2025年に向けて「高齢者」が変わる？

(^^)/こんにちは、モーリーオジサンです。
　今後の高齢者の「暮らし課題」を知り、2025年の「団塊世代」の「後期高齢者時代」をどう対応していくのか？私たちは、どう事前に準備していくべきか？目の前の課題は多くあります！

Ⅰ：75歳以上の高齢者人口の増加がつづきます？

　2025年頃には団塊の世代が後期高齢者になり、2060年頃には高齢化率が約4割となり、世界に類を見ない高齢化の時代が見込まれ、高齢者の住まいのあり方も大きく変化していきます。

≪　バリアフリーは高齢者が暮らし易い住まいが必要なのです≫

　今後は、2035年頃には単身高齢者世帯が約160万世帯に増加する見込です。よって、単身高齢者向け住まいのニーズが拡大していきます。

　単身世帯の暮らしを知り、安全・安心な対応を事前にする必要があり、団塊世代が2025年頃には後期高齢者になり、超超高齢者時代になります。

　団塊世代の方々が後期高齢者になることで、今迄の高齢者と大きくニーズレベル変わり、この年代は、ある程度の資産を持っている高齢者層で、必要なサービスにはある程度の対価を支払われる層で、従来の介護サービスでは満足しないと思います。

　団塊世代が2040年頃には要介護になり、いよいよ要介護時代に突入します。急激な高齢化は介護サービスの需要と供給のバランスを壊します。

　大都市での介護サービス供給不足が発生する可能性があります。また、介護保険サービスのみでは満足できず、保険外サービス（自己負担サービス）が求められる時代になっているでしょう。結果、看取りまでもできる在宅介護サービスができる住まいが必要です。

　2040年頃になる要介護時代には、認知症が地域で身近な問題になります。認知症は誰でもなる可能性があり、特に高齢化90歳以上になるとほぼ半分以上の方が症状が現れます。

　地域で認知症対応ができるシステムが必要で、住まいを中心に、医療と介護の連携ができる体制が求められます。認知症時代は、地域に認知症の方が多いので、全ての対応ができません。介護格差・地域格差・介護難民等が産まれる時代になります。

　介護保険外費用が払える方とそうだ無い方、地方と大都市との介護サービス供給の差が現れます。その時代を乗り越える為には、事前の準備が必要です。別記事に記載しています。

≪厚生労働省の資料を参考に添付します！≫

（出典：厚生労働省）
年齢階級別人口と単身世帯の推計

要介護・要支援高齢者と認知症高齢者の増加

Ⅱ：健康寿命と平均寿命の推移を考えると？

　≪平均寿命と健康寿命の延命が今後も続いていきます≫

　その為、今後は平均寿命と健康寿命の差である不健康期間を短縮する対策が必要になります。

　健康寿命の延命は、健康期間が長くなる状態ですので、私達は、健康期間をどのように暮らしていくのか、考え、準備をする必要があるのです。

　まずは、健康期間の暮らし方を考える必要があります。在宅での暮らしでは、安心・安全に暮らせるように、健康を維持する為にも、フレイル予防が重要になります。

　予防してできる限り健康を維持するか？予防を疎かにして、要介護になるのか？人生をより楽しく暮らしていくには、自立できる健康は大切なのです。

　私達は事前の準備が必要です、適度な運動・栄養のある食事・健康的精神の維持等が必要となります。また、安心して長く暮らせる資産運用も重要にんなります。

≪厚生労働省の資料を参考に添付します！≫

健康寿命と平均寿命の推移
（出典：厚生労働省）

Ⅲ：高齢者住宅の現状から将来を考える？

　

≪高齢化人口の増加は、重度化者（要介護３以上）も増加します≫

　その結果、重度者を受け入れる（特別養護老人ホーム）、認知症対応型施設等が大都市圏（介護型認知症グルーホーム）が不足します。

　施設に入居できない方は在宅で対応するしかありません。家族の負担は増加します（老々介護等）が増加します。

　在宅の介護は、要介護者・家族も含めて、各自が自分らしい暮らしができるように何をしたらよいのか、所所に工夫が必要になります。

　その他には、事前の介護リフォームが大切なります。その件は、別の記事でリフォーム内容は詳しい記載してます。

　結果、民間の関連施設にも、今後は重度者の受け入れが増加します。加えて、高齢者人口の増加は健常者向け（自立者向け）施設も同じように不足してきます。

　（サ高住・住宅型有料等）、民間施設入居には、十分な調査と事前の体験が重要です。選択ミスは許されません。

厚生労働省の資料を参考に添付します！

高齢者向け住まいについて（各サービス関係図）内容
（出典：厚生労働省）

高齢者向け住宅の入居者要介護度

高齢者住宅の市場背景
（出典：タムラプランニング）

Ⅳ：高齢者住宅の傾向を考えると！

　≪高齢者市場は今後2060年頃までは、75歳以上人口の増加が続きます！≫

　大きく暮らしのあり方は変化し、シニア・高齢者に対応できる住まいが必要になります。

　高齢者の人口は、2040年頃には団塊世代が要介護年代になるので、需要と供給の問題から介護難民が発生してきます。また、施設の介護スタッフ人材不足から地域によっては入居が難しくなります。

　在宅介護でもサービスニーズに十分に対応できなくなる場合もあります。介護保険外サービスとしての対応が重要になり、介護格差問題も発生します。

　大都市圏での施設への入居が難しなり、在宅での介護サービスが増加していきます。当然に在宅での看取りニーズも増加します。

　その結果、「自助・互助・共助・公助」で地域で支える、医療と看護の連携、地域包括ケアシステムがより重要なシステムとなると思います。

　高齢者の住まいは、在宅では、シニア時代から介護を考えた高齢者住宅への早めのリフォームが促進されます。

　介護施設は、要介護人口がピークの2040年頃が最大となると推定されます。その後は減少傾向になると思います。

　建築様式は早期に減価償却ができ、柔軟対応がし易い木造建築が増加していくと考えれます。また、自立者向け住宅と重度者向け住宅の二極化になっていきますね。

【感謝】