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ベルーナドームは何故そこにあるのか―後編・西武ドームからボールパーク・ベルーナドームへ

中編では西武ドーム誕生するまでをまとめてきた。後編では西武球団が幾度も存続の危機にありながらも、西武ドームを本拠地として固め、そして現在のベルーナドームへとなっていくまでをまとめていく。

札幌ドーム凖フランチャイズ化計画

2002年FIFAワールドカップに合わせて、札幌市では新たなドームを整備することを1996年に決定した。サッカー専用では試合数の問題で赤字になることから、野球共用で整備する。これが後の札幌ドームの計画方針となった。
1997年5月17日の試合前、西武の堤オーナーは準フランチャイズとしてまだ着工前の札幌ドームを使用したい意向を明らかにする。前年1996年から検討していたようだ[1]。さらに同年11月には札幌市内で会見を開き、年間20試合を札幌ドームで開催すると発表。「二十試合を開催することは、サッカーなど他のスポーツのことを考えれば、フランチャイズと同じだ。かなり頻繁に西武の試合を見られるはずだ」「ドームを本当につくる、というのなら考えてもよいと。『ぜひ、出て来て欲しい』と市長や知事がいうのだから、それだけ、誘致に向けて盛り上がっているのだろう。札幌の西武ファンも増えることになるだろう」[2]と堤オーナーは語っている。1999年3月にも同様の会見を札幌で行うなど、以後数回同様の内容を発信している。2000年5月23日に行われたパリーグ理事会の札幌ドームの視察では、小野賢二球団代表はワールドカップが終わった2003年シーズンから年間20試合を札幌ドームで開催する意向を示した。2001年とワールドカップのある2002年は数試合開催とすることも合わせて明らかになった[3]。
2001年6月2日、札幌ドームが開業。7月24日にはオールスターゲームも開催された。西武ライオンズとしては7月13日からのロッテとの3連戦を札幌ドームで開催。2001年はこの3試合に留まったが、2002年の開幕戦は西武が札幌ドームで主催試合を行うことが決まった。これは日韓ワールドカップ開催に対抗し、プロ野球が札幌、東京、名古屋、関西、広島、福岡の6都市同時に開幕することでアピールするためのものだ[4]。
以上のように西武の札幌ドームの準フランチャイズ化は着々と進んでいた。こうした背景の1つに、西武ドームが完成したにもかかわらず来場者数が伸び悩んでいたのがあった。ドームが完成した1999年は年間来場者180万人を超えたが、以後は減少していた。一方で札幌含む北海道はスキーやゴルフ場、プリンスホテルなど、西武グループが盛んに進出していた地域。札幌ドームの建設には西武ライオンズの親会社コクドも関わっていた。こうしたことから札幌に活路を見出そうとしたのだろう。

だがこの動きに待ったがかかった。2002年3月20日に日本ハムファイターズが2004年を目途に札幌ドームへ本拠地を移転する計画が明らかになった。3月30日の西武の札幌ドーム開幕戦の10日前のことだった。西武側はこれに反発。更に4月10日に行われたプロ野球実行委員会で札幌移転を日本ハム側が申請、この時は結論は先送りとなった。
しかし6月17日に札幌市長と堤オーナーとの会談で堤オーナーは一転して日本ハムの札幌移転を容認した。「札幌市としては、フランチャイズ球団を持ちたいということだったが、西武は鉄道会社の球団で、沿線に球場があるので移転は不可能」[5]と理由を語った。翌7月4日のプロ野球実行委員会、7月9日のオーナー会議で承認され、日本ハムファイターズが北海道をフランチャイズとすることになった。
その後2003年シーズンにも西武主催で3試合が札幌ドームで行われたが、2004年の日本ハム移転後は開催されていない。そして2023年シーズンより日本ハムがエスコンフィールド北海道へ本拠地を移転したことにより、ビジターも含めて札幌ドームで試合を行うことも無くなった。なお札幌ドーム内に札幌プリンスホテルが現在でも出店しており、建設時からの札幌ドームと西武グループの繋がりや準フランチャイズ化計画の名残であるとも言えるだろうか。

