就活・転職でやりたいことがない人は、人材業界に入るのをお勧めする理由

4連休が溶けるように無くなっていく。
そんな現実に辟易としております。このまま180連休くらいしたい。。。

コロナで4月からずっと在宅勤務かつ4連休も外に出ず、ネタを探すのにも一苦労。そんなわけで転職活動シリーズ、2社目の人材紹介業での経験とお勧めする理由を書きたいと思います。

前回はこちら☝

そもそも人材業界ってなんだろうか

人材業界と一口に言っても、人材紹介、人材派遣、求人広告、研修など色々あります。それぞれの特徴からまず理解することが大事かと（偏見込み）

・人材紹介
求職者とクライアント（企業）との間に入りマッチングさせるビジネス。
多くは正社員採用のサポート。

・人材派遣
求職者とクライアントの間に入り、自社に契約（登録）している求職者を労働力として派遣する。紹介業との大きな違いは求職者の雇用形態。自社かクライアントか。

・求人広告
自社or契約している企業の求人媒体にクライアントの求人広告を掲載してもらう。よくあるリクナビやマイナビに企業が求人するあれ。

・人材研修
新卒のときに外部講師をよんでマナー研修やロジカルシンキング研修、3年・5年目にリーダー研修など受けませんでしたか？あの講師や研修コンテンツを開発して提案するビジネス

細かーく分けると、もっと違ったり深かったりするのですが、大まかな分類でご紹介。

人材ビジネスの違い

人材業界って色々あるのだなぁと分かったところで、そのビジネスの違いについてご説明したいと思います。
ビジネスの違いとは、マネタイズの違いかと思っております。人材の中でもどうやってお金を得るのかが変わってきます。

・人材紹介
求職者がクライアント（採用したい企業）の選考にすすみ、内定→承諾した際、紹介エージェントは内定承諾した求職者の理論年収（初年度想定年収）の約30-35%を成功報酬として得る。1人決定で120万円ほど得られるため利益率が高い。

・人材派遣
クライアントから案件（期間・人数・スキルEx.事務データ入力など）を得て、自社に登録したスタッフから該当者を選出して派遣する。クライアントからスタッフが働いた時間と時給を人材派遣会社に支払い、人材派遣会社はそこから登録スタッフに給与を支払う。そのクライアント支払いと人材派遣会社の支払い差分が派遣会社の取り分。利益率は低い。

・求人広告
自社の求人媒体（リクナビ、マイナビなど）へクライアントは掲載期間やオプション（画像や検索の際上位にヒットするなど）を選択し、前払いで金額を払う。掲載期間中はクライアントは何人採用しても良い。継続してもらえるほうが収益としては良く、SaaSビジネスと似ている。

私はこの中でも人材紹介の営業兼エージェント兼マーケティングとして勤務しておりました。ベンチャーだったのでなんでもやらせてもらえたのは有難いの一言でした。

人材紹介業を勧める理由

なぜ、やりたいことがない人は人材業界に、中でも人材紹介に勧めるか。
結論から言うと自分の現在地が分かるからです。

営業として、スタートアップから中小、一部上場大手企業の人事にどのような人材を求めているかを聞くことができ、
キャリアアドバイザーとして、どういう人が転職相談に来て、最終的にどこに着地するか、スキルといったハード面とやりたいこと、将来展望、マインドセットといったソフト面から見ることができる。

ある程度、やっていくと、あーこの人は自分のスキルを過信しているなぁとか、この人は気持ちが消極的すぎて面接に受からないだろうなぁとか、他人のスキルやマインドと企業の求めるものを俯瞰してみることができる。
すると自分の位置も相対的に把握できるようになるわけです。

色々な企業や人に接することもできるので、世の中には様々なビジネスがあると理解し、興味も持てましたし、どうすれば自分も転職しやすくなるのかを理解することも可能です。

人材って面白いってなればその筋でずっと、研鑽するのもありですし、様々な企業を自分の目でみて、合う合わないを決め、行きたい企業に行くためには何が必要かを考えるのもありです。
※人材業界って何故かミドル層が数少なく、若手か年配の方しかいないイメージなんですよね、、皆マネージャークラスになる年齢になると辞めていきます。

まとめ

やりたいことがないなら、やりたいことを見つけるために人材業界、特に人材紹介の営業かアドバイザーになるのは1つ道としてありだと思います。

人材の営業って若手だと未経験でも取ってくれるのでハードルが低いのも理由の1つです。

ただし、面談が求職者の仕事終わる20時以降だったり、働き方としてハードな面もあることは否めません。ハードだからこそ20代までって決めてる人も多いのかも知れません。
また大手（リク●ート、パー●ル、マイ●ビなど）はインダストリーカット（業界区分）で担当が分かれているケースがあるので幅広い業界の企業と話がしたいと思われる方はベンチャーのほうがいいケースもあります。

次は人材業界で学んだことをもう少し細かく書いていきたいと思います。