みんな疲れすぎている・・バーンアウトの処方箋_ハーバードビジネスレビュー

　この記事は、ダイヤモンド社が発行するビジネス誌”ハーバードビジネスレビュー”の特集を取り上げて、ざっくりと解説するものです。雑誌を読むのは忙しくて大変！買ったけど積読！という方にも、今のビジネストレンドを理解するお助けになれば嬉しいです。

　2021年7月号は「熱意や使命感に満ちた人を潰さない　バーンアウトの処方箋」というテーマでした。中でも「職場で従業員のバーンアウトに対処する方法」という論文を中心に取り上げて解説していきます。

最近世の中で問題になっている”バーンアウト”とは？

　バーンアウトとは、日本語に訳すと「燃え尽き症候群」という意味です。言葉だけ聞くと「何かをやり切った後の清々しさ」を指すような気もしますが、今世の中で問題視されている”バーンアウト”とは、むしろ反対の、「やりきれなかった不完全燃焼」に近い気持ちを指します。仕事に関するストレスが慢性的にかかって、疲れ果ててしまった状態です。特集の中にわかりやすい表現がありました。

「仕事に対する失恋」

日々頑張っているのに届かない、疲労感と孤立感で疲れ果ててしまう状態のことを指します。そんな状態の人が今、世界的に増えて問題になっているんです。

バーンアウトは個人の問題ではない。組織の問題である。

　これまで、バーンアウトへの対処法は個人に働きかけるものが主流でした。仕事で疲れ切った人には、例えばヨガ、瞑想アプリ、心理療法・・などを試して心身を健やかな状態に保ちましょう、という感じです。

　さてここで、アメリカのある大学教授が唱える「バーンアウトになってしまう原因」を６つ紹介します。

・・・あれ・・？改めて考えて見ると全部組織の問題ですね。これ、ヨガしてる場合じゃなくない・・・？？

　そうなんです。上にあげた６つがバーンアウトの原因であれば、組織的にこれらの問題を解決しないと根本的な解決にはなりません。ヨガや瞑想アプリを取り入れるのは対処療法でしかなく、バーンアウトをした本人に問題解決を委ねることはおかしな話なのです。きちんと組織の問題に向き合って、解決しないと、また次の犠牲者が生まれてしまうことは目に見えています。

新型コロナでバーンアウトも世界的な流行に

　バーンアウト状態の人が増えている背景には、ご想像の通り新型コロナのパンデミックが長期化していることがあります。といってもこの問題は新型コロナが流行る以前から存在していました。

　新型コロナ以前も教員は低賃金で長時間働き、医師や看護師は１６時間勤務に耐えていました。エンジニアは徹夜をし、ウーバーの従業員は深夜２時まで配達するのが当たり前でした。そこに起こったパンデミックにより働く人の環境が更に悪化し、慢性的に強いストレスがかかった結果、あまりにも多くの人がバーンアウト状態に陥る事態になって、このような特集が組まれる事態になったのです。大変な世の中ですね。

　パンデミックによりここまで状況がひどくなってしまったのには、いくつか理由があります。

　実はパンデミック以前から、多くの人は働きすぎでした。それに加えてコロナ禍の影響で想定外の業務が増え、更に働き詰めになる人たちが出てきました。

　在宅勤務をしていると仕事とプライベートの区切りがなくなり、メールやslackに夜中まで通知が届きます。

　また、学校が休みになり、祖父母が隔離された子育て世代は、家で子供の面倒を見ながら働くという事態に陥りました。家事負担は増大し、子供の世話をしながら仕事に集中することは至難の技です。

　さらに会社で直接会うことができないため、オンライン会議の時間が激増しました。実は、人間はオンライン会議だと表情やボディランゲージのような非言語コミュニケーションが使えないことで、対面の会議よりも精神的に疲れるという調査結果もあるそうです。

　にもかかわらず、仕事を続ける上で従業員がどれほどの困難に陥っているか、実は多くの会社が正しく理解していませんでした。バーンアウトの問題を組織側で対処しようとせず、相変わらずヨガ、健康テクノロジー、瞑想アプリを解決策として、個人に問題を解決させようとしました。その結果、かつてないほどの多くの人たちが毎日の仕事に追われ、疲れ果てて、社会問題になってしまったのです。

