家族葬では会社への連絡は不要？職場に伝える内容とは？
＜こんな人におすすめ＞
・家族葬を行う際の職場への連絡方法を知りたい方
・家族葬を行う際に職場に伝える内容を知りたい方
・家族葬を行う遺族への会社からの対応が知りたい方
家族葬を執り行う場合、周囲には広く知らせないことが一般的です。しかし遺族や故人が会社に勤めている場合も、会社へ連絡をしなくてもいいのか悩んでいる方もいるのではないでしょうか。
そこでこの記事は、家族葬を行う際は会社へ連絡するのかについてご紹介します。家族葬を会社に伝えるべきなのか、理由もあわせて確認してください。
また、職場に伝えるべき内容や、同僚が家族葬を執り行う場合には参列すべきなのかについても解説をしています。まだ広く認知されているとはいえない家族葬を、自分や同僚が執り行う際の参考にしてください。
葬儀をお急ぎの方は「0120-215-618」までお電話ください。
家族葬を行う側から職場への連絡について
家族葬を執り行う側である遺族は、職場へ連絡を入れたほうがいいのでしょうか。家族葬は一般葬ほど認知度が高いとはいえません。そのため家族葬を執り行うと職場へ連絡すると、家族葬をよく知らない職場の方が参列する可能性も出てきます。それでは、黙っておいたほうがいいのでしょうか。
ここからは、家族葬を執り行う側から職場への連絡について、どのようにすべきなのか紹介をします。
一般的な家族葬の場合の連絡
故人や遺族が会社に勤めている場合には、家族葬を執り行うという連絡は会社に入れます。
一般的な葬儀であれば、会社員であった故人の葬儀に勤め先の会社関係者は参列します。そのため、家族葬を執り行うのであれば、参列をする必要がない旨を会社側に説明しましょう。
また遺族が会社に勤めている場合でも、家族葬を執り行う旨を会社へ伝えます。連絡を入れる際には、忌引休暇（慶弔休暇）が何日取得できるのかも確認しておきましょう。忌引休暇中の仕事のサポートもお願いしておくといいでしょう。
上司や職場関係者には連絡をする
故人の遺族が会社に勤めている場合、会社に連絡を入れた後に直属の上司や職場関係者にも連絡を入れるのがマナーです。直属の上司や職場関係者に連絡する理由は、2点あります。
ひとつめの理由は、忌引休暇中の仕事の調整をしてもらうためです。身内に不幸があった場合は、仕事を突然休むことになります。職場で混乱が起こらないようにするために、連絡が必要です。
ふたつめとして、家族葬で葬儀を執り行うため、参列や香典、献花を辞退する旨を伝えなければなりません。職場関係者が香典や弔問の用意を始めてしまう可能性があるので、それを防ぐために連絡をします。
家族葬に上司や職場関係者が弔問に訪れてしまっては、双方ともに気まずくなってしまいます。葬儀は家族葬で執り行うため、参列や香典、献花は不要であるとの連絡はしておきましょう。
上司や職場関係者への連絡は電話？メール？
上司や職場関係者へ連絡をする場合、まずは訃報の連絡を電話でしましょう。ただし、電話連絡をすればそれで終わりというわけではありません。葬儀の詳細がわかり次第、職場関係者へ再度メールで連絡を入れましょう。つまり、電話とメールの2つの手段で連絡をします。
理由としては、電話だけでは詳細を伝えることが難しいからです。電話の後にあらためて文書化した内容をメールで伝えれば、誤解が生じにくく詳細まで伝えることができます。
家族葬を行う場合に職場に伝えること
職場に「葬儀を執り行う」とだけ連絡を入れた場合、職場では一般葬、つまり職場関係者も参列する普通の葬儀を執り行うものと考えられてしまいます。そのため職場には、一般葬ではなく家族葬であることを伝えることが必要です。
家族葬を執り行う場合、どのようなことを伝える必要があるのでしょうか。ここからは、伝えるべき内容の詳細について紹介します。
葬儀は家族葬で行うこと
家族葬を執り行う場合、葬儀形式は一般葬ではなく家族葬である旨を伝えましょう。家族葬で葬儀を執り行うという旨を伝えなければ、職場関係者は参列するための用意を始めてしまいます。参列や香典、献花が必要のない家族葬であるという旨を早急に伝えましょう。
さらに、トラブルを避けるために、葬儀を執り行う場所や日時といった詳細情報は伝えないようにしておきます。葬儀を執り行う場所や日時を伏せておけば、家族葬であるという情報を仮に知らなかった職場関係者でも参列できないからです。
故人との関係
故人との関係は、一般葬のときと同様に職場に伝える必要があります。故人との関係によって、取得可能な忌引休暇の日数は変わります。忌引休暇の取得可能日数は会社によって異なりますが、一般的に続柄が近くなればなるほど、取得できる日数は長くなります。
注意点としては、忌引休暇の起算日も会社によって異なります。故人との関係を伝えると同時に、起算日も確認して間違いが起こらないようにしましょう。
忌引休暇期間と緊急時の連絡先
忌引休暇が何日取得できるのかわかり次第、忌引休暇を何日とるのか職場にしっかりと伝えましょう。また、忌引休暇中に職場で起きたトラブルに対処できるように、必ず連絡がつく自身の連絡先を伝えておきます。
遠方で親族が亡くなった場合には、忌引休暇の期間以上の休みが必要になることもあるでしょう。この場合は、忌引休暇に加えて有給休暇も取得可能かどうかも確認しておききます。後にトラブルの原因となりそうな心配は、あらかじめ取りのぞいておきましょう。
香典や弔電や弔問や献花について
