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マルチネットワークに対応している国内の暗号資産取引所一覧(マルチチェーン通貨)

この記事では、以下の方を対象としています。

「暗号資産界隈でよく耳にするマルチチェーンの定義を知りたい」

「マルチネットワークに対応している国内取引所とマルチチェーン対応通貨を知りたい」

2023年11月時点でマルチネットワークに対応している取引所は、OKCoinJapanの8通貨、bitbankの3通貨、Binance Japanのみとなっています。


暗号資産のマルチチェーンとは、複数のブロックチェーンネットワークを相互接続する技術や概念

暗号資産のマルチチェーンとは、複数のブロックチェーンネットワークを相互接続する技術や概念です。これにより、ユーザーは異なるブロックチェーン間で資産を転送したり、異なるアプリケーションを同時に利用したりできるようになります。

暗号資産初期は、ビットコインやイーサリアムなどの単一のブロックチェーンネットワークが主流でした。しかし、2~3年前からはL2やイーサリアムキラーのトランザクションが増え始めたこともありNFTマーケットプレイス・DeFiではさまざまなブロックチェーンネットワークに対応しています。

たとえば、世界最大NFTマーケットプレイスのOpenSeaは、Ethereum、Polygon、Klaytn、Solana、Arbitrum、Avalancheなど、複数のチェーンでNFTを購入することができます。

DeFiの一つであるAaveでは、Ethereum、Polygon、Arbitrum、Optimismなど、複数のチェーンで利用できるDeFiプラットフォームです。ステーブルコインやトークンを預けて金利を得る、ステーブルコインやトークンを担保にして借り入れを行うなど、さまざまな機能が提供されています。

このように、ユーザーが複数のブロックチェーンネットワークを利用する必要があるケースが増えていますが、ここで使われている技術がマルチチェーンになります。

例えば以下はマルチチェーン技術の用途です。

  • ブリッジ:異なるブロックチェーンネットワーク間で資産を転送するためのブリッジは、マルチチェーン技術をベースとして開発されています。

  • ロールアップ:ロールアップは、オフチェーンで処理を完了し、ブロックチェーンに結果のみを記録するレイヤー2技術です。マルチチェーン技術は、ロールアップのスケーラビリティを向上させるために使用されています。

  • サイドチェーン:サイドチェーンは、ブロックチェーンから独立したチェーンであり、ブロックチェーンと相互接続することで、ブロックチェーンの処理能力を拡張することができます。マルチチェーン技術は、サイドチェーンの開発と運用に使用されています。


ユーザーの具体的なメリットとしては、以下のようなものが挙げられます。

  • ガス代の削減

    • マルチチェーン対応により、ユーザーは異なるチェーンの特徴やメリットを活かした取引や投資を行うことができます。例えば、イーサリアムの高額なガス代を避けるために、PolygonやSolanaなどの低コストなチェーンを利用することができます。

  • 資産の分散とセキュリティの向上

    • マルチチェーン対応により、ユーザーは資産を複数のチェーンに分散して保管することができます。これにより、特定のチェーンのハッキングやダウンなどのリスクを分散し、資産の安全性を高めることができます。

  • 新たなアプリケーションへのアクセス

    • マルチチェーン対応により、ユーザーはさまざまなアプリケーションを異なるブロックチェーン上で利用できるというマルチチェーンの特徴を活かし、幅広い層のユーザー獲得を狙えます。

マルチチェーンは、暗号資産の普及と利便性の向上に大きく貢献すると考えられます。

マルチチェーン対応通貨を国内取引所で購入する時は、複数のネットワークに対応している取引所を選ぶ

マルチチェーン対応通貨を国内取引所で購入する時は、複数のネットワークに対応している取引所を選んだ方がメリットが多いでしょう。

メリット①送受金の選択肢が増える

マルチチェーン対応通貨は、複数のブロックチェーン上で発行されているため、送受金の際には、どのネットワークを利用するかを選択する必要があります。複数のネットワークに対応している取引所であれば、ユーザーはニーズに合わせて、最適なネットワークを選択することができます。

メリット②手数料を節約できる

送受金のネットワークによって、手数料は大きく異なります。複数のネットワークに対応している取引所であれば、ユーザーは手数料を節約するために、最適なネットワークを選択することができます。

