フェイスブック、ネット世論操作企業関連アカウントを大量削除、世論操作ビジネスは日本に拡大も、ビルゲイツ「ワクチンで人口削減」 発言
ネット工作を行うイスラエルの会社が、Facebookから追い出された、というんだが、日本ではTwitterが朝鮮愚鈍王大好きで、ご機嫌取りに菅野完のアカウントを削除しましたね。左右両サイドから通報合戦で、グチャグチャになっているｗ で、菅野完はhttps://twitter.com/consocJPというアドレスで、名前を出さずに続けてますｗ
暴露されたネット世論操作企業アルキメデスグループ
2019年5月16日、フェイスブックはブログでフェイスブックとインスタグラムの265のアカウントとページを削除したことを発表した（参照：Removing Coordinated Inauthentic Behavior From Israel）。 翌17日には、この発表を受け、AP通信社ニュースが『Facebook busts Israel-based campaign to disrupt elections』という記事を発表した。同記事内では本連載でお馴染みのデジタル・フォレンジックラボのコメントも紹介されている。デジタル・フォレンジックラボはアメリカのシンクタンク大西洋評議会の組織で、ネット世論操作を中心に調査研究を行っている。 削除対象となったアカウントはフェイクであり、現地の人間あるいは地方新聞を名乗り、政治家からのリークだというフェイクニュースなどを広めていた。取り上げるテーマは選挙や候補者に関するものが多かった。ターゲットになった地域はナイジェリア、セネガル、トーゴ、アンゴラ、ニジェール、チュニジア、マリ、ガーナといったアフリカの国々、ラテンアメリカ、東南アジア、少なくとも13カ国がターゲットになっていた。そして、実行したのはイスラエルのアルキメデスグループという私企業だ。なお、13カ国にはフェイスブックの発表にはなかったが、のちにデジタル・フォレンジックラボで確認されたものも含めた。
自民党はCIAが作ってCIAが運営している政党なので、ネット工作は早くからやっていて、100人以上抱えている統一協会や日本会議系秘書はもちろん、無料で使える信者も動員して、匿名で書けるところだったらどこでも出張ってジサクジエンの嵐ｗ 対して野党、それに公明党はネット工作が苦手で、政党が仕組んでネットに書込みなんて話は聞いた事がない。公明党に関しては、「やたらネットに書き込まないように」と、信者にお触れが廻っているとも聞いたな、信者からｗ
手口的には「地元紙やファクトチェック組織を装ってフェイクニュースを流す」というもので、福島ファクトチェックなどというものが日本ではありますが、二セ科学というものもあります。
ファクトチェック福島については、福島安全ですよといってるので、明らかの二セ科学なんですが（爆）、全然ファクトじゃない訳で、東大の御用学者の早野龍五氏（東電が東大で現金ばら撒いてるらしい）が福島の被曝データを無断で使って挙句に1/3に過少評価する（改竄）するという事件がありました。
早野龍五氏の御用記事に騙されたはてなブックマーカー（ほぼ全滅）は、馬鹿ばかりなのか？と嘆いていたのですが、こんな嘘は普通一瞬で見抜けるので、最近の若者は文字が読めないというのも頷けます。
「文字が読める」というのは文字自体が読めるということではなく、その裏の意図や論理展開の不自然さ、それを今までの経験データとカンで本当か嘘か一瞬で見抜く技術を含みます。
暗黙知理論のマイケル・ポランニー曰く、文字の書かれた背景を読み解くことで文字の意味を把握してるそうです。人間は直感と想像力で文字の意味を理解する。
別にこれは超能力ではなく、ただの凡人の能力であり、最近、米国に抜かれるまで、不動の世界ナンバーワンの自閉症発達障害大国日本の実態なのかも知れません。幼少時のワクチン接種が原因で脳の神経組織の発達が阻害される。
でも、５ちゃんねる（元２ちゃんねる）では嘘と本当を文字だけで見抜く技術が発達していますし（ひろゆき氏の名言）、ある種の二極化が進行してる可能性が高いです。
