改めて「共存共栄」を思う（ＪＥＳ通信【vol.179】2024.04.10. Mr.榎本の徒然ダイアリーより）
今回は当社社長、榎本正己が半年に１回ＪＥＳ通信に執筆しておりますコラムを転載します。
Mr.榎本の徒然ダイアリー ─────── 改めて「共存共栄」を思う
皆様こんにちは。
ジャパンEAPシステムズの榎本です。
４月と10月は、私が徒然なるコラムを執筆しております。
先日、ある企業のEAP窓口の責任者であるＳ様が定年退職されました。その企業とのEAP契約の開始は18年前にさかのぼり、Ｓ様は契約開始当初からずっと、窓口責任者として関わってくださっていました。
その企業には私が直接関わっていたこともあり、私自身も18年間をＳ様と共に過ごした、とまでは言いすぎですが、利用状況報告などで定期的にお話をさせていただきました。私のJESでの職歴は20年と少しですので、入社してからのほとんどの時期にあたります。
この間、契約やサービスに関するトラブルや疑義が出てくることもありました。そんな時、もちろんこちらは誠心誠意で説明や対応を行ってきましたが、Ｓ様はどんな時でも冷静に、穏やかに対応してくださいました。Ｓ様自身は「社内では全然違いますよ。吠えまくってますよ」と仰っていて、まぁ部門の責任者をしていればそんなこともあるのかもしれませんが、部下の方から尊敬されていたのも事実です。私としても甘い方という認識はなく、優しくも厳しい、厳しくも優しい両面を感じていました。
会社の規模の違いや私との年齢差などから、当社や私の対応に物足りなさやもどかしさを感じることもあったと思いますが、常にこちらに敬意をもって接してくださっていることを強く感じていました。ビジネスパートナーとして適切な距離感と緊張感を保ちつつ、相手に敬意を示し、でも親しみやすく、何だか優しい、そんな方でした。
定年前にご挨拶できるタイミングがあったため、そうした私の印象をお伝えしたところ、Ｓ様は「実は私、松下幸之助さんの『共存共栄』という言葉が好きなんです。ご存じですか？」と教えてくださいました。「なるほど」を生み出すのが当社のミッションですが、この時はまさに「なるほど！」でした。私は関西の出身ということもあり、言葉は書籍等から理解しているつもりでしたが、自分が味わっていた感覚がそれだったのかと、心に深く染みてきました。
少し話は飛びますが、私自身は、カウンセリングはカウンセラーや医師に頼らずとも歩いていける状態を目指すものであり、際限なく続けるものではないと考えています。短期的な介入が中心となるEAPの枠組みの中ではなおのこと、相談者とカウンセラーの関係は比較的短期間で終了を迎えるのが本筋だと思います。
これに対し、EAP窓口である人事・産業保健スタッフの方々との協働関係はより長く続きます。人事異動などもあるため、20年近くご一緒するのは特殊だとは思いますが、担当者が変わりつつもEAP契約は続いていくことも往々にしてあります。その長いお付き合いの中で私たちカウンセラー・コンサルタント側も学び、刺激を受け、育てられていると改めて感じます。
企業や人事の方と継続的にお仕事ができることは、その方々が大切にされている価値観や哲学に触れることにもつながり、その先には幸之助さんなどの偉大な先達の教えがあったりもします。そうしたつながりへの気づきは喜びや感動に近く、多くの企業・人事の方々と長期的な関わりを持ちながら働ける「EAP」という仕事の役得だと実感した次第です。
一方で、EAPの利用状況報告会でのケース報告やディスカッションが、自身の言動やストレス対処、キャリアを振り返る機会になるという担当者の方々もいます。「従業員」援助プログラムですから、担当者同士で「刺激になるね」「楽しいね」と言っているだけでは怒られますが、連携やケース検討を通して成長しあえるのはやはり妙味だと思います。
共存共栄つながりでもう一点。
先に「JESからのお知らせ」で記載したとおり、３月に公表された「健康経営優良法人2024」の認定企業のうち、当社がEAPやストレスチェック、継続的な研修等でお付き合いさせていただいている企業様は85社に上りました。健康経営銘柄、ホワイト500、ブライト500に選出された企業も複数ありました。認定企業の皆様、おめでとうございます。
優良法人の認定方法が年々複雑化する中、企業のご担当者のご苦労は少なからぬものがあったものと思います。当社が認定に向けた直接のご支援をしたわけではありませんが、相談窓口の設置や休業者への職場復帰支援、ストレスチェック、事故・災害・自死など緊急事態が発生した際の対応など、当社のサービスをご利用いただくことで条件を満たせる項目も複数ございます。
特に、プレゼンティーズムやワーク・エンゲージメントを測定したり、集団分析と職場環境改善を行ったりといったストレスチェックに関連した取り組みは、職場のメンタルヘルス対策の軸のひとつとして引き続き重視されるものと思われます。当社のサービスをご活用いただき、働きやすさと働きがいのある職場づくりをさらに進めていただければと願っております。そして、これからも皆様との「共存共栄」を目指していければ幸いです。
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