グローバル化と少子高齢化で英語力がますます必要になる。

グローバル化で日本の企業の公用語が英語に！？

突然ですが、「今の子どもたちが大人になる20年後には、日本の企業の公用語が英語になっている」と言われたら皆さんどう思うでしょうか？

「そんな訳ないだろう」と思う方が少なくないかと思います。
ですが、今から20年前、人々がインターネットを当たり前に使っている今のような生活をどれだけの人が予測できたでしょう。

同じように、今から20年後の未来が想像もできない状況になっていることは有り得ない話ではありません。
20年の間に社会は想像もできないくらい大きく変化する可能性があるんです。

日本の企業の英語公用語化も、有り得ない話ではありません。
実際、博報堂生活総研が発表している「未来年表」では、20年どころではなく、今から5年後の2026年に「国内の大企業の約半数で、英語が社内公用語（共通語）になる」という予想がされています。
そうなったとき、英語力は今より重要で欠かせないものになることでしょう。

何が言いたいのかというと、それくらいグローバル化は急速に進んでいるんです。

昨今のコロナ禍においては、外国への行き来は難しくなりましたが、オンライン通話の文化が広がり、外国の人とコミュニケーションを取る物理的なハードルが下がりました。

少子高齢化でグローバル化に拍車がかかる。

少子高齢化の進行で、この傾向にますます拍車がかかる可能性があります。

総務省の人口推計によると、2015年に12.5％だった15歳未満人口の割合は2040年に10.2％になると予測されます。
65歳以上の人口の割合は、2015年の26.6％から、2040年には35.3％にまで上昇すると予測されます。
そして、こうした少子高齢化に伴い2015年に約1.3億人だった日本の人口は2040年には約1億人にまで減少すると予測されます。

これにより、日本の労働や市場のバランスは今までと大きく変化していきます。
第一に、労働人口の減少が大きな問題となります。これまで必要とされてきた労働力が国内で賄えなくなり、多くの仕事がAIに取って代わられたり、労働力として海外からの移民を受け入れたりすることが予測されます。
もう一つ、国内市場の縮小が問題になります。日本の人口が縮小した穴を埋め合るように、海外市場へさらなる進出を図る産業は少なくないでしょう。

すなわち、外国からの労働者に頼ることが増えたり、日本人が海外市場で仕事をしたり、英語でのコミュニケーションが欠かせない状況が多くなることが予測されます。

グローバル化に対応する英語教育改革

こうした状況に対応するために、英語の教育改革が進行中です。

2020年、小学校での英語学習が、3年生から始まるようになりました。

2021年、中学校の英語の授業がオールイングリッシュになります。

2022年、高校の授業で、英語でのスピーチ、プレゼンテーション、ディベート、ディスカッションを行うようになります。

今までより早い時期から、より実践的な内容の英語学習が行われるようになります。
英語能力の必要性について家庭でもきちんと考え、どのように対応していくか考えることが今後ますます重要になってくるといえるでしょう。

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