これは薬害なら薬害の歴史というものを辿れば一目瞭然で、厚労省が新薬承認→過剰な宣伝で新薬発売→ポツポツ薬害被害者が出る→その数が膨れ上がっていって訴訟になる→厚労省が認定取り消しで発売中止というパターンは大体の新薬で繰り返されてます。
歴史を知るということは、そういうパターン認識を膨大なデータの中から抽出するということで、ほんと嫌になるほどのワンパターンで薬害の専門家など一ヶ月ぐらいでなれちゃいます。ニートとかならね。で、ニートが賢者になる。
僕の場合は30代から21年ぐらいの薬害だとかコンビ二データ、出版、倒産詐欺などのデータが蓄積してるし、やっぱり、歴史を知ると分かってくるので、歴史は大切です。
ワクチンでもインフルエンザワクチン効果なしの前橋スタディとかあったこと知らないようでは予防接種のことを論じる資格はないし、200年ぐらいできれば6000年前のインドの民間療法がワクチン医療の起源ぐらいはすぐに出てくる知識だし、ホメオパシーの歴史を抑えないと、現代医療について語る資格はないと思います。200年ぐらい前ぐらい遡れといいたい。
時間が無いなら、ワクチンの薬害の歴史を調べればすぐに分かります。
さらに悪質なのは、インフルエンザ脳症に関する記述です。インフル脳症はインフルウイルスが脳内に入って起きる病気ではなく（発症の機序はいまだに不明）、この名前からして不適切。
「治療では免疫を抑える薬などを投与する。脳細胞の破壊を抑える低温療法などを実施する例もある。脳症は脳にウイルスが侵入するのではなく、病原体に対抗するために体に備わっている免疫システムが過剰に働いた結果、起こると考えられているからだ。免疫に関係する物質が脳に達し、脳細胞の死滅をもたらすというのが多くの専門家の見方だ。」https://style.nikkei.com/arti…/DGXDZO48958010Z21C12A1EL1P01…
つまり、インフルエンザ脳症とは実は自己免疫疾患の一種です。そう、ワクチンによって引き起こされる症状ですね。現にインフルエンザワクチンの添付文書にも、「脳症が起きる」とはっきり書いてある。
10）脳炎・脳症、脊髄炎：脳炎・脳症、脊髄炎が あらわれることがあるので、観察を十分に行 い、異常が認められた場合には、MRI等で診 断し、適切な処置を行うこと。
https://www.mhlw.go.jp/…/2r98520000013…/2r98520000013nz4.pdf
もちろん、強制ワクチンの時代はこのような自己免疫疾患が相次いでいたはずですが、その情報はほとんど抑え込まれ、1990年代になって、突然、急浮上してきたという過去があります（https://idsc.niid.go.jp/iasr/23/274/dj2742.html）。とても政治的。
海外ではフルに関する脳症として「ライ症候群」があり、その原因も解熱剤にあると指摘されてきましたが、日本の厚労省は、インフルエンザ脳症を、あくまでもインフルエンザウイルスによる病気に仕立てあげ、ワクチン接種を促す材料に使ったのです。その姿勢が、後に、タミフルによる副作用事故の多発につながったわけで、これまた非常に政治的。なお政治＝カネだから。
それにしても、1990年～2000年の11年間で783人もの子供たちがインフル脳症で亡くなっていたことに驚きました。毎年70人もの子供たちの命を奪っているのが何か、これは学級閉鎖率や欠席率の推計どころではない重要なポイントですが、メディアも、研究者もその重要性に目を向けていない。それは、ワクチンをめぐる「神話」と「政治」に原因があるからです。
やってられんね。2019.2.17
プラス要素の宣伝で騙される人が多発する→マイナス要素から調べれば騙されないというのは人生の基本である。
■他人と自分を比較して行動する人
■知人の真似をしてしまう
■人を疑わない
ガンの特効薬の丸山ワクチン（ガンと共存して延命する）とかは、未だに未承認なのに何故か細々と続いてるのは、実は非常に効果的なのに製薬会社には都合が悪く、でも、いざとなったら上級国民のガン延命の切り札として残されている訳です。
