Paypalなど暗号通貨決済を取り入れている企業
こんにちは。ルピナス暗号資産ナビゲーターのshibaです。
ビットコインが世に出たのが2009年1月です。
そこから約15年が経過し、今や世界的に著名な企業が暗号通貨を認め、暗号通貨での支払いを受け入れ始めています。
今回は、少しずつ暗号通貨を受け入れていく世界的企業の現状と日本国内企業の対応状況をお伝えします。
この記事は、暗号資産（=仮想通貨）投資コミュニティ、ルピナスの投資講座の内容に基づき書いています。
暗号資産の投資からWeb3.0、ブロックチェーンのことなど、暗号資産を取り巻く情勢について解説しています。その目的は暗号資産投資のリスクヘッジであり、より小さなストレスで最大の利益を得ることです。
私自身もこの記事を書きながら勉強している身で、この記事を読んでくださるあなたと共に学んでいければと思っていますので、どうぞよろしくお願いします。
以下のテレグラム公式チャンネルでは、暗号資産に関する時事や情勢の変化、投資で勝つマインドセットなどを無料配信しています。仮想通貨への投資はなぜリスクだと言われているのでしょうか？ぜひ友だち追加して確かめてみてください。
また、ルピナスのホームページでは、暗号資産に関わる様々な情報提供を行っていますので、併せて参考にしていただければと思います。
※本記事では、仮想通貨、暗号通貨、暗号資産などの用語が登場しますが、これらは基本的に同じ意味です。
１．GDP上位国の暗号通貨保有率
2024年4月にIMF（International Monetary Fund,国際通貨基金）が発表したデータによると、世界の名目GDP上位10か国は下表のとおりです。
この表に、国の人口に対するおよその暗号通貨所有者の割合を付けてみました。中国やイタリアでは3%程度と所有者の割合は低いですが、日本もそれほど高い方ではないですね。
世界主要国でも、暗号通貨を所有している人の割合はだいたい10%弱といったところと言えそうです。
２．暗号通貨支払いが可能な著名企業（世界）
１．では世界の主要国における暗号通貨所有者の割合を整理しましたが、一方で著名な企業は暗号通貨での支払いを受け付ける方向にシフトしていっています。
下表は主要な企業のみですが、暗号通貨決済を取り入れる企業は今後増えていくと考えられます。
３．暗号通貨支払いが可能な著名企業（日本国内）
日本国内だけを見ても、暗号通貨を扱い始める企業が増えてきています。
下表は、日本国内の企業で暗号通貨決済等を取り入れた企業です。
まとめ
今回の記事では、GDP上位10か国の暗号通貨保有率と暗号通貨を決済に使用できる企業を整理しました。
最後に簡潔にまとめてこの記事を終わりたいと思います。
■今回の記事のポイント
暗号通貨保有率を見れば、日本だけでなく世界各国でもまだ保有率は10%未満と低い
一方で暗号通貨を決済に利用する著名企業は一定数ある
この記事では、できるだけ初心者の方にわかりやすく書いているつもりですが、よくわからないところなどコメントいただければ別の記事で補足していきたいと思います。
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また、ルピナスのホームページでは、暗号資産に関わる様々な情報提供を行っていますので、併せて参考にしていただければと思います。
以上、ここまで読んでくださりありがとうございました。
また次の記事でお会いしましょう。
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