木造住宅の耐震の話

木造住宅の工法は大きく２種類の工法に分けられます。最も一般的な工法は木造軸組工法（在来工法）で、古くから日本に伝わる伝統的な工法で、柱と土台・梁で軸組みを組み、筋交いと呼ばれる斜め材で補強する工法です。もう一つの工法が木造枠組壁工法で、構造パネルで床・壁・天井を作り、面で建物を支える工法です。代表的なのが北米から輸入された２×４工法です。ここでお話する話は、木造軸組工法で建てられた住宅の耐震の考え方です。

新耐震基準

現在の建築基準法は昭和25年に制定され、その後木造住宅の耐震性に係る部分は細かく見直されてきましたが、大きい法改正はこれまで２回ありました。

ひとつは宮城県沖地震を受け昭和56年に耐力壁の仕様と量（計算方法）が見直されました。

そして阪神淡路大震災で多くの木造住宅が倒壊したことから、平成12年に柱等の接合部や継ぎ手の仕様が細かく定められ、『認定』された金物を使用することが決められ、耐力壁の配置もバランス良く配置することが求められました。木造住宅において新耐震と言われている基準がこの平成12年の法改正です。

耐震診断

建物の地震に対する強さがどのくらいあるか診断するのが耐震診断です。

耐震診断の目標は「震度６強~７程度の地震に対して、建物が倒壊しない」というものです。倒壊というのは瞬時に建物が壊れ、中にいる人が避難できない状態で、破損しないということではありません。地震時にゆっくり壊れ避難する時間を確保し、人命を損なわない、というところに目標が置かれています。

耐震診断では様々な項目による評価を積み重ね、総合結果として評点を出し、評点は以下のような評価になります。

1.5以上・・・・・・・倒壊しない

1.0以上～1.5未満・・・一応倒壊しない

0.7以上~1.0未満・・・倒壊する可能性がある

0.7未満・・・・・・・倒壊する可能性が高い

平成12年以降の新耐震基準で建てられた住宅は、だいだい評点が1.5くらいになります。

平成12年よりも前に建てられた木造住宅は評点1.0を超えることはまずありません。新耐震基準に適合していないためですが、それでも平成に入ってから建てられた木造住宅は、柱等の接合部に金物を使用していることが多く、耐力壁の量は新耐震基準を満たしているので、評点はだいたい0.7以上~1.0未満に入ります。

昭和56年よりも前に建てられた木造住宅は、接合部が日本古来の工法の「ほぞ継ぎ」だったり、金物が使われていたとしても補助的だったりして弱いです。さらに耐力壁の量も新耐震基準よりも少ないので、評点は0.7未満となることがほとんどです。

耐震補強工事

耐震診断で評点が1.0未満の場合、耐震補強工事の対象になります。目指すのは評点1.0以上です。

平成に入ってから建てられた木造住宅は、耐震補強工事で比較的容易に1.0以上することができるのですが、昭和56年よりも前に建てられた木造住宅を評点1.0以上するのはかなりの大工事になります。それでも、リフォーム工事をする機会があれば、補強できるところは補強して、最低でも0.7以上は目指したいところです。

耐震診断の指標になっている「震度６強～７」クラスの地震は、一生に一度遭遇するかどうかの大地震と定義されていますが、平成28年の熊本地震や先日あった東日本大震災の余震など、立て続けにこのクラスの地震に遭遇することもあるということです。

多くの自治体では、昭和56年よりも前に建てられた木造住宅に対して、無料の耐震診断を行ったり、耐震補強工事の補助を行ったりしていますので、ぜひ利用していただければと思います。

※本記事は過去のものを再掲載しました。