アメリカの老後準備に見る日本の老後の将来像を整理してみた
年金制度について少し考えさせられる本を読んでみました。まだ、ざっと、読んだだけですが、非常に興味深い本です。直接的に日本に当てはまるかは、細部の検討はいるますが、大きな流れはあっていると思います。
出典：老後資金がショートする、チャールズ・エリス
５月の連休で、掘り下げた方は、ここから、購入できます。
＜時代背景＞
年金の問題は、人の働き方が徐々に変化してきて、老後という期間が、20年とか発生するようになったことが根本原因との話です。昔は、怪我や病気で働けなるまで、高齢者は働き、その後、１~２年でなくなることが多かったようです。老後の長期化は、なにやら、日本を移しているようです。
＜選べる選択肢＞
これも、全方面でハッピーになる選択肢はなく、本書では、三つを想定してます。
貯蓄の増加 - 定年までに貯蓄を増やすことで、退職後の生活資金を確保する。
勤続期間の延長 - 定年後も働き続けることで、収入を維持し、老後資金を補充する。
支出の管理と削減 - 生活費の見直しや無駄遣いを減らすことで、必要な資金を確保する。
＜具体的な対応＞
貯蓄の増加：401(k)プランの「自動化」機能促進 - 401(k)プランなどの退職後の資産運用プランを活用し、自動的に貯蓄を増やす仕組みを取り入れることが提案されています。また、自宅の純資産価値を活用する方法も示されています。
勤続期間の延長 ： 退職問題の解決策として、70歳まで就労することが提案されています。これにより、収入を維持し、老後資金を増やすことができます
社会保障制度の強化： 社会保障制度の財政を強化することで、将来の不安を軽減し、老後の安定した収入源を確保することが推奨されています
＜日本で考えてみよう＞
貯蓄の増加について
それぞれには、メリット・デメリットがあるので要注意です。
〇iDeCo（個人型確定拠出年金、含むDC）： 自分で決めた額を積み立て、運用することで老後の資産形成を目指します。掛金は全額所得控除の対象となり、運用益は非課税です。
〇NISA（少額投資非課税制度）： 投資による利益が非課税となる制度で、長期的な資産形成に役立ちます。
〇投資信託 ：分散投資を行いながら、専門家が運用するファンドに投資することで、リスクを抑えつつ資産を増やすことができます。
〇個人向け国債：国が発行する債券に投資することで、安定した利回りを得ることができます。
〇財形年金貯蓄 ：会社員などが利用できる制度で、給与から一定額を自動的に貯蓄し、税制優遇を受けることができます。
〇DBや退職金：今後は、縮小傾向にあると思いますが、退職金は、今のところ、税制面で優遇されています。
勤務期間の延長
個人の健康状態や企業の方針によって異なるため、事前にしっかりと計画を立てることが重要です。
〇定年の引き上げ：企業は定年を65歳以上に設定することができます。これにより、従業員はより長く働くことが可能になります。まれなケースです。
〇再雇用制度の活用：定年に達した後も、同じ企業で働き続けるための制度です。条件や役職は変わる場合がありますが、引き続き収入を得ることができます。日本では、一般的になりつつある。
〇勤務延長制度：定年後も勤務を続けることができる制度で、企業によっては70歳まで勤務延長が可能な場合もあります。
〇キャリアの再設計：定年後も専門性を活かした別の職種や業務に就くことで、長く働き続けることができます。
〇フレックスタイム制やテレワークの導入： 働き方の柔軟性を高めることで、高齢者でも続けやすい環境を作ることができます。
社会保障制度
〇公的年金制度：これは老後の基本的な収入源となります。国民年金（第一号被保険者）、厚生年金（第二号被保険者）、共済年金（第三号被保険者）があり、それぞれの条件に応じて支給されます。
〇医療保険制度：高齢者の医療費をサポートするための制度で、70歳以上の方は後期高齢者医療制度が適用されます。
〇介護保険制度： 65歳以上の高齢者が必要とする介護サービスを受けるための制度です。介護が必要になった場合に利用できます。
〇雇用保険制度：失業した際に一定期間、所得の一部を補償する制度です。定年退職後も再就職活動を支援します。
〇労災保険制度：労働中の事故や病気による補償を行う制度で、老後にも影響を及ぼすことがあります。
支出の削減と管理
生活の満足度を維持しながら経済的なバランスを取ることが重要です。
〇収支表の作成：老後の世帯の総収入と総支出を比較し、過不足の金額を把握するために収支表を作成します。これにより、どこに無駄があるかを明確にし、必要な支出と不要な支出を区別することができます。
〇支出配分の最適化：無駄遣いを減らすだけでなく、支出の配分を見直すことで、生活の満足度を維持しながら支出を減らすことが可能です。例えば、食費の削減ではなく、購入する店舗を変える、献立を計画するなどの方法があります。
〇家計管理アプリの利用：スマートフォンのアプリを使って家計管理を行うことで、日々の支出を簡単に追跡し、不要な出費をチェックすることができます。
〇固定費の見直し：定期的にかかる固定費、例えば電気やガスなどの公共料金のプランを見直し、より経済的なオプションに変更することで、長期的に支出を削減できます。
〇無駄遣いのチェック：無駄遣いをしている項目を洗い出し、その額を月間や年間で計算することで、削減の必要性を実感し、改善につなげます。
まとめ
貯蓄の増加、勤続期間の延長、社会保障制度、支出の管理と削減の視点から老後資金を整理しました。今後、個別案件について、掘り下げていきたいです。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？