球界再編

2004年6月13日、近畿日本鉄道が大阪近鉄バファローズをオリックスに譲渡するという報道が日本経済新聞に出た。これが世に言う球界再編の発端である。近鉄とオリックスについての詳細は割愛するが、その後7月7日に行われたオーナー会議には所沢移転決定時以来26年ぶりに堤オーナーが出席。オーナー会議の場では近鉄とオリックスの合併が大筋合意されただけでなく、西武を軸にもう1組の合併が行われ1リーグに移行するとまで報じられた[6]。堤オーナーは西武所沢球場建設発表時から度々1リーグ制を発言していたため、その実現へ動いたとも言える。しかし、果たして西武ライオンズはどうなるのか。
臨時オーナー会議が行われる前日の9月7日にはロッテの重光オーナー代行との会談が持たれ、その後西武とロッテという組み合わせでの合併は否定された[7]。そして翌日8日に行われたオーナー会議にて、もう一組の合併について「ダイエーとロッテの間で一時期かなり進んでいたが、ダイエー(本体)が再生機構に入るとか、入らないとかの問題が浮上した。ダイエーが正式にロッテに断った」[8]と堤オーナーは明らかにし、西武が合併交渉に無かったこととパのこれ以上の合併が行われないことと明らかになった。しかし一方で近鉄とオリックスの合併は賛成多数で承認となり、この時点で2005年シーズンはセ6球団パ5球団で行われる方針になった。その後の球界再編の流れは大まかのみに記載するため正確な詳細は他の媒体で確認してほしいが、12球団2リーグ維持を求めた選手会側とパ5球団で決定した経営側の交渉が決裂し選手会は9月18,19日の試合をストライキ。しかしその後9月23日労使交渉で経営側が2005年シーズンからの新規球団参入を認めると選手会側と合意し、以降のストライキは回避された。ライブドアと楽天が新規参入球団に手を挙げ、11月2日に行われたオーナー会議で楽天の新規参入が決定しパリーグも6球団制が維持された。

球団売却の危機

だが、西武球団の存続危機はその後訪れた。10月13日に堤義明は西武ライオンズのオーナーを含む全ての職を辞した。この年の4月には総会屋への利益供与事件で西武鉄道の会長は辞任していたが、オーナーには留任していた。しかし有価証券報告書への虚偽記載が明らかになったことにより、責任を取り辞任した。有価証券報告書への虚偽記載により西武鉄道の株価は急落、財務改善の必要となった。

11月6日の夕刊で親会社コクドが複数企業に対し球団の売却を打診したことが明らかになる[9]。10月25日までに行われた日本シリーズにて中日を4勝3敗で下し日本一となった僅か12日後のことだ。
西武球団の赤字額は年間20~30億円にもなっており、鉄道などグループ他社が補填していた。ドーム完成から僅か5年で費用償却もままならない状態で西武ドームを所有する西武鉄道にとっては継続使用は大前提だが、鉄道側の「増収効果はピークの半分の三億円程度」となっていた[10]。財務改善が急務のグループの中で球団の赤字は看過できないものになっていたのである。
翌日の埼玉新聞の朝刊では、ライブドアなどに打診し、同社を含め一部は断り交渉は難航、コクド側が引き続き西武ドームを本拠地とするよう要請していることも障壁となっている[11]こと、窮余の策として「西武とロッテ」の合併にも動いた[12]こと、西武鉄道の有価証券報告書問題が発覚する以前から堤オーナーが球団経営に意欲を失っていたこと[13]など詳細が明らかになった。ライブドアへの打診は日本シリーズの真っ只中に行われたともされている[14]。さらに同日テレビ朝日に対して打診していたことも報じられた[15]。しかしこれは7日に「球団の経営は難しい」と否定[16]。8日にはライブドアが20億円ならと西武側と10倍もの条件差があるとした一方[17]、有線ブロードネットワークスも条件次第では買収に乗り出す意向を示した[18]。
だが同8日にはコクド側が球団売却を否定[19]し、球団側も「親会社の方が売る意思はないということが明確になった」と発表[20]。2005年シーズンは西武球団が存続することになった。しかし11月22日に行われたコクドの大野新社長の就任会見で球団は残したいとしつつも、「(西武グループ経営改革委員会の)委員長らが検討して、どうしても、ということであればそのように検討したい」[21]と球団売却の可能性が完全に無くなった訳ではなかった。
12月29日には2軍の命名権を株式会社インボイスへ売却[22]、翌年1月25日のプロ野球実行委員会では球場の命名権も売却し2005年シーズンより「インボイス西武ドーム」になることも承認された[23]。命名権売却による収益で球団の経営改善を図ろうとした。
1月28日に行われた西武グループ経営改革委員会の委員長である諸井虔は、来季(2005年オフ)以降の球団売却もあり得ると明らかにした[24]。更に3月4日に諸井委員長は、球団売却は「いい買い手があれば考える」とした上で2軍と球場の命名権を持つインボイスへの球団売却検討の可能性も言及[25]、インボイス側も前向きに検討する方針を示した[26]。ただしその後の諸井委員長の発言を受けて3月10日にインボイス側は慎重論に回った[27]。更に3月20日にはインボイス西武ドームを視察した西武鉄道次期社長に内定していた後藤高志特別顧問は「西武グループ再生のシンボルと位置づけている」として球団売却に否定的な意見を見せ[28]、その後の経営再建方針だけでなく球団売却についても諸井委員会と後藤次期社長の考えには一部ズレが生じ、事態は更に混迷した。
2005年シーズン開幕後も事態は転々とした。5月27日にはインボイスが球団経営に意欲を示す[29]も、29日には西武鉄道後藤社長は球団売却を再度否定[30]。そして6月28日に行われた西武鉄道の株主総会後には、球団継続に強い意欲を見せた[31]。7月11日にはインボイス側も球団買収を否定し[32]、インボイスによる買収話もこれ以降収束した。8月10日の西武グループ再建計画発表の場でも売却対象としないと改めて表明[33]。これにて一連の球団売却危機は収束した。

