海外で働くってどうなの

今住んでいるホーチミンでも年々、若い世代が増加中。

ホーチミンでは「平成会」なる会もあり確か200人規模でいるそうですね。

実際、Googleで「アジア　就職」と検索しても出るわ、出るわ。で

山ほど人材派遣会社が出てくるけど、ネットの情報って当然ですけど海外へ就職したい人に魅力的な内容を書くのが当たり前ですよね。なんというか書いている文章がキラキラしているｗ

それを鵜呑みにして、日本と勝手の違う海外に飛び込んでくる若者がいるってどうなんだろう。若いうちに色々チャレンジするって意味ではとっても良い事だと思うですけどリスキーだなぁ。とも。

今、日本からの駐在員として働いている会社でも現地採用の日本人を採用したことが何度かあるので「採用する側」として色々書いてみる。

「駐在員」と「現地採用」

海外で働く上で、起業して自分でビジネスを始める人を除いて企業に勤めるなら絶対出てくるキーワード。

これ、働く企業にもよりますが海外で働く上での大きな壁だったりします。

日系企業で例ですが

日本本社からの辞令を受けて出向で来ているのが「駐在員」

現地の法人（子会社）で独自に採用されているのが「現地採用」

何が違うかって、そりゃ給料。お金です。

駐在員と呼ばれる人たちはほぼ間違いなく「現地手当」と呼ばれる日本で働いていた時の給与＋αが支給されています。他にも住宅費は会社負担だったり会社負担で保険加入など海外で働く上で必要な手当てがあります。（たまに無い駐在員もいらっしゃいますが）

企業にしてみると社員を海外で働かすには、やたらとお金がかかるんです。福利厚生の内容次第では会社としての負担は日本で雇用していた時の2倍以上？

そのため海外の事業が忙しくなったからと言ってどんどん日本から人を送り込むわけにもいかない。おまけに大手上場企業なら別ですが海外への進出を加速させている中小企業では、人員の問題でなかなか希望通りに増員とはいかず。

そこで検討されるのが「現地採用」。本社に行ける人間がいないなら現地で日本人を探そう。という動き。

現地採用の実態

現地採用となると、基本的には募集時に提示した給与のみ。住宅も自分で借りる自己負担がほとんど。会社によって現地で外国人向けに売られている健康保険に加入してもらえる会社もあれば、その辺りも考慮ない場合も。

ベトナムの例でいうと日本で数年程度の社会人経験の日本人が現地採用で企業に入ろうとした場合、日本の新卒の初任給をもらえるケースはわずか。

高卒の初任給ぐらいが相場だと思います。もちろん語学ができるや専門知識があれば別ですが。

本当はもっと給与を出しても企業としては駐在員を増やすことを考えると採算は合うんです。でもなぜ相場が低いのか。この辺りは企業側（取る側）の事情も大きくて、どうしても現地採用は採用する時のフィルターが少ないの見極めがとっても難しい。おまけに人を取る時に頼りになるはずの「人材派遣会社」この質が悪い。（この件は改めて詳しく書こうかな）

給与面には明確な差が生まれる現地採用。仕事は？というとそもそも人手不足から採用するケースが多いので現地採用だからと区別して仕事が与えられるわけもなく駐在員同様、場合によっては駐在員以上に仕事があったりもするためすぐに辞めてしまう人も少なくない。

そうやってアジアで転職を繰り返している人の中には楽しければいいじゃん。で済む20代を過ぎて「結婚」「子育て」「教育」などのお金の問題に直面する30代になった焦り出している人もいたりします。

今の世の中、学生時代に世界一周しました。と企業の面接でアピールしても、ふーん。となってしまう時代。20代をただの「現地採用」で過ごしてしまうのはどうなんでしょうか。

現地採用を採用する立場の人間がこんなこと言うのもあれだけど、本音で言えば起業するための腰掛での経験やお金集めならかまわないけど、自分でビジネスする気がないなら海外での現地採用なんて止めた方がいい。

とはいっても海外（特に東南アジア）の現地社員は人手不足で売り手市場なのも事実。特に中小企業だといきなりマネージャー候補とかもあるので狙う人が増えているのもよく分かる。現地採用で働くなら、将来的に本社採用の可能性がある企業を狙うのがおすすめです。