「このままでいいのかな？」心理師(士)は副業しよう！の３つの理由

臨床心理士＆公認心理師のめえこです。

心理師(士)といえば、求人のほぼ大半は非正規。
あらためて先日、臨床６年目になってあらためてながめた求人。あいかわらず非正規多い。あこがれの臨床心理士をとったばかりに見たときの状況と変わってないんですよね。

心理師(士)になってある程度経験積んできて、「この先どんなふうに仕事していこうかな？」と思ったことはありませんか？
私はあります。

現在心理師(士)をしながら、今後のキャリアを考え、あらためて心理師(士)が副業したほうがいい理由を３つにまとめました。

１.雇用が安定していない

2020年4月1日より、「会計年度任用職員制度」が開始されました。心理職は行政からおりてくる仕事も多いですし、現在、会計年度職員に任命されている心理師(士)も多数です。

会計年度任用職員は、ボーナスが出たり、産休・育休という制度が加えられたりメリットもありますが、デメリットは任用期間に上限があること。私が勤めているところでは、再雇用の上限は４年。４年までは条件(職場の評価)をクリアすれば更新できるけど、一般公募になります。つまり、一度採用されたとしても４年後どうなるかわからないということ。これってやっぱり働いているほうからすると不安ですよね。一つの仕事しかしていない場合、４年ごとに「職探しをするかもしれない恐怖」をかかえなくてはなりません。

２．副業であらたな視野をひろげられる

　
べつの仕事をはじめることであらたな発見があったり、視野をひろげられることもあります。単純に出会うクライエントさんも変わったり、カウンセリングの仕方が変わって、臨床の幅を広げられます。

いつもの職場でいっしょにはたらく人以外のつながりができることも、自分の世界をひろげてくれます。

研修の講師業を副業に選んだりすれば、話す技術を磨いたりする必要があったり、カウンセラーでやってきたことと違う経験を積むことができます。
副業も十分、視野・経験を深める自己研鑽といえるでしょう。

３．副業することで得られるもの

やはりひとつのしごとに依存していると、リスクが大きいです。非常勤で年度更新できなくて、収入が一気にゼロになるのは避けたいものです。収入の柱をふやしておくことは、安心につながります。

また、副業がうまくいくと個人事業主になることもできます。個人事業主になると、青色申告をして65万円の控除を受けられ、学会費・研修費、書籍代など業務に関連する費用を経費とすることができます。そうなると、税金や社会保険料を少し下げることができます。

まとめ

公認心理師ができたとはいえ、この先の雇用形態に大きな変化があるとはいえません。

もともと二足・三足のわらじはあたりまえの心理職。ひとつの仕事にしばられず、たくましく副業をしていきましょう。私も一緒にがんばっていきたいと思います！