エレベーターの09耐震と14耐震の違いについて
エレベーターの09耐震と14耐震は、日本での耐震基準の改訂を指しています。
建物や設備が大きな地震に耐えうるようにするための基準の改訂で、その
基準は
エレベーターにも適用されます。
09耐震について
2009年に導入された耐震基準です。
この基準は、2005年に発生した兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）の教訓を踏まえ、以前の基準を見直し、より厳格な耐震性能を求めるものに変更されました。
エレベーターに関しては、建物の損傷が少なくても安全に停止し、乗客が閉じ込められる事態を防ぐための安全基準が強化されました。
14耐震について
2014年に導入された耐震基準です。
この基準に改訂されたのは、東日本大震災をはじめとする近年の大規模な地震の経験をもとに、さらに耐震性能の向上を図るためでした。
エレベーターにおいては、地震発生時に自動的に最寄りの階に停止し、ドアを開けるなどの安全対策が更に強化され、非常時の利用者の安全確保に重点が置かれました。
具体的には、09耐震から14耐震への移行により、エレベーターの耐震設計においては、地震の揺れをより正確に予測し、それに耐えうる構造やシステムへの更新が求められるようになりました。また、非常時の乗客の安全確保に関する基準もより詳細に定義され、特に釣合い重り、ガイドレール、マシンビームについて地震その他の振動に対する構造計算や構造材の材質・強度の確認（ミルシート）が求められるようになりました。
日本でのエレベーター耐震基準
日本のエレベーター耐震基準は、過去の大地震から得られた教訓を基に進化し続けています。
前述の通り、2009年に導入された「09耐震」は、特に2005年の兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）の経験から、建物がわずかな損傷を受けた場合でも、エレベーターが安全に停止し、乗客が閉じ込められることなく脱出できるように安全基準を強化しました。これにより、エレベーターの耐震性能が向上し、災害時の人々の安全確保に寄与しました。
その後、2011年の東日本大震災などの経験を踏まえ、さらに耐震基準を見直す必要性が高まりました。これに応えて2014年に導入された「14耐震」では、エレベーターの安全性をさらに向上させるための措置が講じられました。この頃には耐震偽造問題も大きくクローズアップされた経緯もあり、釣合い重り自体を交換して通しボルトで固定しおもり片とたて枠のかかり代の計算、その他構造材の材質、強度の確認、検証、評価が必要となりハードとソフト両面の措置が必要となりました。
09耐震から14耐震への移行によって、エレベーターの耐震設計はより精密になり、地震の揺れに対しても耐えうる能力が高まりました。また、乗客の安全を確保するための基準がより厳格になり、災害時におけるエレベーターの運用方法も改善されました。これらの基準の見直しは、新築される建物や既存建物の大規模な改修に適用され、地震から人々の生命と財産を守るための重要な一歩となっています。
少し前に、公式サイトでこれまでの相談事例にひとつとして、エレベーターの耐震対策工事について紹介しました。
この事例にもありますが、マンションのエレベーターを安全で安心していつでも快適に利用できるにするためには、耐震基準を満たしておく事は大前提であると考えます。
しかし、エレベーターの改修工事においても、専門的な知識が必要になるだけでなく、耐震という建築基準法にもとづく基準についても、しっかりと把握しておかなければなりません。
やはり、エレベーターと耐震基準と言う療法における専門的な知識を持ち合わせる事は、一般の方では到底かなわないでしょう。しかし、理事会や管理組合、大規模修繕委員になった方は、専門的な知識を持ち合わせプロではありません。 知識を持ち合わせ行っていないのに、しっかりとした仕様の工事を依頼して、確認し、耐震基準を満たさなければなりません。ほとんど不可能と言って良いでしょう。
エレベーターのことは、エレベーター専門のコンサルティングサービス「エレベーターマネージメント」にご相談ください。
あなたのマンションのエレベーターの改修時に耐震基準をクリアされるのであれば、是非ご相談ください。
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