なお2005年11月から2006年3月にかけてグループ再編が行われ、西武ライオンズの親会社コクドはプリンスホテルと合併、さらにプリンスホテルがグループを束ねる西武ホールディングスとなった。西武ライオンズの親会社は西武HD傘下の西武鉄道へと移った。
またインボイスとの2軍と球場の命名権契約は2006年いっぱいをもって解消された。球場命名権は2年5億円、2軍は3年6億円で契約されていたが、西武側が球場の命名権を更新しない意向を伝えると、逆にインボイスから球団に対して2軍命名権の契約解除を申し出た[34]。2007年1月からはグッドウィルが5年25億円で球場・2軍の命名権を取得[35]。インボイス西武ドームはグッドウィルドームとなった。

埼玉西武ライオンズ誕生とドーム改修

2007年3月、スカウトによるアマチュア選手への裏金問題が明るみに出ると再度球団売却論が噴出したが、西武HD後藤社長は否定した[36]。なお5月18日付で後藤西武HD社長は球団オーナーにも就任[37]。裏金問題を受け球団は8月26日に「西武ライオンズ憲章」を制定した[38]。
「西武ライオンズ憲章」の中には「地域社会に貢献できる様々な活動を行い、地域の皆さまに愛され、地域に根ざした球団を目指します。」という文言があった。その実現として9月21日には県営大宮公園野球場での公式戦開催を上田埼玉県知事と合意[39]。西武ライオンズとしては埼玉県内では初めて西武球場以外で公式戦が行われることになった。そしてに11月6日は球団名が「埼玉西武ライオンズ」へ変更されることが発表された。
チーム名の変更については、過去にも言及されたことがあった。2005年11月18日に、後藤西武鉄道社長は球団名に「埼玉」や「所沢」を冠することを検討しているとニュース番組で述べていた[40]。これを受けて12月19日には所沢市議会が球団名や球場名に「所沢」を入れるよう求めた請願を全会一致で採択した[41]。こうした過去があったため、埼玉県側では埼玉西武ライオンズは好意的であった一方で所沢市側では落胆の声も上がった[42]。

一方で2007年12月22日、不祥事により業務停止命令を受ける見込みとなったグッドウィルとの球場・2軍の命名権解除が発表された[43]。翌2008年1月8日には球場・2軍の命名権は売却せず、2008年シーズンは球場名は「西武ドーム」に戻ることが決定した[44]。

球団名を埼玉西武ライオンズと新たに、球場名を西武ドームに戻した2008年シーズンは、西武ドーム内部も改修が行われた。前年11月22日に松坂大輔のボストン・レッドソックスへの移籍時の移籍金が活用し総工費13億円にもなるスコアボードの大型化と人工芝とフェンスの張り替えが発表[45]され、3月10日に完了した。

