「プロダクト開発・事業開発って、何すれば良いの?」と思った時に見る記事
新規事業や新規プロダクト開発で、必要なプロセスをまとめました。
新規事業やプロダクト開発に突然アサインされて、途方にくれている方の、「どのようなステップを踏んで開発してして行けば良いんだっけ?」に答える為の記事です。
戦略コンサルタントとしての新規事業戦略策定や、DeNAを始めとする事業会社での開発経験でやってきたことをまとめているます。
これらのステップを必ずする必要があるという訳ではなく、必要なものを選択して実施していけば良いと思います。
1,Aspiration
Aspirationでは、事業やプロダクトを創造することによって、何を目指すのか?を明確化します。
プロダクトやサービスのMission、Vision、Purposeなどの”想い”を明確にすること。
同時に、経営計画の中でのその事業の位置付けを明確にし、社内でその事業をやる意義について、ステークホルダーと合意します。
経営計画の中での位置付けは、一般的には売上や利益などの収益規模やその成長性が重要な論点にはなります。
が、不確実性の高い新規事業においては、数値目標だけでなく、新規事業を行うことで生まれる副次的な効果(気鋭の企業としてのブランディングによる事業効果や採用・育成効果など)も重要な論点になります。
2,Opportunity
Aspirationで「なぜ、やるのか?」について固めたあとは、「どこでやるのか?」をターゲティングします。
この過程は、一般的にはOpportunity探索と呼ばれます。
Opportunityは事業機会のことで、どの産業領域や顧客領域における、どのような課題を対象として扱うか?を明確にします。
Opportunity探索はリサーチによって行います。
リサーチは対象領域や方法によって、様々に分類されます。
マクロ環境分析は、世の中の大きなトレンドを分析することで、事業機会を見出します。
中長期のトレンドの変化に応じて、必ず既存プレーヤーがカバーできていないニーズや課題が発生します。
したがって、事業アイデアを考える際に、マクロ分析は有効な手法となります。
マクロ環境分析の対義語として、ミクロ環境分析という言葉があります。
事業環境分析とも呼ばれます。
事業環境分析は、事業を検討している領域(もしくは、自社)が属する業界を中心に調べます。
もっとも一般的な方法は、3C分析と呼ばれる手法で、Customer(顧客)、Competitor(競合)、Company(自社)について調べます。
3C分析の中でも、Customerは全ての分析観点の中でも最も重要です。
ビジネスは結局、顧客が買おう思う需要を喚起できているかどうかが全てだからです。
いくら、競合が自社の商品をライバル視し、高く評価しても、顧客から購買されなければ意味がありません。
デザインの手法の活用も含め、顧客を調べる方法は様々あります。
定量や定性片方だけでなく、複数の調査手法を使い、顧客を立体的に理解することが重要になります。
3,Ideation
Opportynity(参入する市場と顧客課題)が明確化できたら、次は、いよいよ事業アイデアを考えます。
Opportynity探索とIdeationのステップを明確に切り離すことで、特定のアイデアに引きづられて、バイアスのかかった調査の実施を避けることができます。
Ideationで設計するのは、大きく3つあります。
1つがコンセプトです。
「誰に」「どのような価値を提供するのか」をシンプル、かつ、キャッチーに表現します。
ここでは、具体的なHowにまで言及せずに、「それは確かに価値がある」と分かれば充分です。
次に、2つ目が顧客体験の策定です。
顧客が日々生活している、もしくは事業や活動を営んでいるジャニー上のどこに、サービスが刺さり、顧客に価値を提供していくのかを確認します。
ここではな、顧客のジャーニーの中で、検討しているコンセプトが破綻無く導入されるのかを確認します。
3つ目に、ビジネスモデルを策定します。
ビジネスモデルは、事業やサービスがサステイナブルに周り続ける仕組みです。
想定する価値がきちんと生み出されつづける、そして、その価値を集客された顧客に提供され続ける、その潤滑油としてお金が周り、利益を生み続ける仕組みなのかを検証します。
ここまで検討することで、事業が継続的に実施されそうだ、と判断することができたら、次のFeasibility Studyに移ります。
4,Feasibility Study
Ideationまでは全て机上の空論なので、検証が必要です。
ここから実際にモノを作り、顧客に当てて、本当に価値を提供できるかを検証します。
価値を検証するプロトタイピングの方法は色々ありますが、最も素早く、かつ低コストで実現できるものを選びます。
大企業などではFeasibility Studyをできるだけ通すことを前提に行うことがありますが、多大なサンクコストを産まないためにも早めに失敗だと認めることも重要です。
5,Product/Service Development
FeasibilityStudyの結果を持って、コンセプトやビジネスモデルを修正します。
そして、実際に事業計画を作成し、プロダクト・サービスを開発していきます。
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