例えば、イーサリアムのガス代が高騰している場合、ユーザーはガス代が安い他のネットワークを利用することで、手数料を節約することができます。

メリット③利便性の向上

複数のネットワークに対応している取引所であれば、ブリッジする手間を省け、複数のチェーン間での取引が簡単に行えるようになるため、利便性が向上します。

例えば、PLT PlaceというNFTマーケットプレイスでNFTを購入したりステーキングを行うにはパレットチェーン上のpPLT(PaletteチェーンPLT)を使わなければなりません。ただ、国内取引所で購入できるPLTはePLT(EthereumチェーンPLT)がほとんどです。そのため、「取引所でePLTを購入→PLTウォレットでePLTからpPLTへブリッジ→pPLTでNFTを購入」する流れになりますが、始めからpPLTを購入していれば中間のブリッジするという工程を省けるのです。

マルチネットワーク(マルチチェーン)に対応している国内取引所はOKCoinJapan、bitbank、Binance Japanのみ※2023年11月時点

マルチネットワークに対応している国内取引所は2023年11月8日時点でOKCoinJapanの8通貨とbitbankの3通貨です。対応機能は通貨の入出庫です。

OKCoinJapanのマルチネットワーク対応通貨

OKCoinJapanは、世界規模で暗号資産取引業を展開する『OKGroup』が運営する取引所です。OKGroupは2013年に設立され、日本国内でのサービスは2020年に提供開始しました。

出典元:手数料一覧
  • ETH

    • Ethereum(ERC-20)

    • Arbitrum One

  • ARB

    • Arbitrum One

    • Ethereum(ERC-20)

  • AVAX

    • Avalanche X-Chain

    • Avalanche C-Chain

  • DAI

    • Ethereum(ERC-20)

    • Polygon

  • FNCT

    • Ethereum(ERC-20)

    • Polygon

  • MATIC

    • Ethereum(ERC-20)

    • Polygon

  • PLT

    • Palette(pPLT)

    • Ethereum(ePLT)

  • SHIB

    • Ethereum(ERC-20)

    • Polygon

会社情報

  • 運営会社:オーケーコイン・ジャパン株式会社

  • 設立:2013年

  • 本社:東京都港区

  • 日本国内取扱通貨数:32

  • 提供サービス:販売所、取引所、積立、ステーキング、Flash Deals

  • 取引手数料(販売所):無料(スプレッドあり)

  • 取引手数料(取引所)

    • メイカー手数料 〜0.07%

    • テイカー手数料 〜0.14%

      • 取引量に応じて段階的に安くなるボリュームディスカウント方式 詳細

  • その他手数料はこちら

X上の声:

OKCoinJapanは複数ネットワーク対応の通貨が多いだけではなく、国内で初めて取り扱う通貨が上場している取引所でもあります。最近だとARBやSUIの上場が注目を集めました。

【2023/10/20】 『スイ(SUI)』の取り扱い開始のお知らせ
【2023/09/01】取引所でのアービトラム(ARB)取扱いに関するお知らせ

bitbankのマルチネットワーク対応通貨

2023年11月8日(水)にマルチネットワークがリリースしました。2023年12月14日時点の対応通貨数は4。

出典元:bitbankBlog
  • ETH

    • Ethereum

    • Arbitrum(Arbitrum One)

    • OP Mainnet(旧 Optimism)

  • MATIC

    • Ethereum

    • Polygon Network

  • SAND

    • Ethereum

    • Polygon Network

  • DAI

    • Ethereum

    • Arbitrum

    • OP Mainnet

SANDのPolygon、ETHのOP Mainnet、DAIのArbitrumとOP Mainnetへの対応は国内初です。

X上の声:

Binance Japanのマルチネットワーク対応通貨

不明です。取り扱い銘柄数は合計47銘柄と国内最多なので、マルチネットワーク対応通貨も多いかもしれません。分かり次第更新します。

他取引所の状況

CoincheckではMATICがPolygon Networkに対応しています。

このように、これまでの国内取引所では、ビットコインやイーサリアムなどの単一のブロックチェーンネットワークが主流でしたが、近年では、NFTマーケットプレイスやDeFiの需要拡大に伴い複数のブロックチェーンネットワークに対応していく取引所が増えてきています。

これから暗号資産を始める方、数ある取引所の中からどの取引所を使おうか悩んだときは、「複数ネットワーク対応をしている取引所」を使ってみても良いかもしれませんね。


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