テレワークは作業効率が下がる？ 海外の事例と対応策
コロナウイルスによる外出自粛で一気に注目を浴びたテレワーク／リモートワーク 。
もともとは、アメリカで始まりネットの普及とともに広まっていったものです。
しかし、IBMやYahooと言った巨大IT企業は、かつてテレワークを導入していたものの、それぞれ2013年と2017年に生産性の低下を理由に取りやめたという過去があります。
今回は、巨大IT企業がテレワークをやめるに至った背景を基に、
① テレワークで作業効率が下がってしまう理由
② 生産性を下げないための工夫
の2つについて解説していきたいと思います。
テレワークで作業効率が下がる理由
海外の事例では、主に3つの理由があげられているようです。
理由①：労働の管理が難しかった
・サボる
・転職活動をする
・副業をする
人間の性なのかもしれませんが、監視がないと、つい別のことをして
しまいがちです。
少し休憩をするのは問題ありませんが、長時間に渡って作業を離れられたら困ります。
また、会社のために使うべき時間を転職や副業に使われてしまうと、たまったものではありません。
このように、まず労働をしっかりと管理できない、という問題があったようです。
理由②：コミュニケーションが減った
・ちょっとしたことを聞きづらい
・雑談できない
・特定の人しか連絡を取らず、コミュニケーションルートが減る
同じオフィスにいると、自然と会話が始まります。そこからアイデアが生まれたり、リスクに気付いたりすることは、よくあります。
コミュニケーションが減ると、そういった機会がなくなってしまうようです。
理由③：協力関係を生み出し難かった
・実際に顔を合わせないため、信頼が生まれにくい
・言語外のメッセージが伝わりにくい
理由②に通ずるところもありますが、お互いのことをよく知れないので、このチームの為に頑張ろう、という気持ちになりにくいようです。
そうすると、どうしても個人プレーに走ってしまいがち。
チーム一丸となってプロジェクトを進めるのが難しくなるようです。
テレワークで生産性を下げない工夫
冒頭で、IBMやYahooなどはテレワークを取りやめたと言いましたが、多くの企業で依然としてテレワークを推進しています。
なかには、工夫をしてテレワーク導入前よりも生産性をあげた会社もあります。
それらがどのようなことをしているのか？
一概にはいえませんが、生産性を下げないための工夫として、以下のようなものがあるようです。
工夫①：仕事を労働時間ではなく、成果で評価する
いわゆる成果主義の導入です。このことで、サボってしまうこと自体を問題ではなくすことができます。
サボると成果に影響がでてしまえば、低い評価となる。
逆に成果さえでてしまえば、問題とならない、という考えです。
成果主義を導入すると、パフォーマンスの高い社員がよりいっそう評価されるので、向上心の高い社員にとっては嬉しいです。
一方、会社に長く在籍していただけで給与が上がって行った社員などは、低い評価を得ることとなるので、辛い思いをするかも知れません。
工夫②：自然とコミュニケーションが生まれやすい環境を作る
・チャットで雑談専用の部屋を作る
・Zoomを使ったランチ会や飲み会を開く
・プロフィール欄を充実させる
このような工夫が、オンラインでもコミュニケーションが活発な会社でなされているようです。
チャットやWeb会議システムを活用して、オンラインならではのコミュニケーションを考えることが重要のようです。
工夫③：目標・目的意識をしっかりと共有する
オンラインであっても、驚くほど強い絆で結ばれているチームもあります。
これらのチームは目標・目的が明確で、皆がしっかりと同じ方向を向いて仕事ができているようです。
オンラインであっても十分意見交換しながら進んでいるので、絆が強くなっていきます。
目標・目的を明確化する。これはオンライン・オフライン限らずチーム運営の基本です。
オンラインでの仕事を成功させるコツは、基本的なビジネスの方法論に立ち返ることなのかも知れません。
離れていても、心は一つに
工夫④：ここぞという時はしっかりと対面で会う
お互いの信頼感を高める必要がある時、難しい交渉が必要な時などは、対面で会うのが一番効果的です。
フルリモートにこだわるよりも、月に1〜2回とか、定期的にあうというのがテレワークを成功させるためのポイントだったりします。
今はコロナの影響で、難しいかも知れませんが
まとめ
今回は、巨大IT企業がテレワークをやめるに至った背景をもとに、
① テレワークで作業効率が下がる理由
② 生産性を下げないための工夫
について記事を作成しました。
もっとも、テレワークの是非については2019年までは主に「生産性」と「労働環境」を軸に議論されてきていました。
しかし現在は、「感染症による休業リスク回避」「社員の安全性確保」といったことを軸に議論されています。
今までとは違ったフェーズに入ってきています。
そのため、今後はテレワークはできる体制とすることを前提に、その中でどう生産性を最大化するのか、ということを社会全体で考えていくべきなのかも知れません。
本記事が皆様のお役に立ててば幸です。
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