ヨガがダメなのはわかった。じゃあどうしたらいいのか

　この論文では、バーンアウトを避けるために有効な５つの条件を上げています。これらの項目をクリアできるような組織の状態になれば、バーンアウトする人を減らすことができるそうです。

　１つ目は仕事に対して目的意識を持つこと。調査からは、目的意識が強い人の方がバーンアウトに陥り難い傾向が明らかになっています。ただし、これはオフィスで働くホワイトカラーを対象にした調査の結果であり、現場で働く警察官や消防士、看護師などには一概には当てはまらないでしょう。そういう人たちは目的意識は非常に明確です。

　２つ目は業務量がこなせる範囲であること。例えばオンラインで増えた会議を減らすことが効果的です。本当に必要な会議だけを開催し、必要な人だけを呼び、なるべく出席者を増やさないことを考えましょう。１時間の予定を30分にすることはできないか、皆がよく考えて会議設定をしましょう。

　３つ目は職場でメンタルヘルスを話題にしても構わないと感じるような雰囲気を作ること。職場での心理的安全性が担保され、安心して本音を言い合える雰囲気があると、バーンアウトに陥る確率は下がります。

　４つ目は親身なマネージャーがいること。ここで言う親身なマネージャーの条件は、①自分の偏見を克服して特権をわきまえていること②部下の話に熱心に耳を傾けること③行動を起こすこと、の３点です。日常のちょっとしたコミュニケーションから、部下の心理状態や忙しさにちゃんと気づき、本音を聞き出せるマネージャーが求められます。

　５つ目は家族や友人とのつながりを強く意識すること。在宅勤務で１人で仕事をする時間が続くと、多くの人が孤独感を感じるようになります。ロックダウン中に新しい職場に異動し、０から人間関係を作らなくてはいけなくなった人は尚更です。多くの場合、直接対面する方が良い人間関係を築きやすいため、感染症のリスクが和らいだら、多くの会社はリアルに一か所に集まる場と、リモートワークを織り交ぜた働き方などを模索すると考えられます。

　以前から上記のような対策に取り組んでいた企業は、パンデミックの間も比較的バーンアウトする社員を出さずに済んでいるようです。従業員のバーンアウトを必ず防ぐための特効薬は存在せず、少しずつでも組織的に環境を整えていくしかないのです。

　バーンアウトがビジネス誌の特集として取り上げられる世の中は本当に大変だなと思います。それだけ疲れている人が多いということですよね。

　WHOが定めている国際疾病分類（ICD）という国際的な疾病の分類があるのですが、2018年にICD-11（第11版）という改訂版が公表された際に、バーンアウトが採用されたそうです。現在はICD-11の発行に向けて各国が準備中ですが、2022年に正式に発行されるとバーンアウトが国際的に「病気」として認められることになります。

　ICD-11の中の定義では「適切に管理されていない慢性的な職場ストレスに起因して構成される症候群」となっているそうですが、特徴としては以下のように説明されます。

１．エネルギーの枯渇や極度の消耗の感情
２．仕事からの精神的距離の増加、又は仕事に関連する否定的ないしは冷笑的な感情
３．職業専門性の有効性の低下

（参考）https://slofia.com/others/who-recognises-burnout-in-icd-11.html

　論文の最初にも説明がありましたが、バーンアウトとは日本語でいう「燃え尽き症候群」とは違います。「燃え尽き症候群」という言葉の持つ「やりきった感じ」「すがすがしさ」のようなイメージはなく、上にあげた３点のような仕事に起因する「消耗した」「疲れ切った」「希望がもてない」「自分が役に立っていると思えない」ような状態です。

　ICD-11はまだ日本語訳もない段階なので、今の日本ではバーンアウトという症状の知名度は低いです。でも、うつ病という診断はつかないけれど、職場の慢性的なストレスで精神的に消耗しきってしまっている人、実は結構いるのではないでしょうか？2022年頃には、そうした状態が病気として世の中に認識され、バーンアウトという言葉の知名度も徐々にあがるかもしれません。

　名前がつけば人は認知したり、議論をしたりしやすくなります。バーンアウトが病気として認定されることで、組織的な問題として捉えられ、世界中のブラックな職場が改善されるきっかけになるといいですね。

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