株式会社パーソル総合研究所 編集部

パーソル総合研究所はPERSOL（パーソル）グループのシンクタンクです。あらゆる人がは…

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パーソル総合研究所はPERSOL（パーソル）グループのシンクタンクです。あらゆる人がはたらくことを楽しめる社会の実現に向けて、シンクタンク本部が行った「人と組織」「労働市場」に関する調査・研究の成果を発信します。

  • 金本 麻里

    総合コンサルティングファームに勤務後、人・組織に対する興味・関心から、人事サービス提供会社に転職。適性検査やストレスチェックの開発・分析報告業務に従事。 調査・研究活動を通じて、人・組織に関する社会課題解決の一翼を担いたいと考え、2020年1月より現職。

  • 井上 亮太郎

    大手総合建材メーカーにて営業、マーケティング、PMI（組織融合）を経験。その後、学校法人産業能率大学に移り組織・人材開発のコンサルティング事業に従事した後、2019年より現職。 人や組織、社会が直面する複雑な諸問題をシステマティック＆システミックに捉え、創造的に解決するための調査・研究を行っている。

  • 今井 昭仁

    London School of Economics and Political Science 修了後、日本学術振興会特別研究員、青山学院大学大学院国際マネジメント研究科助手を経て、2022年入社。これまでに会社の目的や経営者の報酬など、コーポレートガバナンスに関する論文を多数執筆。

  • 小林 祐児

    NHK 放送文化研究所に勤務後、総合マーケティングリサーチファームを経て、2015年入社。労働・組織・雇用に関する多様なテーマについて調査・研究を行っている。専門分野は人的資源管理論・理論社会学。

  • 児島 功和

    日本社会事業大学、岐阜大学、山梨学院大学の教員を経て、2023年4月より現職。大学教員としてはキャリア教育科目の開発・担当、教養教育改革、教員を対象とした研修運営などを担当。研究者としては、主に若者の学校から職業世界への移行、大学教職員や専門学校教員のキャリアに関する調査に関わってきた。

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ミドル・シニア就業者の趣味の学習実態と学び直しへの活用法

※本記事は2024/03/22に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 令和5年、政府の「三位一体の労働市場改革の指針」において、就業者のリスキリング支援が拡充されることが示された。企業の教育投資への支援だけでなく、個人主導のリスキリング支援によって自律的なスキルアップや成長産業への労働移動を促すことが狙いだ。ところが、日本は先進諸国と比較しても企業の能力開発投資が少なく、就業者がリスキリングをしていない傾向がある。とりわけ、就業人口

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    • 大人が学び続ける組織文化（ラーニング・カルチャー）をいかに醸成するか～ミドル・シニア就業者の学び直しの実態調査より～

      ※本記事は2024/03/21に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 政府が推進する「三位一体の労働市場改革」では、成長分野への労働力移動を促し、リ・スキリングによる能力向上の支援が強調されている。今日のビジネス環境は、人材不足が深刻な事業の継続性の問題を引き起こしており、生成AIを含む新しいデジタル技術の導入も加速している。この変化に対応するため、企業と就業者にとって、政府の当該指針は極めて重要である。しかし、2022年にパーソル

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      • 原資が不足する中での賃上げへのアプローチ

        ※本記事は2023/12/25に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 パーソル総合研究所は、2023年12月に、機関誌HITO vol.21「人事トレンドワード2023-2024」を発刊した。誌面では3大トレンドワードのひとつとして「賃上げ」を取り上げた。そこでは、日本の実質賃金が過去25年間上がってこなかった中で、2023年に3%を超える賃上げを記録したことを中心に紹介した。 本コラムでは、機関誌では紹介しきれなかったポイントの

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        • 「社会への志向性」はどう育つのか　ソーシャル・エンゲージメントの上昇要因を探る

          ※本記事は2023/12/18に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 パーソル総合研究所では、立教大学の中原淳教授、ベネッセ教育総合研究所との研究プロジェクトである『ハタチからの「学びと幸せ」探究ラボ』において、若手社会人が仕事で活躍し幸せを感じること（幸せな活躍［注1］）のヒントを探求している。本コラムでは、そこで得られた成果のうち、就業者の幸せな活躍にとって重要な社会へのエンゲージメント、「ソーシャル・エンゲージメント」について

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        マガジン

        • 金本 麻里
          15本
        • 井上 亮太郎
          5本
        • 今井 昭仁
          15本
        • 小林 祐児
          23本
        • 児島 功和
          5本
        • 砂川 和泉
          5本

        記事

          「キラキラした若者」はなぜ会社を辞めるのか　ソーシャル・エンゲージメントの視点から

          ※本記事は2023/12/15に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 パーソル総合研究所では、立教大学の中原淳教授、ベネッセ教育総合研究所との研究プロジェクトである『ハタチからの「学びと幸せ」探究ラボ』において、若手社会人が仕事で活躍し幸せを感じること（幸せな活躍[注1]）のヒントを探求している。本コラムでは、そこで得られた成果のうち、就業者の幸せな活躍にとって重要な社会へのエンゲージメント、「ソーシャル・エンゲージメント」について

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          「キラキラした若者」はなぜ会社を辞めるのか　ソーシャル・エンゲージメントの視点から

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          「社会」へのエンゲージメントが仕事で活躍し幸せを感じることに導く――ソーシャル・エンゲージメントとは何か

          ※本記事は2023/12/14に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 パーソル総合研究所では、立教大学の中原淳教授、ベネッセ教育総合研究所との研究プロジェクトである『ハタチからの「学びと幸せ」探究ラボ』において、若手社会人が仕事で活躍し幸せを感じること（幸せな活躍［注1］）のヒントを探ってきた。本コラムではその研究の中から就業者の幸せな活躍にとって重要な要素として発見された、「社会」へのエンゲージメント、「ソーシャル・エンゲージメン

