減塩にうるさい人々
塩分のとりすぎは日本だけでなく各国で問題になっているようです。
ただし、じつは
「減塩と健康にはあまり関係がないんだよね（＝減塩に反対）」
という意見の専門家も少なからず存在します※。
なので、各国で「減塩派」「減塩反対派」の討論がさかんに行われています。
※たとえばこんな記事
そんな中、今回は海外の主な減塩政策を紹介します。
アメリカ
アメリカでもっとも減塩に熱心なのがニューヨーク市です。
スターバックス、ハインツ、サブウェイなどに呼びかけ、商品の減塩を進めています。
（参考記事）
イギリス
イギリスには
「塩と健康についての国民会議」
という減塩専門家の団体があり、広く国民に減塩を呼びかけています。
Consensus Actionon Salt and Health
という名前なので、略して「CASH」と呼ばれます。
CASH は、市販されている食品に塩分ランキングをつけ、発表するなどしています。
だいぶ以前の話ですが、この団体が「塩辛いピザのランキング」を発表しました。
ワースト1位のピザは、海水よりも塩分が濃かったようで、当時の食育界隈に衝撃が走りました。
韓国
日本の食事も塩分多いですけど、以前の韓国はもっと塩分をとっていました。
ところが、ここ数年で減塩が進んでいるようです。
レストランに減塩測定装置を置く
減塩担当者がレストランを巡回する
などが行われています。
美味しさを損なわない減塩キムチの開発も進められているようです。
フィンランド
国家規模の減塩キャンペーンを古くから行ってきたことで有名なのがフィンランド。
フィンランド政府の減塩対策は1970年代前半に始まりました。
国民に対しては、「減塩食品」に認定マークをつけて推奨
食品メーカーに対しては、塩分量を減らした食品を開発するように指導
といった動きをしています。
国民のあいだでは、パンソルト（pansalt）と呼ばれる、政府の減塩基準を満たした塩が広く使われています。
国際機関
前述したイギリスの「塩と健康についての国民会議（CASH）」をモデルに、各国の専門家が集まってできた減塩啓蒙組織があります。
「塩と健康についての世界会議」
World Actionon Salt & Health
という名前なので、略して「WASH」と呼ばれます。
2005年に設立されました。
この組織の提唱で、年に1度、「世界減塩週間」が定められています。
まとめ
はたして人類は、ほんとうに減塩できるのでしょうか？
（まとめになっていませんが）
次は、「減塩にうるさくない人々」をテーマにします。
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