これが裏の意図を読む、文字を読むということで、この丸山ワクチン未承認前後に、厚労省が二つぐらいの新薬承認→薬害→発売中止になってます。
このあたりの話は攻殻機動隊のアニメ「笑い男シリーズ」にも描かれているので、また観てみてね。仕組み的には結核患者はガンが少ないという原理を利用したワクチンのようです。
いわゆる劇場型犯罪で、グリコ・森永事件、三億円事件、机「9」文字事件、薬害エイズ事件、丸山ワクチン問題などをモデルとしている。
大阪芸術大学の芸術学部教授である純丘曜彰氏が「東京大学に東京電力は現ナマをばらまいている」と指摘し、そんな東大の「専門家」を出演させるマスコミを批判している。
東電が東大に対して、単独企業としては異例の高額な資金提供をしている実態など、同教授は具体的に述べているが、原子力だけでなく全体的にもともと東京大学は御用学者の溜まり場であることは周知の事実。
二セ科学についても従来の科学コミュ二ティから見ると、本当の科学だとされているものを守る、それ以外の二セ科学的なものを二セ科学といって批判するというものです。
ただ、ワクチンなどの薬害訴訟などを見てみると、本当の嘘の科学を二セ科学で擁護するという訳の分からない展開になってます。
悪用されてるというか、最初から悪用前提で作られている節もある。
原発、ワクチン薬害、食品添加物など利権がらみは嘘の科学で塗り固められるし、御用マスコミというかそういうのもあるから注意が必要です。
子宮頸がんワクチン薬害が心理的な病だと主張した村中璃子氏のデタラメ論文を載せたWEDGE infinity（裁判で名誉毀損で訴えられて謝罪記事書かされて敗訴になった）とか、年中捏造を繰り返す朝日新聞やハフスポストなども悪質です。BazzFeedも米国系で御用マスコミのひとつですね。お金貰って間違った記事を載せちゃう。
山崎製パンが3月26日、『「イーストフード、乳化剤不使用」等の強調表示について』との文書を公開した。これによると、「イーストフード、乳化剤不使用」等を表示するパンの成分を同社が調べたところ、イーストフードや乳化剤は確認できなかったものの、これらと同等の物質や同一の機能を有する代替物質が使用されており、実際はイーストフードや乳化剤を使用して製造された食パンや菓子パンと何ら差のあるものではないことが分かったそうだ。
こういった表示に対し同社は「イーストフードや乳化剤はその代替物質を含め一切使用されていない、もしくは一切含まれていないと誤解し誤認される恐れがある」とし、さらに安全性が国際的に確認されているイーストフードや乳化剤に問題があるようにも見えると問題提起をしている。
https://srad.jp/story/19/03/29/0641246/
臭素酸カリウムは、小麦粉処理剤として日本で使用が認められている食品添加物。海外では米国で使用を認めているが、ＥＵは認めておらず、賛否両論ある。ラットで発がん性が認められ、国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）による発がん性リスクでは「グループ２Ｂ（人に対して発がん性があるかもしれない）」に分類される。
山崎パンも欧米では使用禁止の臭素酸カリウムをやっと辞めたかと思って見直してたのに、さっさと「イーストフード、乳化剤不使用」にしろと思う。
馬鹿な問題提起してる暇があるなら、企業努力しろ！という感じですね。
ランチパツクなんか毒の固まりじゃん。何とかしろ。
ビルゲイツ「ワクチンや生殖に関する健康管理に取り組めば、10～15％の人口削減が可能」と言ってますが、WHOの実質的なオーナーはビルゲイツ財団だとも言われていて、ワクチン推進に走りがちです。
これは非常に有名な話ですが、社会的に成功すると、悪魔崇拝を強要されて急に養子を沢山もらったりして生贄に捧げたり、世界政府というかNWOの人口削減計画に協力しないといけなくなったりするようなので大変みたいです。
