海外就職の具体的な手段４選
海外就職の手段を考えてみたところ、下記の4つが浮かんできた。
ワーキングホリデー
在外公館派遣員制度
日本企業の現地採用
現地企業に採用
上記4つの手段のメリット・デメリットを以下に記す。
ワーキングホリデー
最も手軽な手段だ。メリットとしては、期限が一年と決められているので、例え就職が決まらなくても、最低一年間は海外で暮らすことが出来る。デメリットとしては、賃金が低いことと、一年後、日本に戻った時にワーホリ経験がマイナスに働いてしまう可能性があるということ。ということで、ワーホリは、海外就職がどうしても上手くいかず、帰国を余儀なくされた際の最終手段として残しておくことにした。
在外公館派遣員制度
海外にある日本大使館などで2年間働けるという制度だ。メリットは、比較的高い給料や満足な住宅補助、2年間も海外で暮らせるという点、年齢制限が無い点だ。デメリットは倍率が高い（特に英語圏）こと、雰囲気が日本企業のようで、公館によってはギスギスしているところもあるということだ。私も何回かチャレンジしたが、どちらも撃沈している。受験自体は無料なので、チャレンジする価値は大いにあると思う。
ちなみに私の友人は、こちらの制度を使ったのち、現地企業にそのまま就職した。
【派遣員制度について】
外務省在外公館派遣員とは、労働者派遣法の下で、わが国の在外公館（大使館、総領事館、政府代表部、領事事務所）に原則2年の任期をもって派遣され、主として館務事務補佐などの実務面にあたる傍ら、国際社会での経験を積み、友好親善に寄与してもらおうとするものです。
具体的な仕事の内容は在外公館によって異なりますが、主に語学力を活用した様々な業務の支援を行うこととなります。これには公用出張者が来訪する際の空港における作業やホテルの予約及び会計、庶務などの部署での文書作成や対外的な折衝への立ち合いなどが含まれます。
令和２年4月1日現在、214公館に248名を派遣しています。
日本企業の現地採用
日本の企業に現地採用枠で入社する方法だ。実際に、東南アジアやヨーロッパにも専門のエージェントもあるようで、日本での就労経験があれば、在外公館派遣員よりも難易度は低いかもしれない。デメリットは、日本からの駐在員と待遇に格差が出来る可能性があることだ。（ネットで聞きかじった知識なので定かではないが、特に東南アジアでは顕著らしい。）
現地企業に採用
これは最も難しい方法のように思えるが、運次第では不可能ではない。
まず初めにあなたが日本企業の採用担当だとして、日本人か、カタコトの日本語をしゃべる外国人どちらを採用したいか？答えは明白である。
つまり、正攻法で攻めようととしてもなかなか難しいのである。
しかし、我々には「日本語」が読み書きできるという大きなアドバンテージがある。日本語が流暢に喋れる外国人はそこそこいるが、正確に漢字を書いたり読んだりできる人はそうそういない。そこで我々の出番だ。
日本と取引のある会社や、これから日本市場に進出したい企業はゼロではないはずだ。そういう企業の求人を運よく見つけられたらこっちのものだ。
もちろんチャンスは限られているが、100％不可能だと決めつけるのは気が早い。実際私もこの方法で職をゲットした。
つらつら書き連ねたが、海外就職はもちろん簡単では無いし、運の要素が大きいと思う。しかし、挑戦したいという気持ちが少しでもあるならば、諦めないでほしい。これを読んでくださった方が20代であるならなおさらだ。若ければ若いほどチャンスは多い。