2008年に設置され2020年まで使用されたLビジョン

2009年3月には第2期改修としてフィールドビューシートやダッグアウトテラスといった座席が設置された。またトイレを増設し、飲食エリアも設けられた。こちらの総工費は17億円[46]。
加えてホーム側が1塁側から現在の3塁側へと変更になった。3塁側になったのは中継のメインカメラが1塁側のため3塁側をファンで埋めた方が印象がいいからや、獅子ビルがレフト側にあったためとされている[47]。

再びの球団売却の危機

埼玉西武ライオンズとなってからは2008年に日本一となり、課題であった観客動員数も球団の経営努力や各種イベント、改修などを経てゆるやかながらも年々増加していた。しかし再度球団売却話が舞い込んだ。
2013年3月に西武HDの大株主であったサーベラスがTOBを実施による株式の追加取得の方針を固めたが、3月26日に西武側は拒否することを表明した。西武HDによるとこの中でサーベラス側の提案の中に球団の売却が存在した[48]。翌4月2日にはサーベラスは球団売却は求めていないと表明[49]するも、同時に提案したとされる廃線提案とともに事態は混迷した。
結果、同年6月26日に行われた西武HDの株主総会ではサーベラスの提案は西武HD側に賛同した個人株主などにより否決された。その後2014年1月には西武HDの再上場申請にサーベラスも同意し、同年4月23日に東証一部に再上場を果たした。サーベラスは2017年8月までに西武HDの株式を全て売却。2004年から続いた一連の不祥事とその対応に終止符となった。

横浜アリーナとの関係

2014年12月15日、西武グループのプリンスホテルが球場のネーミングライツを取得したと球団は発表。これにより2015年3月1日から西武ドームは「西武プリンスドーム」と名称を改めた。更に2017年1月16日にはメットライフ生命がネーミングライツを取得し、2017年3月1日から2022年2月28日までの5年間の契約で「メットライフドーム」となることが発表された。

一方で球団外でドームと関係する事案が発生した。2017年3月3日、西武鉄道がキリンHDが保有する横浜アリーナの株式の一部を取得し、横浜アリーナを子会社化することを発表した。取得額は70億円程度[50]で、出資比率を63%に引き上げた[51]。
これにより西武ドームへのイベント誘致に横浜アリーナの営業力を活用することが可能となったのである。直接的な関係は不明なものの、2017年は2公演のみであったライブが2018年には6公演に増加した。

180億円改修、ボールパークへ

2017年11月15日、埼玉西武ライオンズは40周年記念事業としてメットライフドームエリアの改修計画を発表した。ボールパーク化とチーム/育成の強化の両輪で総額180億円規模で以下の内容を行うとした。

  • バックネット裏、BOXシートの大規模改修

  • 外周エリアの拡張・改修

  • 獅子ビルリノベーション

  • こども広場の設置

  • オフィス棟の新設

  • 観客席の全面改修

  • 大型ビジョン/音響/照明設備の刷新

  • 1、3塁側のダグアウトに空調ダクトの新設

  • 屋内環境の充実による暑さ回避

  • 西武第二球場スタンド、サブグラウンド、 ブルペン新設

  • 室内練習場、若獅子寮の新設

ドーム外の改修は2018年シーズン開幕以前から順次実施され、ドーム内の改修も2018年シーズンオフから始まった。

2019年7月には新たなグッズショップの旗艦店であるLIONS TEAM STORE FLAGSがオープンし、新規に建設されたライオンズトレーニングセンター(室内練習場)・若獅子寮も稼働を開始した。

2020年シーズンにはDAZNデッキなどが完成。西武第二球場改めCAR3219フィールドのリニューアルも完了し、7月15日にこけら落とし試合が開催された。一方で開場より親しまれてきた外野芝生席は2020年限りとなった。

そして2021年シーズンには全面改修が完了。新生メットライフドームとして、生まれ変わった。非常に多くの点が変わり、新たなボールパークの幕開けとなった。同年7月16日には同地では7年ぶりとなるオールスターゲームも開催された。

2022年1月17日には地元埼玉県上尾市に本社を置くベルーナがネーミングライツを取得したことを発表、2022年3月1日から2027年2月28日までの5年間の名称が「ベルーナドーム」となることが発表された。