フェイスブックとかツイッター、グーグルも同様で、セレブもインフルエンザワクチンフルショット（海外製のワクチンは日本とは違い水銀、アルミ二ウム、何か知らない毒物や細胞満載で薬害、死亡率が子宮頸がんワクチンより高いと強力すぎる）を製薬会社の宣伝のために打たれたりしてます。
この余波で日本の製薬会社賄賂＆御用医師にもワクチン推進指令が下って、神奈川県のワクチン義務化に突き進んでるらしいし、FB、ツイッターの規制、子宮頸がんワクチン薬害被害者に某衣笠医師が嫌がらせしたり（村中璃子氏配下？繋がりはFBで確認済）という暗躍があるみたいですね。
あまりにも富裕層になると、いろいろとしがらみが出てくる。
セレブや有名人も結構、大変な苦労？を強いられたりします。
御用学者も生活のためにやってる面もあるのでしょうが、欲をかき過ぎると酷い目に会うという事例だと思います。
【セレブにワクチン】
メディアと医薬産業界が一体化した日本のインフルエンザ騒動もひどいけど、そのもっと先を行っているのが、ワクチン大国・アメリカ。
なんと、ゴールデン・グローブ賞の授賞式では、医師たちが登場し、居並ぶセレブたちにインフルエンザ・ワクチンを打つという、悪質なプロパガンダ作戦が行われています。
動画はここ⇒
「さあ、みんな袖をめくって。今からインフルエンザ・ワクチンを打つんだから！」という司会の声に、注射器をもった白衣の医師たちが登場。客席に降りると、「ショット、ショット、ショット」のかけ声に合わせてセレブたちに次々にワクチンを接種するパフォーマンス。これらのワクチンが本物かどうか知りませんが、アメリカは訴訟社会でもあるので、接種された俳優たちは間違いなく事前に了解していたはず。
もともとハリウッドは権力と経済の延命機関ですが、ゴールデングローブ賞の授賞式でワクチンを接種するというのは前代未聞。これは、インフルエンザワクチンの接種率がかなり低くなっていることを意味しています。Dr.Mercolaによると、2017－2018のフルシーズンのワクチン接種率はわずか37％。そこで、日本にもワクチン推進指令が下るし、アメリカでは「あの有名セレブも受けているから」と、無邪気な一般人を接種に誘おうというのでしょう。
でも、インフルエンザワクチンが効かないのはー本ブログでは何回も書いているのでここでは繰り返しませんがー厚労省でさえ「感染を防ぐ機能はない」と認めているほど。感染が予防できないのに、「予防接種」と称するのは詐欺ですけどね。
また、フルショットの主なターゲットは高齢者ですが、2005年にはワクチンの接種率の上昇と死亡率の低下には何の関係も見いだせないという研究が発表されています。研究者によると「なぜなら冬季の死亡率でインフルエンザによるものは常に10パーセント以下、ワクチンが死亡率減少に寄与しているというのは相当過大評価だ」13とのこと。
子どもの場合も同様で、アメリカ胸部学会の第105回国際会議の発表によれば、「フルショットを受けた子どもは、受けなかった子より入院のリスクが3倍高い。ぜんそく持ちの子ならさらにそのリスクは高まる」としています。
百害あって一利なしのフルショット。
それどころかワクチンメーカーのMedImmune社によれば、ワクチン製造に使われたワクチン株でインフルエンザになることも明らかになっています。同社の製品、フルミストの接種者からは21日間にわたってワクチン株が分離され、「B型インフルを発症したプラセボ対象者は、フルミストの接種者から感染したことが確認された」2そう。
くりかえします。百害あって一利なしのフルショット。でも、ワクチンに予算がつく限り、そしてメディアや学者・医者が「効く、打て」と騒ぎ続ける限り、この危険なワクチンは使われ続けるでしょう。2019.1.29
子宮頸がんワクチンで不妊を増やし、インフルエンザワクチンのみならず、幼児からの多重接種で病気がちな自閉症の子供を作り出すというアイデアは倫理観を無視すれば悪くない考え方です。
人口削減は確かに、今の人口増加を考えれば削減しないといけないのは明らかですが、ワクチンの有害成分で病気に追い込む、死亡させるのはどうかと思います。
困った人たちです。
【ワクチンPR、NHK、WHO.そしてゲイツ財団】
