「毎日手持ち金額の何％かが減り続ける仮想通貨」はマジ心配だ！note
過日noteした下記の、 noteです
ここ（上のnoteリンク先記事）に書いた「半減期通貨」と「循環型マネー」は他に公表されている記事や本に書かれていることです
それぞれ上記リンク先記事の中で解説しています
今日のnoteは、そういう「半減期通貨」やら「循環型マネー」を、AIロボットが人間の仕事をほぼ占領してしまった後の世界で、
少子化であっても仕事が無いから収入まったく無い💦貧困社会に日本が陥ったという仮説の中での心配事です
そうなったら、必ず日本政府が手を打ってくれる！
きっとそうでしょうし、それが出来なくてはもはや政府は機能していないということになるでしょう
しかしそんな手が打たれる以前に、前代未聞な手段で日本が乗っ取られてしまう心配は本当に考えなくていいのか？
私はそう思いました
きっとその乗っ取りは武力を使って日本を侵略・・・ではないでしょう
貧困社会であえぐ日本の人達に向かって、たぶん海外の大規模な勢力が救いの手を差し伸べてくる、
こんな疑似救世主が現れてしまったら、どうしよう？？？、というnoteを描きます
今のところ架空のことですが、こんな世の中が急に出現しない保証は無いと、私は子や孫の世界を思って心配でたまりません
その救世主を装った海外大規模勢力が使用する戦略は「通貨」だと、今日の架空のはなしでは考えることにします
しかも、ビットコインなどと同じブロックチェーン技術を用いた暗号通貨
それに加えて上述した半減期通貨もしくは循環型マネーという、自分の受け取ったマネー額が毎日毎日減り続けていく特殊な貨幣
上述の循環型マネーを説明する過去noteで、例として、日本国民に月額7万円のベーシックインカムを毎年給付するには、の前提で計算した結果
1億2千万人の国民全員に毎月7万円をBI給付するための資金は、回収割合を上記サイト記事の例にならって１％とした場合800兆4千億円になります
このように解説しました
株式会社湧志創造 「循環する通貨」 ― 持続可能なベーシックインカム 記事へのリンク を参照すると計算方法が詳しく解説されています
現在の日本の国家予算は100兆円を少し超えていますが、800兆円をこの乗っ取り作戦のために用意することは、いかに海外大規模勢力とは言え簡単ではないです
なので国民全員ではなくて、給付する海外巨大勢力の目にかなう条件に合致した人に給付を限れば、予算は半分とかそれ以下でも対象者に給付金を払うことが出来てしまいそうですから実現可能性は有ると思われます
海外の巨大勢力のイメージは、複数国家が目的を揃えて団結するような国家連合体のようなもの
ここが困窮する日本人を救うために給付するお金はもちろん日本円ではありません
海外大規模勢力が新たに発行する仮想通貨の「毎日減り続ける電子マネー」でです
こうした流通に特段手間のかかる特殊暗号通貨はビットコイン以上に複雑ではありますが、それもブロックチェーン技術によって実現できるという解説が苫米地英人の「デジタル・ベーシックインカムで日本は無税国家になる!」の本の中で解説されています
もう技術的には可能だということになります
しかも彼らに生活用必需品を販売し消費させるビジネスを同時に日本市場へ展開させることは十分可能です
きっとその品物を販売する店舗は、専用店舗、やがてフランチャイズなどで全国展開されてしまうでしょう
全部が無人販売店舗です
その店舗では日本円は使えず、海外大規模勢力が新たに発行する仮想通貨の「毎日減り続ける電子マネー」だけが使えます
この電子マネーを持った日本人は、当然毎日のようにその専用販売店に行き、生活必需品を買いまくります
その日のうちに買いそびれると翌日はせっかくの電子マネー残高が何％差し引かれてしまうからです
おかげでお店は連日大繁盛
売上は毎日支給する減る電子マネーと同じ程度になるでしょう
残額があればそこから何％かづつ毎日減らされ、その行先は海外大規模勢力の金庫サーバーの中に戻って行きます
販売ビジネスはそのように必然的に繁盛し、当然ながらハンパない利益が出ます
日本人のお客たちは、その店の商品が少々割高でもあまり気になりません
なぜなら、今日買うことが出来なくても、また明日になると新しいマネーが支給されるし、元々この専門店でしかこの電子マネーは使えないのだから他店との価格競争も起こりません
他店で買いたければこの電子マネーではなく、日本円が必要です
失業して再就職先も無ければ日本円は手に入らないです
しかもこの電子マネーは日本円と両替できないのです
この悪魔のような、外貨循環型マネーでのビジネスは、初期の頃は日本円とのダブルスタンダード状態になり、競争や日本の規制に苦戦させられロスも出ると思われますが、
円弱で少子化が激しく進みつつある日本では、政府内にも容認論が出始め、そもそも自動化が究極まで進んだ社会では就職して稼ぐ手立ても無く、かなり早いスピードで日本円から海外勢の仮想通貨が支配する世界へ転落するしか進む道が残っていない
こんな悪夢が日本を襲わない保証が、今どこにあるのでしょうか？
通貨に国境はありません
現在ほぼどの国でも自国通貨があり、その国内では自前通貨しか原則使えませんが、実際はそんなことはなくてビットコインは世界中の「それで決済可能なお店では」支払うことができます
日本ではこんな現状です
ビットコインが使える日本のお店(ビットコイン決済対応店舗)へのリンク
これと同じような専用店舗を模してくだんの海外大規模勢力が日本乗っ取りのための戦略店舗を、どうして今スグ作らないのでしょうか？
まだその準備が出来ていない
現在検討中である
あの国際的組織体制が完成したらそれが出来るかもしれない
こんな状況にあるのかもしれません
おそらく日本国内勢力はこんな悪魔な戦略は企てられないでしょう
それは国家転覆罪のどれかに該当するようなモノになる可能性が高いです
なぜなら、日本をマネーで乗っ取るからです
だから注視するのは外国勢ということになります
海外勢なら敵対的に、一見慈善事業にも見える貧困層救済のため、にかこつけて、本気で戦闘モードで戦略マネーを展開しても、それは戦争だから勝てば官軍という寸法になります
ぼーっとしていると「優しい海外の方々」みたいなことになる？？？
日本がこの先にも主権国家として、自前の通貨で、日本人が日本人らしく生き延びていくには海外勢との知的競争力を強めていくことが重要ではないでしょうか
必ずしも軍事力や軍事技術ではありません
そういうものも少しは必要ですが
本当の脅威は海外勢が彼らの知的技術を使って日本国内にざまざまな拠点やサービスやインフラなどを展開拡大していくことだろうと私は思っています
それを規制しても焼石に水です
規制したから逆に技術が入って来なければ日本は益々弱小に陥り、易々とどこか海外勢によって、まるで象の侵略のように縄張りを奪われていくことになります
知的技術はAIやロボットや自動運転などの純粋テクノロジーもありますが、それに加えて上述例の戦略的な仮想通貨のように、ずる賢く他勢力を無力化させる、または日本が優越的立場に上れる頭脳戦略の構想と実現力ではないでしょうか
日本の場合、それが実装できたとしても、あくまで日本防衛のためで、他国を乗っ取るためではないことは現行憲法下で歯止めがかけられると思います
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