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          「社会」へのエンゲージメントが仕事で活躍し幸せを感じることに導く――ソーシャル・エンゲージメントとは何か

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          経年調査から見る働くシニア就業者の変化

          ※本記事は2023/12/11に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 働くシニアが増えている。シニアの就業率はこの10年間で大幅に上昇し、2022年では、60～64歳の73.0％、65～69歳の50.8％が働いている状況だ※1。背景の1つには、2021年4月より、改正高年齢者雇用安定法（70歳就業法）が施行され、70歳までの就業機会の確保が企業の努力義務となったことがある。また、シニア個人の就労意識の変化もある。長い老後生活の金銭的

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          どのような若手社員が上司からサポートを受けているのか

          ※本記事は2023/12/06に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 労働市場では人材不足が続いており［注1］、若手社員を定着させ、どのように育てていくのかは企業にとって喫緊の課題となっている。近年、おおよそ1990年代半ば以降に生まれた「Z世代」がどのような価値観をもち、どのように就労を意味づけているのかに関する議論が盛んになっているが［注2］、これは企業が「Z世代」を含む若手社員の特徴をつかむことで定着と育成に役立てようという切

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          「パーパス経営」の肝どころ――インボルブメントをいかに高めるか

          ※本記事は2023/12/05に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 近年の企業経営の重要なキーワードとして「パーパス経営」が浮上している。パーパスとは、「企業の存在意義」ともいえる指針であり、企業が何のために事業を営んでいるのかを示すものだ。パーパスと銘打たずとも、企業理念やミッションといった経営の大目的に改めて向かい合う企業が近年目立っている。 しかし、ただでさえダイバーシティの浸透で働く価値観が多様になってくる中で、パーパス

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          「パーパス」は誰によって、どう語られるか――企業理念のシェア実態を探る

          ※本記事は2023/12/04に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 近年、パーパス経営が耳目を集めている。企業の活動において社会への貢献性を強調する流れの中で、企業理念やビジョンが「パーパス」と呼ばれ、改めて浸透施策が打たれることが増えてきた。パーパスや企業理念のような経営の大目的が従業員へどのように共感され、認識されているかについての重要性は、企業経営の領域のみならず、人事領域においても強く認識され始めている。 しかし、パーパ

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          育児期テレワークのニーズはどのくらいか

          ※本記事は2023/11/27に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 パーソル総合研究所は、2023年7月に全国の20歳から59歳の就業者、約3万人を対象とする「第八回・テレワークに関する調査／就業時マスク調査」を実施した。その結果、テレワークの実施率は低下傾向にあるものの、それでもなお20%超であることが示された。職種や業種による差はあるが、「仕事は会社に行ってするもの」との認識はかつてほど強くなくなり、自宅やカフェ、コワーキング

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          社会人になってからのどのような経験が仕事で幸せを感じて活躍することにつながるのか

          ※本記事は2023/11/22に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 これからの社会を生きる若手社会人にとって、幸せを感じながら仕事をし、パフォーマンスを発揮することは極めて重要だ。毎日の多くの時間を費やす仕事で幸せを感じながら活躍することは、日常生活を充実させるだけでなく、キャリアの長期的な成功にも繋がりやすく、豊かな人生を築く大切な要素といえる。同時に、企業としても、自社の従業員が幸せを感じつつモチベーションを維持しながら高いパ

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          仕事で幸せを感じ活躍している若手社会人に見られる「５つの学び方」とは

          ※本記事は2023/11/21に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 「幸せ」になりたい。これは、万国共通、老若男女問わず、ほとんどの人にとって共通の望みではないだろうか。社会人であれば１日の大半を仕事に費やすことが一般的であることから、幸せに働けるのであればそれに越したことはない。しかし、パーソル総合研究所が2022年に実施した国際比較調査では、働くことを通じて幸せを感じている日本人は49.1％しかおらず、調査対象となった18カ国

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          人的資本情報開示にマーケティングの視点を――「USP」としての人材育成

          ※本記事は2023/11/20に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 USP（Unique Selling Proposition）とはマーケティング用語で自社の強みや他社にはない特長を意味する。顧客に対し競争上の優位性、自社ならではの価値を説明するのがUSPであり、いわば会社の「売り」だ。人事領域では馴染みのない言葉かもしれないが、これからはそうでもないかもしれない。投資家を自社の潜在的な顧客と見れば、人的資本情報をどう開示するか

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          副業がもたらす効果と、本業先企業の働きかけの関係 ～副業容認の在り方を再考する～

          ※本記事は2023/11/16に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 2022年7月、「副業・兼業の促進に関するガイドライン」が改訂され、企業は副業の容認状況を公表し、条件付き容認の場合はその条件を自社のホームページなどで明示することが推奨されるようになった。こうした動きもあり、さらに副業解禁の動きが加速する昨今、「副業によって従業員の視野が広がる」「副業は従業員のスキルアップやキャリア形成の役に立つ」といったメリットが多く見受けら

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          副業人材のパフォーマンスを高める「オンボーディング」のポイント

          ※本記事は2023/11/15に株式会社パーソル総合研究所サイト内で公開された内容を再編集したものとなります。 転職することが「当たり前」の社会となった昨今、新しく入社する社員がうまく組織になじむことの重要性は高まり続けている。こうした動きに伴い、近年では中途採用者の定着・活躍を促す「オンボーディング（人材の受け入れ～定着・戦力化までのプロセス）」に関心が寄せられている。他方、転職に限らず、「副業も当たり前」になる時代を見据えるとすれば、今後は副業者の活躍を促すオンボーディ

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