物価高の今、家計見直しの救世主？禁煙で保険料が30％ダウン！！

毎年5月31日は「世界禁煙デー」。WHOが禁煙を推進するために定めた記念日で、1989年から毎年様々な啓蒙活動が実施されています。

成人喫煙率の推移（厚生労働省国民健康・栄養調査）

日本において、男性の喫煙者は減少傾向が続き、2019年では27.1％となっています。女性は10％前後を推移しながら横ばいからのやや減少傾向で2019年では7.6％です。
この統計を見ると、禁煙に成功した元喫煙者の方は多く存在されることが予想されますが、そんな方は保険の見直しをおすすめします。
なぜかというと、保険料が大幅に安くなる可能性があるためです。

生命保険の「非喫煙者料率」とは？

煙草を吸わない方向けに「非喫煙者料率」という保険料率があります。
「喫煙者料率」よりも約30％も保険料が安くなるのです。（保険会社や保険種類によって割引率は異なります）
全ての保険会社・保険商品で取り入れられている訳ではありませんが、「収入保障保険」であればほとんどの保険会社が採用していますし、昨今では医療保険やがん保険にも取り入れる保険会社が出てきました。

収入保障保険の非喫煙者料率と喫煙者料率保険料差（A社の場合）

「非喫煙者料率」が適用される条件

・直近1年間に喫煙していないこと。
※「喫煙」とは、紙たばこや巻たばこ、パイプの他、加熱式たばこ・電子タバコ、禁煙補助薬（ニコチンパッチ・ニコチンガム）等を使用することをいいます。
・保険会社によっては、唾液検査によって検出されたニコチン量によって判定されます。

電子タバコ・加熱式タバコ、禁煙補助薬は非喫煙者料率の対象にはなりません

禁煙に成功したら保険の見直しは必須！

現在契約している保険が仮に「喫煙者料率」だったとしても、禁煙に成功して1年以上経過していれば「非喫煙者料率」が適用されます。このためには、原則として新たな契約への入り直しが必要となります。
ただし、一部では現在の契約のままで「非喫煙者料率」が適用される保険会社も存在し、契約日までにさかのぼって保険料差額相当額が返金されることもあります。
　物価高の今、少しでも支出を抑えたい、という方は大勢いらっしゃるかと思います。禁煙に成功された方はぜひ一度保険の見直しをされてみてください。もちろん保険クリニックでも承ります！