新型コロナウイルスの影響で、2021年シーズンはリニューアルを最大限生かすことは叶わなかった。しかしベルーナドームと名称を改めた2022年にはプロ野球開催83試合(公式戦70試合、オープン戦6試合、イースタンリーグ7試合)に加えて、ライブが12公演21日開催、この年初開催のライオンズ夏祭りなどイベントでも利用され、設営日や練習日も含めると全天候型球場にふさわしい高い稼働率を確保した。2022年度決算では松坂大輔の移籍金収入があった2007年を除いて過去最高の純利益を計上。観客動員数こそコロナ禍以前の水準に戻ってはいないものの、2022年は120万人から2023年は140万人まで増加した。リニューアル効果も含め、着実に戻りつつある。

2024年3月16日、LIONS CHRONICLE 西武ライオンズ LEGEND GAME 2024開催。開場前から大勢のライオンズファンが詰めかけ、場内は360度ライオンズファンの超満員となった。このような光景がシーズン中に少しでも多く、そしてCS、日本シリーズに進出して少しでも長く見たいと思った。
開場50年も見えてくる中でまだまだ様々な思い出を紡ぎ出していくであろうベルーナドームからこれからも目が離せない。

開場45周年のシーズンが始まる―



<注釈>
[1]「西武の準本拠地に札幌ドーム 堤オーナーが示唆」読売新聞1997年4月6日朝刊17面
[2]「「札幌ドーム」で西武は年20試合 堤オーナー、札幌で表明/北海道」朝日新聞1997年11月2日朝刊道内地域版
[3]「西武主催公式戦の札幌ドーム開催 3年後に年間20試合を計画/プロ野球」読売新聞2000年5月24日東京朝刊20面
[4]「来季プロ野球 札幌など6都市で開幕戦 Aクラス開幕権持ち越し」産経新聞2001年6月20日東京朝刊運動1
[5]「日ハムの札幌移転容認 西武・堤オーナーが桂市長と会談=北海道」読売新聞2002年6月18日朝刊札幌1面
[6]「プロ野球 西武、合併を模索 一気に10球団1リーグか」埼玉新聞20004年7月4日1面
[7]「西武・ロッテ合併は否定 きょう臨時オーナー会議」埼玉新聞9月8日8面
[8]「プロ野球、来季セ6・パ5球団 オーナー会議で合併正式承認」朝日新聞2004年9月9日朝刊1面
[9]「西武球団売却を打診 コクド、複数企業に 譲渡額200億円以上」朝日新聞2004年11月6日夕刊1面
[10]「西武グループ、負債削減――球団移転を懸念、売却先に大幅譲歩も」日本経済新聞2004年11月9日朝刊3面
[11]「西武球団売却を打診 コクドが財務悪化で 高額提示、交渉難航も 西武株下落が経営に打撃」埼玉新聞2004年11月7日1面
[12]「表層深層 西武球団売却を打診 1リーグ頓挫後、堤氏変化 新たな経営戦略問われる」埼玉新聞2004年11月7日2面
[13]「西武ライオンズ 日本一でも身売り話 球界再編第2波のうねり」埼玉新聞2004年11月7日9面
[14]「西武「身売り」球界混迷 プロ野球(時時刻刻)」朝日新聞2004年11月7日朝刊2面
[15]「西武球団売却、テレ朝にも打診」読売新聞2004年11月7日東京朝刊1面
[16]「テレ朝社長、西武球団の買収を否定 プロ野球」朝日新聞2004年11月8日朝刊34面
[17]「西武買収「20億円なら」 ライブドア社長否定的な意向 プロ野球」朝日新聞2004年11月9日朝刊16面
[18]「西武球団買収、有線ブロードも意欲。」日本経済新聞2004年11月9日朝刊1面
[19]「コクド社長、西武球団「売らぬ」 鉄道株は「買い戻したい」」朝日新聞2004年11月9日朝刊1面
[20]「西武球団も売却否定 選手側に説明/プロ野球」読売新聞2004年11月9日東京朝刊19面
[21]「大野・コクド新社長、就任会見で「西武球団残したい」/プロ野球」読売新聞11月23日東京朝刊23面
[22]「西武の2軍名は「インボイス」 プロ野球」朝日新聞2004年12月30日朝刊17面
[23]「「永久失格」解除 野球協約の改正案、大筋了承/プロ野球実行委員会」読売新聞2005年1月26日朝刊17面
[24]「西武球団の売却「あり得る」 11月期限の条件次第/プロ野球」読売新聞2005年1月29日東京朝刊17面
[25]「再建を一任、堤前会長署名、西武改革委委員長が表明――球団売却検討」日本経済新聞2005年3月5日朝刊9面
