2019年、日本の平均年収についてまとめてみた。

今回、公開する文章は安齋が過去にふと思いついたことです。僕は日頃から気がついたことやふと思ったことをメモに取る癖があります。タイトルだけスマホにメモして、本題を文献や各HP、SNSを探っています。後から見返すと自分でも面白いなって思うものもあれば、何言ってんだこいつみたいな文章もあります（笑）、いいんです。自分のメモ程度に書いているものだったので。今回の公開する文章はその中でもこれはおそらく知りたい方はいるのではないかと思いましたのでそのままの文章で公開します。

※今回はあくまでも男性目線で話を進めるため、女性の立場現状は考察しない。

2009年のリーマンショックで大暴落してから2017年までの8年間で平均年収が499.7→531.5万まで上昇。2008年は542.2万だったことから考えると一般的には戻ってきている印象。

つまりこの段階では、良い傾向に見える。でも、まだリーマンショック前の2007年には戻っていない。

これは正雇用社員、非正規社員の双方を足した平均値。

正規社員で見ると、2017年時点で547.5万。非正規は229.4万。

伸び率で見ると、正規は2017年までの5年間で27万、非正規はわずか4万。

ここまででも、すでにいかに正社員を減らしてバイトもしくはパートの人材を多く集め人材育成をしようと試みているのがわかる。少ない賃金で粗利益をあげる目的でしょう。

一般的な会社の役職者の平均年収は業界にもよるが事務係長で平均年齢が45歳に対して平均年収が460万。40歳の年収は600万。1000万を超える人材はほとんどいない。ということは僕らが普通に働くとあと15年経ってもようやく月に40万貰える程度ということになる。

業界別に見ると、コンサル系が一番平均が高く、1316万。数字だけ見ると良いが、伸び率で見ると実はそうでもない。2016→2018年までに伸びたのはわずか50万程度。それに対して、美容系は70万。格段に上昇している。他にも伸び率がいいのは多くあるが、メガバンクや投資事業、総合商社、石油などどちらかと言えば一般人には身近にないものばかり。日常生活に溶け込んでいるものは美容系。

統計を見ると、上流企業の一部の人材だけが1000万を超える年収を手に入れている。そんな中、一部の業界だけでしか知られていない会社で頑張って同じ土俵に立てるか、と言われたら僕は「いいえ」と答える。

じゃあ、どうしたら同じ景色を見るか。

簡単な話で、「一部の業界だけでしか知られていない会社のやり方」ではなく「聞けば誰でも答えられる常勝企業のやり方」を知って学べばいい。

バイリンガルになる、日常生活に溶け込むやり方を知る、など。

情報もヒントもそこに転がっている。

ましてや、理学療法士としてやりつつ、伸び代が良くて日常生活に溶け込んでいる化粧品を掛け算したら強みだ。韓国などの美容大国でそれをやったらものすごく成功しそう。

ちなみに余談ではあるが、韓国は理学療法士がまだまだ少ない。つまり競争が少ないところである。