ブライダルってもっと広がるはず、という雑記

またもまとまらないまま、今度はブライダル業界について考えていること。

パートナーシップ観については先のノートで雑にまとめたが、まだ自分の中の家制度への固執については整理できてないのでそれはまたの機会に。

今回は今、全力で考えていて、業界でビジネスチャンスがあるんじゃないかと思っている分野がまさにブライダル関連なので、問題意識についてまとめる。月末月初の諸事情で今回は簡潔に。

■外から見たブライダル業界の課題：市場の縮小

前置き(ブライダル業界の方々は本当に必死で考えられている中、業界外の人間が色々申し上げるのが本当におこがましいですが)、ざくっと現時点の仮説を重ねていきます。

基本的にはブライダル総研が調査報告として王道なので、詳しくは参照ください。

⑴結婚するカップルが減少している

まず絶対数が問答無用で減る。日本の人口減少を考えた時、母数を増やすなら海外観光客のインバウンド挙式しかないのでは・・

そして法律婚の問題。現在同性婚は認められていないので、数字の変動には反映されていないが、事実婚が増えれば法律婚として捕捉できるカップル数はさらに減る。解決策は国による結婚制度の見直しなので、正直業界が直接どうこうできる問題としてはあまりに大きい。

⑵結婚式を挙げるカップルが減少している

親からの援助額、所得格差の拡大、結婚式＜新婚旅行や新生活準備という優先度の変化、結婚式への違和感、カジュアルパーティーの増加など、これも色んな要因で挙式をしないカップルがこれから増えると想定。

■パートナーがいるだけでは挙式しないという当たり前の現実

当たり前だが、パートナーがいることイコール挙式とはならないことを確認したいと思う。重ねて断るが、これは従前の結婚を選んだ方を否定するものでもないし、そうでない方への否定も望んでいない。

▲適当に作ったベン図。パートナーがいたとしても何個かハードルがある。

色んな理由で挙式をしない・できないカップルがいる。挙式するカップルは法律婚の中でも50%未満だと言われており、母数に現在正確に捕捉できていない事実婚を加えるとさらに下がるのではないか。(事実婚については15%くらいだという説もあるが、正確には誰も計れていない)

挙式できない理由が「金額」であるならば、ブライダルの料金体系のまま挙式数を増やすことは簡単なことではない。だが、理由が「挙げたいが価値観が合わない」のであれば残り半分どころか、それ以上の市場がそこに広がっているかもしれない。

「憧れの結婚式」「結婚とはこういうもの」を、決めすぎて息苦しくなってませんか。

結婚のハードル、結婚式のハードル、業界みんなで下げませんか。