[26]「インボイス社長、「西武球団の買収、条件合えば検討」」日本経済新聞2005年3月8日朝刊11面
[27]「インボイス社長、西武球団買収に慎重、諸井氏「残す」発言受け転換」日本経済新聞2005年3月11日朝刊11面
[28]「西武球団売却 後藤・西武鉄道次期社長が否定的な見解/プロ野球」読売新聞2005年3月21日東京朝刊23面
[29]「インボイス・木村社長、西武ライオンズの経営に意欲」読売新聞2005年5月28日東京朝刊8面
[30]「西武鉄道社長、球団売却を改めて否定/プロ野球」読売新聞2005年6月30日東京朝刊14面
[31]「プロ野球交流戦「成果明確」 球団継続に意欲見せる 西武鉄道の後藤社長が会見」読売新聞2005年6月29日東京朝刊16面
[32]「「インボイス」社長、ライオンズ球団買収を全面否定/プロ野球」読売新聞2005年7月12日東京朝刊22面
[33]「西武鉄道グループ、「持ち株会社で再建」正式発表」読売新聞2005年8月11日東京朝刊2面
[34]「西武「二軍」と「球場」の命名権 インボイス、契約解除へ/プロ野球」読売新聞2006年9月9日東京朝刊22面
[35]「西武ドームと二軍チーム名「グッドウィル」への名称変更を承認/プロ野球実行委」読売新聞12月5日東京朝刊25面
[36]「プロ野球:西武現金供与 西武、第三者中心の調査委設置へ--球団売却は否定」朝日新聞2007年3月12日夕刊10面
[37]「西武、新体制スタート 後藤オーナーと小林社長が就任/プロ野球」読売新聞2007年5月19日東京朝刊20面
[38]「西武が憲章制定/プロ野球」読売新聞2007年8月27日東京朝刊26面
[39]「西部だけのチームじゃない ライオンズ、大宮で1軍戦 県と合意=埼玉」読売新聞2007年9月22日東京朝刊32面
[40]「(プロ野球短信)球団名に「埼玉」「所沢」検討 西武鉄道の後藤高志社長」朝日新聞2005年11月19日朝刊17面
[41]「「西武球団名に所沢を」 市議会が請願採択=埼玉」読売新聞2005年11月20日東京朝刊34面
[42]「球団名に「埼玉」 「地域密着」と歓迎 プロ野球の西武ライオンズ名称変更/埼玉県」朝日新聞2007年11月7日朝刊埼玉31面
[43]「グッドウィル、西武本拠地の命名権を解除へ/プロ野球」読売新聞2007年12月23日東京朝刊18面
[44]「西武、今季は本拠球場と2軍のチームの命名権売却せず プロ野球」朝日新聞2008年1月9日朝刊19面
[45]「松坂資金で球場改修 西武」産経新聞2007年11月23日東京朝刊運動1
[46]「グラウンド間近に観客席 所沢の西武ドーム、改修工事終える /埼玉県」朝日新聞2009年3月27日朝刊埼玉34面
[47]髙木,2021,70-71
[48]「サーベラスTOBに反対表明、西武HD「上場を阻害」」日本経済新聞2013年3月27日朝刊11面
[49]「サーベラス、西武HDに表明、「廃線・球団売却求めず」」日本経済新聞2013年4月3日朝刊16面
[50]「西武ホールディングス――鉄道、横浜が主戦場(記者の目電子版から)」日経産業新聞2017年4月4日
[51]「西武HD、横浜アリーナを子会社に」日本経済新聞2017年3月3日朝刊13面

<引用・参考文献>
『ライオンズ70年史 黄金獅子の軌跡。』ベースボール・マガジン社,2020年7月
髙木大成『プロ野球チームの社員』ワニブックス,2021年4月
中川右介『プロ野球「経営」全史 球団オーナー55社の興亡』日本実業出版社,2021年10月

埼玉西武ライオンズ (seibulions.jp)

2023年9月17日(日) 1979~球場ストーリー西武ライオンズ球場の誕生 | 埼玉西武ライオンズ (seibulions.jp)
西武ホールディングス「西武ホールディングスヒストリー」SeibuHD_history_all.pdf (seibuholdings.co.jp)
西武ライオンズ広報へ突然の異動…「観客動員数最下位」から始まった | AdverTimes.(アドタイ) by 宣伝会議

朝日新聞
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産経新聞
日本経済新聞
日経産業新聞
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