【エネチェンジ】来季売上は１００億円が見えてくるかもしれない

こんにちは。MAKOです。

今回は「来季（２３年１２月期）の売上は１００億円が見えてくるかもしれない」という内容で書きたいと思います。

少し煽り気味のタイトルですが、今回もきちんと試算をしているので最後まで読んでいただければと思います。

そもそもの売上予定（コンセンサス）について

エネチェンジの決算補足説明資料によると、「年平均３０％の売上成長、２０２７年１２月期に売上高１００億円達成を掲げています」とあります。

これを見ると「２０２７年に売上１００億円なんだから２０２３年は４０億円程度じゃないの？」と思われると思います。が、このロードマップには抜けているものがあります。

ロードマップにはEV充電器設置費用が抜けている

先日の個人投資家説明会にて、城口CEOは「EV充電器にかかる費用は全てエネチェンジが負担する」と明言していました。
さらに「１基あたり3０万円の機器費用については売上に反映される（「なのでEV充電器設置台数は開示しなくてもバレてしまいます」という意味での発言）」とも言っています。

来季（２３年１２月期）の売上を試算してみる

EV充電器設置台数に関して城口CEOは先日の井村さんとの対談で「来年の年明けには3000台、その後は年間5000台〜1万台を設置していかなければいけない」と話しています。

モーニングスター（井村氏との対談）

EV充電器のハード売上は1台当たり30万円とも書いていますね。

ちなみに過去のnoteにて「今季中にEV充電器設置台数３千台は達成可能。さらに来季は追加で１万台も視野に入る」と書いているので私の予想ともほぼ一致します。

ではさっそく来季の売上を計算します。試算条件は以下の通りです。

• EV充電器ハード売上：3０万円／台

• 来季EV充電器設置台数：8千台※
  ※今年度3千台を含む

• EVを除くプラットホーム&データ事業売上：４０億円

なお、EV充電器ハード売上は受注台数ではなく設置台数で計算します。先日の城口CEOの説明通り、受注→補助金申請→設置までに3〜6ヶ月のタイムラグがあるそうなので、設置台数についてはブレる可能性があることをご理解下さい。

エネチェンジ決算説明会より

来季売上は64億円程度を予想

以上の条件で試算すると、30万円/台×8０００台＋４０億円＝64億円となりました。タイトルの１００億円には届きませんでしたが、エネチェンジは前年同期比５０〜７０％程度を叩き出す会社なのでプラットフォーム事業とデータ事業（節電サービス）の寄与次第では驚くような売上高になる可能性はあると思います。以下Q&Aでも来季の高いガイダンスをほのめかすような回答がありますね。

ただし、エネチェンジの保守的な姿勢を考慮するとガイダンスは30万円/台×5０００台＋４０億円＝55億円位で出しておいて上方修正で対応といった形になると思われます。

エネチェンジ決算説明会Q&A

「売上高１００億円の達成に向けたロードマップ」は修正される

最初に説明した「売上高100億円の達成に向けたロードマップ」はEV充電事業が見込まれていないため、EV充電器設置費用が計上されると早々に１００億円が達成されてしまいます※。よって、来季以降どこかのタイミングでロードマップは修正されると思います。おそらくセグメント別（プラットホーム、データ、EV）での売上ロードマップになると予想しています。
※「されてしまう」の意味はEV充電器費用は右（政府）から左（EV充電器メーカ）に流れるお金なので、そこの売上増加はこれまでの高い粗利率の売上とは別物と考えるべきだからです（EV充電器設置台数増加の指標程度に考えるべき）。

最後に

今回の検討条件は城口CEOの発言を元にしたものであり、IRで発表された情報ではないのでミスリードの可能性はあります。
ただし、城口CEOの発言を正とすれば来季のエネチェンジ売上高は今までとは違った景色になることは間違いないでしょう。

何れにせよ、答え合わせは１年後なので頭の体操として楽しんでもらえたら幸いです。
※今回の内容は今後の新情報により、私の考えが間違っていれば修正させていただきます。

P.S.
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最近noteにハマっていて専用アカウント作っちゃいました。

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— MAKO_LIFE_BLOG (@blog_mako) August 26, 2022