MITとバイデン次期政権幹部

バイデン次期大統領の指名により、ゲンスラー教授が米SEC(証券取引委員会)の次期委員長に決まった。SECは独立した監督官庁として強力な権限を持つ組織で、その委員長はFBI長官と並ぶ法の強制執行者だ。

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「ももきち、それはGood questionだね。君が言いたいのは中国の一帯一路構想に伴う過剰債務が次の世界金融危機の遠因になりかねないということだよね」。いつも鋭い目で難しい話をするゲンスラー教授が、生徒とのSpecial dinnerの席でGoodと言ってくれて僕はちょっと上機嫌だった。

「Central truthは何かをよく考えることだ」。教授は真実を見極めることを重視していた。リーマンショックや日本のバブル崩壊など、金融危機の原因はモラルハザード、レバレッジ、インターコネクティッドネス(相互連関性)ではないか。これが金融危機の原因に関する僕にとってのCentral truthだ。そして、中国の巨額の資金の流れがモラルハザードを引き起こし、次の世界金融危機発生のマグマになる可能性はないだろうかと考えた。

ゲンスラー教授はCFTC長官時代のリーマンショック後の金融規制強化対応により、規制推進論者として市場に認識されているが、今回はどうだろうか。コロナ禍のTurbulence 、或いはVUCA(Volatility, uncertainty, complexity, and ambiguity)の時代において、彼に見える米金融にとってのCentral truthはなんだろうか。アメリカが進む方向は日本を含む世界の金融界に大きな影響を与える。ゲンスラー委員長の今後の動向に注目したい