一般的に家族葬では、香典や弔電、職場関係者の弔問、献花は辞退するケースが多くなります。辞退する場合は、明確に伝わるように職場に事前連絡を入れましょう。
職場に辞退の連絡を入れずに、葬儀当日に断ってしまうと気まずくなってしまいかねません。辞退する場合は、辞退する旨を早急に連絡しておくといいでしょう。
辞退する意向を伝えても、「気持ちとして香典や献花を渡したい」と強く希望される場合もあります。そのような際には、無理に固辞するよりは受け取っておいたほうが無難です。
家族葬を行う遺族への会社関係者の対応
ここからは、家族葬を執り行う遺族へ会社関係者が行うべき対応についてご紹介します。家族葬は増えつつあるとはいえ、まだ一般的な葬儀形式ではありません。対応の仕方がわからないといったケースもあるでしょう。そのため、よかれと思って行ったことがかえって遺族の気持ちを傷つけてしまう恐れもあります。
無用なトラブルを起こさないために、家族葬を執り行うといわれた場合の参考にしてください。
家族葬への参列は避けるか代表者だけにする
家族葬を執り行うと遺族側から伝えられた場合、家族葬への参列は避けることが基本になります。家族葬は故人と親しかった人たちのみで執り行います。そのため、職場関係者の参列は辞退するというのが一般的です。
しかし、家族葬であるということがわかっていても、どうしても故人の葬儀に参列したい場合もあるかもしれません。その際は大勢で参列すると迷惑になりますので、遺族へ確認を取った上で代表者だけが参列するようにしましょう。
家族葬では、故人の遺志であると遺族側が参列を断る場合もあります。その場合には、遺族の気持ちをくんで尊重することが何よりも大切です。
香典の対応
香典の辞退は、家族葬では一般的です。辞退しているのに香典を渡すことは、マナー違反になります。
葬儀のお知らせに香典を辞退する旨が記載されているのであれば、香典は渡しません。香典を辞退する記載がない場合は、事前に喪主へ確認をとるといいでしょう。香典を辞退していないのであれば、5,000円程度を包むのが目安です。
香典を受け取ると、遺族側は香典返しが必要になってしまいます。自身がよかれと思ったことを行うのではなく、喪主へ確認をして意向を聞いてから行動をするようにしましょう。
献花の対応
献花に関しても、家族葬の場合は辞退しているというケースが多くなります。そのため、香典と同様、献花しないというのがマナーです。
葬儀のお知らせに辞退する旨が記載されているのであれば、献花は遠慮します。どうしても献花を送りたい場合は、喪主に確認をとりましょう。喪主が認めた場合のみ献花を送り、認められない場合は献花を控えます。
なぜ献花を断るのかといえば、香典同様にお返しをしなければならないからです。故人の遺志や遺族の意向を尊重することが何よりも重要になります。
弔電の対応
弔電については、お返しが必要ありません。そのため、家族葬であっても送っても問題ないとされています。ただし、葬儀のお知らせに弔電も辞退すると記載されている場合は、弔電であっても送らないのがマナーです。
送っていいのかわからない場合は、喪主に確認をとるようにしましょう。弔電を辞退していなければ、社員一同の名義で出すことが一般的です。
弔電は送っても迷惑にはなるものではありません。しかし、辞退している場合には、故人や喪主の意思をくんで送らないようにするのがいいでしょう。
社内での通知について
社員の身内の不幸について、社内で通知を行い情報共有するのは重要なことです。ただし家族葬を行う場合は、社内通知にも家族のみで葬儀を執り行うという旨の文言を記載しておくことが大切です。
社内での通知を見て、葬儀へ参列しなければと考える方も出てくるでしょう。家族のみで葬儀を執り行うことを明記しておけば、家族葬に間違って参列してしまうというトラブルを避けられます。
また、香典や献花、弔電についても辞退するのであれば、辞退する旨を記載しておくようにしましょう。
葬儀後の弔問について
故人にはお世話になったので、せめてお焼香だけでもと考える方もいるでしょう。そのような場合は、家族葬に参列するのではなく後日弔問へ訪れます。いきなり弔問に行くのではなく、遺族に連絡をとり都合のよい日時を聞いてから訪れるようにしましょう。
葬儀後すぐに弔問にうかがうと迷惑になる恐れがあります。葬儀が終わり1週間前後経ったころに弔問するといいでしょう。また、遅くても四十九日の忌明け前までには弔問を済ませるようにしましょう。
まとめ
家族葬を執り行う際は幅広く周知するものではありません。しかし、故人もしくは遺族が会社に勤めている場合は、会社へは一般葬と変わりなく連絡を入れます。
訃報の連絡は電話で問題ありませんが、葬儀に関する詳細な連絡はメールがいいでしょう。文章にすることで無用なトラブルを避けられます。会社のほかに、直属の上司にも一報を入れるようにしましょう。
香典や弔電、弔問、献花を辞退する場合も、すみやかに連絡を入れておきます。結果として無用なトラブルを防げるからです。
会社の同僚が家族葬を執り行う場合は、参列しないのが一般的です。香典や弔電、献花を辞退している場合は、故人や喪主の意思を尊重しましょう。スムーズに仕事復帰できるように見守り支えることが、休んでいた同僚にとってはありがたいことです。
どうしても線香をあげたいと考える方は、葬儀後1週間前後してから弔問をしたい旨の連絡を遺族へ入れるとよいでしょう。遅くても四十九日までには弔問を済ませるようにしましょう。
葬儀をお急ぎの方は「0120-215-618」までお電話ください。
