CFDを使って賢く下落リスクをヘッジ
2021年が始まり、すでに2週間が経過しました。この2週間の間に、日本では東京などに新型コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言が発出、一方、米国では民主党が大統領職に続いて議会の上下両院も制する、いわゆる「トリプルブルー」となりました。また、暴徒による米議事堂の襲撃という、テロと言ってもいいような事態も発生しました。そんな中、日経平均株価は30年ぶりの高値を付け、S＆P500は最高値を更新しています。このため、読者の中には含み益を抱えていらっしゃる方も少なくないでしょう。
ただ、相場ですので、一方的に上げ続けることはありません。また、長期的に上昇するには、新しい買いを呼び起こすためにも、適度な下落も必要です。そうは言っても相場の下落は、含み益を減少させ、最悪、含み損を生み出すので、投資家にとっては悩みの種であることは、間違いないでしょう。今回はCFDを使ってこの株価下落に備えることを考えてみましょう。
CFDのショート
通常、株式投資という場合、多くの人は「株を買う」というのが前提だと思います。したがって、株価の上昇を願います。しかし、皆さんがご存知のように、株価は上昇ばかりではありません。動かない時、そして下落することもあります。CFDは「買い」からだけでなく「売り」からでも取引ができます。目先、株価が下落しそうだなと思った場合や、相場が上下に不安定な動きを示しており、保有株をいったん処分して様子を見る以外の選択肢として、CFDの売り（ショート）という方法があります。
具体的には、日本株を保有しているのなら、「日本225」という日経225先物の株価指数先物の市場価格に連動するCFD、米国株をお持ちなら、「米国500」というminiS&P500の株価指数先物の市場価格に連動したCFDを売ることによって、株価下落のリスクをヘッジすることができ、実際に値下がりした時に売買差益（キャピタルゲイン）を狙うことができます。
こんな場面に有効
では、次に具体的に、どのような局面でCFDの売りによるヘッジが有効か見ていきましょう。まず一つ目は、選挙や各国中銀が金融政策を決定する会合など、大きなイベントを控えた時です。例えば、昨年の米大統領選や米連邦公開市場委員会(FOMC)などがこれらに当たります。選挙結果や金融政策の行方次第で、相場が下落する可能性がある場合、CFDを売り、下落リスクをヘッジします。
次に、相場が上下に不安定な動きを見せているケースです。これは、昨年の3月に新型コロナウイルスの感染拡大により株価が暴落しましたが、この事例があてはまります。この時、米国の代表的な株価指数であるS&Ｐ500は、2019年11月頃から頻繁に最高値を更新する場面となっていました。そして、2020年に入り、中国の武漢で新型コロナウイルスの感染拡大が確認されると、同ウイルスの関連の情報に株価が右往左往、上下に大きく値が振れました。最終的には、高値から30％もの暴落を演じますが、このように不確定要素が表れ、相場が荒れている時も、CFDの売りにより、ヘッジを掛けるのは有効です。今年なら、アフターコロナが現実味を帯びた時や、バイデン政権により増税の話が具体化してきた際など、ヘッジをするのにはいいかと思います。
また、「現物買いの指数売り」という方法があります。米国の現物株を保有していたとして、「米国500」を売り建てます。全体相場が下落したときに個別株は損が発生する可能性がありますが、売り建てた「米国500」は利益となります。下落リスクを抑えつつ個別に銘柄を選び投資してみるのもいいのではないでしょうか。
このように、CFDの売りを上手に使うことにより、保有株の下落リスクをヘッジし、株価下落から資産を防衛することができます。株式を保有している投資家にとって、CFDは有効なリスクヘッジ手段になります。
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