デジタルトランスフォーメーション（DX）

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デジタルトランスフォーメーション（DX）についての自身のコラムをまとめています。

運営しているクリエイター: 荒川明夫 (AKI) ┃ DX推進アドバイザー │ note毎日更新

DXコンサルタントってどんな仕事をしてるの？

これまでデジタル技術が用いられていなかった現場はもちろん、既にデジタル技術が使用されていたものの、さらなる効率化や生産性向上を目論む際に頼りになるのがDXコンサルタントです。コンサルタントは、まず初期段階として、目指す明確なビジョンをつくることから着手します。明確なビジョンをつくる際には、対象の現場にて生じている課題や今後について意識をするのはもとより、考えたアプローチを現場で活躍している人々に対してどのようにアドバイスをしていくのかも思慮していきます。確固たる明

クラウド移行のハードルを越えるために必要なこと

既存のオンプレミスからクラウド移行をするには、やはりいくつかのハードルを越える必要があります。まずは、既存システムの理解をすることが大事で、既存のシステムからどのようにクラウド移行するべきかを考え、具体的な計画を立てて実行するのが望ましいです。既存システムの理解なしに、ただクラウドといって移行することはできませんから、スムーズに移行するためにも既存システムの理解に注力することをおすすめします。既存システムの理解に長けるひとが一人いるだけで、クラウドにするメリットや

ITリテラシーを高めたあとに企業がやるべき戦略

社会が情報との結び付きが深くなっているため、今日ではIT企業のみならずあらゆる企業や組織などで情報を活用する必要がありますし、ITを活用する上でのリテラシーを高める必要もあります。企業の事例では同じ企業の中にマーケティングや財務の他に営業などがありますが、汎用性が高いITの技術であるからこそ部署に関わらず抜かりなくリテラシーを得て高めていく事が求められます。そのように同じ企業の中に様々な部署が存在している場合に特徴的なのが、同じ企業の中に属しつつ同じ物事の利益から収入

DXを進めるための「課題収集」は、DXをただ目的化してしまうだけ

これまで絵空事のように思われるサービスや製品であっても、デジタル技術の活用によって、想像もできないイノベーションが次々に起こる可能性を秘めています。改革意識を醸成させ、テンプレート型の施策から机上の空論を始点として、失敗を許容する風土が巻き起こすのは、叡智から新しい土地を見つけ出す工夫でしょう。 DXは目的ではなく、手段だと意識して進まないといけない理由は、現時点での接点から思考を始めてしまうからす。現時点とゴールの双方向から刺激を与えなければ事実として新たなブレーン

現状維持バイアスを打破してデジタルを社内に浸透させるポイント

現状維持バイアスによりデジタルツールの導入が難しい企業もあるかと思います。では、どうすれば現状維持バイアスを打破できるのか？その、答えのひとつとして、社内のITリテラシーの向上があります。デジタルツールを導入すると、どういったメリットがあるのかがわかれば、移行しやすくなる側面があります。ではどうすればいいのか。まず、社員ごとのITリテラシーを測る必要があります。現状を把握できなければ教育もできません。そこで簡単なテストを受けてもらいます。例えば、P検

DXの推進に欠かせない現状業務の可視化と分析の方法

このご時世、テレワークも一般化し、ハンコ文化が、電子印鑑に変更になったり、業務の取り組み方が大幅に変化し、DXを推進するいい機会になってきました。ところで、「DXで、現状の業務を可視化し、分析して…」と耳にタコができるほど聞きはするものの、具体的にどういった方法があるのか、いまいち分からないことも多いですよね。そこで、現状業務の可視化と分析の方法について説明していきます。従来行われていた業務の可視化作業と分析方法について従来の可視化と分析作業は、現場の業務担当者に

バックオフィスが対応すべき法改正とデジタル化準備

法律改正によってバックオフィスが対応に迫られることもあります。その一例として、改正電子帳簿保存法があります。この改正電子帳簿保存法は、３つの区分に変更点を含んでいます。・電子保存・スキャナ保存・電子取引１，電子保存・税務署長の事前承認制度の廃止。・優良な電子帳簿に係る過少申告加算税の軽減措置。・最低限の要件を満たす電子帳簿についても、電磁的記録による保存等が可能になる。です。・税務署長の事前承認制度の廃止。これはデータとして生成された国税関係帳

DXの課題は人材不足だということが分かる調査

帝国データバンクが公表した、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進に関する企業の意識調査の結果を見てみました。この調査の有効回答企業数は11,621社なので、かなり信憑性が高いと思われます。今では、これだけDXという言葉がバズワード化されていて、あらゆるビジネス系コンテンツでその名前を聞かない日がないというのに、DXについてどの程度理解して取り組んでいるかを調査で尋ねたところ、「言葉の意味を理解し、取り組んでいる」と回答した企業は15.5％だったようです。日