3415 TOKYO BASEの業績についてポイントまとめてみた

✅　2008年12月に株式会社STUDIOUSを設立し、2009年3月に株式会社デイトナ・インターナショナルよりSTUDIOUS事業を譲受
✅　セレクト商品やオリジナル商品等を取り扱うファッションブランドを展開する
✅　筆頭株主はCEOの谷正人氏で23.8%、次いでCFO中水英紀氏が15.5%、以降は谷氏の資産管理会社とみられる株式会社MT Asset Management、株式会社K Asset Management、株式会社AAMなどが続く
✅　CEOの谷正人氏は中央大学商学部卒→2006年4月デイトナ・インターナショナルに入社し、STUDIOUS事業を立ち上げてMBOにて独立→2008年12月同社を設立し、現職に就任
✅　｢衣料品販売事業｣の単一セグメントである。2021年2月期の売上高は14,673百万円で、実店舗売上高が8,447百万円で57.6%、EC売上高が5,996百万円で40.9%、その他ファミリーセール等での売上高が229百万円で1.6%を占める
✅　日本発のブランドや商品にこだわり、｢STUDIOUS｣と｢UNITED TOKYO｣、｢PUBLIC TOKYO｣の3ブランドを展開する
✅　STUDIOUSでは原宿・青山・表参道エリアを中心に20～30代で流行に敏感なユーザーをターゲットにした、セレクトショップを展開。日本国内ブランドのセレクト商品や日本製のオリジナル商品を販売する。国内に25店舗、香港と中国に6店舗を出店する
✅　UNITED TOKYOとPUBLIC TOKYOでは、20～40代をターゲットに日本製のオリジナル商品を販売。UNITED TOKYOは国内に13店舗、香港と中国に4店舗出店しており、PUBILIC TOKYOは国内に11店舗、香港と中国に3店舗出店する
✅ 　EC販売では直営Webサイトと｢ZOZOTOWN｣、中国の｢得物｣を通して、計10店舗を運営する
✅　2021年秋以降は、現在の3ブランドに加えて、スポーツをテーマにした新アスレジャーブランドや40～50代をターゲットにした新セレクト業態の開発を目指す
✅ 　2017年2月期から2019年2月期にかけて、売上高は約1.5倍、経常利益は1.1倍に増加。連結財務諸表を作成した2020年2月期は、前期比+9.3%の増収、2021年2月期は感染症流行による実店舗売上の減少をEC売上で補いきれず、前期比▲3.8%の減収となった
✅ 　経常利益は、2020年2月期は中国での出店コストが増加し前期比▲8.4%の減益、2021年2月期は減収に加えて、新店舗での増員による人件費の増加やEC販売強化に向けた販促費の増加が影響し前期比▲83.8%の減益となった

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