プラスαのインターネット活用術2３

Medical Tribune 2000年7月20日　©️医学博士　鈴木吉彦

医療における電子商取引　医療業界全体で考えるべき

　米国商務省の調査によると、米国民の約４割は家庭や職場でインターネットを利用しているそうです。インターネットが次第に家庭の中に入るにつれ、インターネットを利用した商取引も「普通」のことになっています。そして、インターネットによる電子取引を採用する商店や企業が増え、小売りの形態が変化しつつあります。

インターネットの小売りは難しい

　しかし、「世界最大のオンライン小売り」という目標を掲げて昨年11月に営業を開始したばかりの、英国のオンラインスポーツウェア販売のブー・ドット・コムはe-businessの代表のような存在で、最も脚光を浴びてきた企業です。しかし、インターネットの目まぐるしい進歩や変化のなかで、書籍やCDの売り上げにかなりの比重を置いているアマゾンは、書籍やCDの内容をインターネットでダウンロードする方法が広まれば、存在意義自体が小さくなってしまいます。米国の調査会社のなかには、アマゾン・ドット・コムやCDナウなどの大規模のホームページも、地域のスーパーマーケットの小売り用のホームページも含めて、インターネットの小売りの大半が消滅する、という予測をしている意見もあります。

「ネット企業が淘汰される。アマゾンすら黒字経営になれないのか？」ということで、米国ではインターネットの将来について、大きな不安が浮き彫りになってきているようです。

消費者が強い時代に

　米国では、商品の価格を簡単に比較できるホームページに人気が出ています。インターネットの普及が情報コストを飛躍的に引き下げているためです。そのため企業と消費者との情報格差をなくしてしまい、十分な情報を入手した消費者は、商品の価格の上昇を抑えています。これが、米国のインフレを抑制する要因となっているのです。景気が良いのにインフレが起こらない、という米国の状況は、この理屈を理解すると納得できます。

　つまり、インターネットの拡大によって、従来のようにシェアの高い企業が価格の主導権を握るという時代ではなくなってきたのです。結局は、インターネットを武器とした消費者が、力を自覚するようになり、消費者側の力が強まっているのです。経済のパワーバランスが変わろうとしているのですから、このような競争が激しくなると、アマゾン・ドット・コムなどのようなサイバー会社でさえ、うかうかしてはいられません。

　いずれにしても、大量に生産して大量に消費することで、物の価格を下げてきたという、これまでの構図は消えてしまったのです。ですから、医療の世界においても、今後の消費者の価格に対する意識は、変わっていくことでしょう。あるいは、例えば医療機器などであれば、アフターサービスはどうかなどの、販売価格だけでは比較できない付加価値を増やしていくことも必要とされるでしょう。