WHO＝世界保健機関。この組織とは医薬産業界の走狗であり、私たちの健康のための機関でない事は、金の動きを見れば明らかです。人口コントロールを隠すこともなく公言する支配層。ネットでは反ワクチン情報を削除したり、拡散を防ぐ対策が相次いで取られはじめました。偽の情報に騙されることのないように知識をつけましょう。
代表山本のブログより転載します（事務局）
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http://wonderful-ww.jugem.jp/?eid=2051
【ワクチンPR、NHK、WHO.そしてゲイツ財団】
NHKが低レベルの「ワクチンPR」を展開しています。表面上は、国連（ユニセフ）の発表をそのまま伝えているように見えますが、実はそのデータを出したWHOは、すでに世界の医薬産業界の走狗（＝飼い犬）となっていることにご注意。
はしか 世界で感染拡大 国連 子どもへのワクチン接種呼びかけ3月1日 23時13分
日本を含む世界各地で、はしかの感染が広がっていることから、ユニセフ＝国連児童基金は、各国の政府などに対し、子どもへのワクチンの接種を徹底させるよう呼びかけています。
ユニセフは１日、世界各地ではしかの感染が拡大していて、去年、前年よりも患者が増加した国は98か国に上ることを明らかにしました。ＷＨＯ＝世界保健機関の調べでは、去年、患者の数が最も多かったのは、インドで６万4972人、続いてウクライナが５万3218人、パキスタンで３万3224人などとなっています。ユニセフは、感染が拡大している原因として、医療体制がぜい弱なことや紛争のために十分な治療が提供できないこと、それにはしかに対する危機感が市民の間で薄いことなどを指摘しています。またアメリカでは、健康上のリスクを引き起こすとしてワクチンの接種を控えたり拒否したりする動きが広がっていて、こうした動きも感染拡大の原因として挙げています。ユニセフは、各国の政府や市民に対し、ワクチンは安全かつ効果的で命を守るものだと理解したうえで、生後６か月から５歳までのすべての子どもにワクチンの接種を徹底させるよう呼びかけています。
WHO（世界保健機構）は、決して「世界の人々の健康を守るために」仕事しているわけではありません。それは、WHOにつぎ込まれている多額の寄付金が、いったいどこから出ているか調べればすぐわかる。
今年初め、WHOが発表した会計報告https://www.dr-rath-foundation.org/wp-content/uploads/2019/01/A71_INF2-en.pdf
によると、個人としてはビル・ゲイツの「ビル＆メリンダ・ゲイツ基金」が、一般寄付で324,654,317ドル、信託基金で2,109,374ドルを寄付しています。これは、メンバー国として最高額を寄付しているアメリカ政府の401,108,929ドル（一般）と843,350ドル（信託）を抑え、ダントツ。この他にもゲイツは、やはりゲイツ財団で設立したGAVI Alliance (ワクチンと予防接種のための世界同盟）からも、133,365,051ドルを出しており、事実上、WHOの「社長」と言うべき立場にあることがわかります。
つまり、WHOは「ワクチンで人口を減らす」と言い放ったゲイツの言うままにうごいているわけ。
★彼の狙いは、世界中の子どもに「もれなく」ワクチンを接種すること
★そのために、ワクチン拒否者はたとえ１％以下でも許せない
★ワクチンの安全性、有効性を疑問視する意見は、世界的に取り締まれ
★すでに、FBやYouTube、ツイッターでの反ワクチン情報は「誤情報」として削除されている
というような状況が起きているわけですね。
NHKもその「言論統制」の一環として、盲目的なワクチン接種の情報を流していることは間違いありません。子どもを取り巻く環境はさらに悪化しています。正しい情報を身に着けて、それこそ「誤情報」に惑わされないように。2019.3.5
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