【ウェビナーレポート】25卒学生を惹きつけるデータ起点の採用コミュニケーション
昨今、選考の早期化・オンライン化など、採用を取り巻く環境が変化してきました。この変化に対応して、採用マーケティングの視点を取り入れる企業が増えています。競争優位を高め、早期から優秀な学生を採用するためには、データを基にして採用広報の企画・実施・振り返りを行うことが重要です。
本講演では、SNSやWeb上の口コミや行動データを調査・分析し、採用マーケティングや採用広報の支援を行う株式会社NoCompanyと、
インタラクティブ動画の制作や運用サービスを手掛け、企業のマーケティング活動を支援するタッチスポット株式会社の2社が、「データ起点」に焦点を当て、25卒学生を惹きつけるための採用コミュニケーションについてお話ししました。
新卒採用向けの内容ではありますが、中途採用にもご活用いただける内容ですので、採用に携わっている方はぜひお読みください。
本記事では、その内容の一部を抜粋してお伝えします。
登壇者プロフィール
タッチスポット株式会社 取締役/マーケティングプロデューサー 犀川 陸 氏
株式会社No Company 代表取締役 秋山 真 氏
採用ターゲットを惹きつけるためのポイント
(スピーカー：秋山真)
採用市場で競合優位性を高めるための採用マーケティングの構造・ポイント
秋山真（以下：秋山）：まず第一に、採用活動におけるタッチポイントの重要性についてです。SNSやWEBメディアなどを利用し、候補者が企業に興味を持ち、選考に進む前段階で多くのメディアでタッチポイントを作ることができます。しかし、タッチポイントを作るだけでは十分ではありません。候補者のジャーニー（※）に合わせて導線を設計することが重要です。つまり企業は、候補者が認知段階で必要とする情報を明確にし、適切なコミュニケーションを行うことが求められます。
（※ 候補者のジャーニーとは、企業の採用において候補者が情報を収集し、エントリーするまでのプロセスのことを指します。）
その背景として、2020年以降、企業の採用活動でもデジタルマーケティングが取り入れられ、SNSやWebメディアを活用した情報発信がスタンダードになっています。
例えば、FASTGROWやONE CAREERなどの外部メディアに採用予算を使って情報発信することがここ2、3年で増えてきているように思います。また、TwitterやFacebookなどのSNSでの情報発信においても、多くの企業が予算を投じています。
SNSを利用するメリットは、企業の記事や個人の投稿に反応がある場合、その情報が拡散されることで、多くの人に知られることができます。これは、企業の情報を広めるための戦略的な手段としても有効なので、企業はSNSに積極的にコンテンツを投稿している背景があります。
オンライン上では情報が溢れているため、ターゲットに届けるためには動線設計が必要です。また、オンライン化やコンテンツシフトは採用担当者の工数削減にも繋がると言えます。
共感される採用コンテンツのつくり方
秋山：次に、採用広報におけるコンテンツの作成方法について説明します。企業が伝えたいことを一方的に発信するだけではなく、ターゲット人材の興味や共感要素も分析して、インサイトを捉えることが重要です。
例えば、「育休産休や女性の働き方」というテーマがあった場合、ターゲットとなる人材によって興味関心が異なるため、どのような切り口や文脈で発信するかを慎重に考える必要があります。
たとえば、ソーシャルリスニングツールを活用することで、データ解析を行い、どの訴求軸でインサイトを捉えたコンテンツを作成すべきかを読み解くことができます。当社独自のソーシャルリスニングツール「THINK for HR」でも、採用成功につながった複数の事例があります。求職者から共感を得やすい要素を、ソーシャルデータを起点に分析し、把握することで、求職者に自社の魅力を伝えやすくなります。
データを活用して採用マーケティングを実施した事例 〜大手家電メーカー様〜
今回は、THINK for HRを導入し、ご活用いただいた大手家電メーカー様の採用マーケティングにおける成功事例を紹介します。
THINK for HRを導入したうえで、以下の施策を行いました。
①コンテンツの充実化：社員の思いや発信を活かした多数のコンテンツを用意し、ターゲットとなる学生の関心を引き付け、企業の魅力を伝えることを実現しました。
②インサイトの分析：採用サイトやSNSのデータ分析を行い、ターゲットとなる学生の共感傾向や、情報収集に使用するメディアを把握しました。
③SNS上での拡散：正確なターゲティングを行った上で、SNS広告でターゲティング広告を実施し、情報を広く発信しました。これにより、企業のイメージを醸成し、多くのターゲット学生に魅力を知ってもらうことができました（=認知獲得）。
このような取り組みを行うことで、多くの潜在層に対して、自社を正しく認知してもらい、興味醸成を行えるため、入社意欲を高めることができるというのが、データを活用した採用マーケティングの成功事例の一つです。
秋山：SNSやメディアは、ナビサイトやエージェントとは異なるタッチポイント（※）を持っているため、ターゲットに向けた情報発信を強化することができます。特に若い求職者は、SNS上で働く人や働き方に関する情報を求めており、この点を積極的に発信することが重要です。
また、単に就活生や求職者と言っても、価値観や志向が多様化しているため、同じトピックでも、求めるターゲット層によって共感されやすい切り口や文脈が異なることがあります。
今後の採用マーケティングにおいては、「自社の魅力を適切な形で幅広いターゲット層に届けるために、どのような訴求軸でどこに情報を発信すべきか」という視点を常に求職者の立場に立って考えることが不可欠です。この戦略を基に、効果的な採用広報活動を展開することが非常に重要だと考えています。
（※この場合のタッチポイントとは、候補者が企業と接触する機会を指します。）
採用動画のいま
(スピーカー：犀川 陸)
犀川 陸 氏：当社では動画を中心とした採用動画の制作を行っています。今回は、私たちが得意とするインタラクティブ動画の特徴と採用動画制作におけるポイントについて中心にお話しします。
（※）インタラクティブ動画とは、コンテンツの中にユーザーがクリックやタップなどのアクションができる要素を用意し、「能動的な動画コンテンツへの参加」を促すことを目的とした動画の様式およびツールのことです。
インタラクティブ動画の特徴
①若者が好む動画フォーマットであること
まず、インタラクティブ動画の特徴として挙げられるのは、若者の特性を活かした動画フォーマットである点です。動画市場はスマホの普及、5G、SNSなどの背景から伸び続けていますが、特に若者は流れ込んでくる大量の情報を取捨選択する特性があります。インタラクティブ動画は、自分が視聴したい動画コンテンツを自由に選んで視聴することが可能なので、若年層の採用ターゲットには非常に有用なコンテンツだと言えます。
②解析データの取得が可能
動画は興味関心を惹くコンテンツとして万能だと思われるかもしれませんが、「分析」が非常に難しいという側面があります。一方、インタラクティブ動画（※）は、動画の「ポップアップ滞在時間」や「総タッチ数」といったデータを取得でき、一般の動画よりも詳細なデータ解析が可能です。
③エンゲージメントの向上が可能
インタラクティブ動画は、Webと同じような形でサイト上の構成をカスタマイズできます。動画が作成されているページの裏側で、階層を上げて表示するなどの工夫をすることで、実際に視聴時間が通常の3倍から5倍に増えた事例もあります。
採用動画制作におけるポイント
採用動画には、インタビューやオフィス紹介など、様々な手法がありますが、最初にコンテンツを決めるべきではありません。
まずは、プロジェクトの目的やオフィス紹介など、何のためにこのコンテンツを作るのかをしっかり決めることが重要です。
コンテンツ制作においては、外部委託する場合でも、このように正しい設計が必須です。インタラクティブ動画に限らず、どのようなコンテンツを作る場合でも同様です。正しいフローで動画制作の工程を踏むことで、方向性を見失わず進めることができます。動画に限った話でなく、どんなコンテンツを作成する場合でも、このような設計を手を抜かずに行うことが最も重要だと思います。
秋山：犀川さん、ありがとうございました。
今回記事内でご紹介した「THINK for HR」について、
興味がある方は、 下記フォームよりお気軽にご相談下さい！
▼お問い合わせフォーム
https://to.no-company.co.jp/l/1017452/2023-02-23/byc
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