世界の主流派と非主流派。日本はどっち？

地球というと惑星全体を指しますが、世界というと、地球という惑星の中の人が暮らす社会を指しているように思います。

その世界とは、この惑星の中で人が暮らす社会のことを指しているとすると、人口というのは最も重要な指標といえるかもしれません。

UNFPAが2023年4月19日に発表した2023年版の世界人口白書によると、人口が最も多い国はインドで約14億2860万人でした。インドは前年まで2位でしたが、中国を抜いて1位になっています。

日本の人口は約1億2330万人で世界12位。前年まで11位でしたが、エチオピアに抜かれて12位に下がりました。今後は、フィリピンやエジプトにも抜かれる可能性があります。

世界の総人口は約80億4500万人となり、80億人を超えました。人口が1億人を超えている国は、前年から1カ国、コンゴ民主共和国が加わり、15カ国となっています。

（出典：UNFPA）
本統計はWHOと異なり、国や地域のほか領地なども含む。 香港やマカオは中国に含まれず、別々に記載されている。 数値は2023年の推計値。 数値が0.0になっているものはゼロではなく、四捨五入した値。上表は総人口が多い順に30カ国を並べた。

日本は世界でも人口が多い国に入ります。

今後、世界の人口のことを考えると、アフリカが伸びることは間違いありません。中でも注目すべきはナイジェリアです。ワシントン大学保健指標評価研究所がランセットに発表した資料によると、2100年にはナイジェリアは中国を抜いて世界第2位の人口になると予測されています。

（出典：ランセット（英国医学誌））

そのナイジェリアは、今後2年以内にBRICSへ加盟を希望すると発表しています。

これまで世界の主流派はG7でした。もちろん、今も経済的な面ではG7が世界をリードしています。

ただ、これから先もG7が世界の主流派だと言えるのでしょうか？以下は、G7とBRICSの比較のために作った資料です。

経済面をみると、まだG7がかなり優位に見えます。しかし、これも雲行きが怪しくなってきています。

ウクライナ戦争での経済制裁はロシアを弱らせるどころか、強くしてしまったようです。上記の記事は英国のメディアであるガーディアンの記事を引用したRT（ロシアトゥデイ）の記事です。

ロシアは経済制裁に順応し、経済成長を欧州よりも3倍速いペースで成し遂げると英国のメディアが予測しています。さらに、ロシアは経済制裁のおかげで、ロシアに対しての友好国、そして中立国との貿易を伸ばしています。

これは、経済制裁のお陰といってもいいことで、ロシアは貿易相手国を多様化し、しかも伸ばすことに成功しています。

その貿易の相手国の主な相手はBRICS各国です。つまり、今後、BRICS内での貿易はますます盛んになるだろうことを示しています。実際には経済制裁は効果はなく、制裁はできなかったという事を意味します。

それどころか、BRICS内でも貿易は増えているのです。

そして、人口を見てみると、世界全体の人口に対してBRICSは45.9％、G7は9.8％です。今後、中国は人口減少するでしょうが、ナイジェリアが加わるなどしていけば、さらにBRICS側の人口比率は高まるのは間違いありません。

逆にG7側では人口を維持できるのは、移民の多い米国だけで、その他の国は人口を維持することも厳しい国ばかりです。欧州も日本も人口は減少します。

そして、注目は原油です。現在でも原油の生産高を比較すると、世界全体に対してBRICSは39.4％、G7は18.2％です。

脱炭素化といわれているとはいえ、化石燃料を0とするのはかなり難しいものがあります。原油は世界において重要なエネルギー源であることは間違いありません。

今後、BRICSにはベネズエラも加盟を希望しています。ベネズエラは原油埋蔵量世界一です。

世界の大きな枠組みとして注目されているG7とBRICS。今後、10年、20年と続く世界の中で、どちらが主流派となり、どちらが非主流派であるか。

G7が主流派であり続けるのは、現実的ではないように感じます。

過去50年間、原油の決済はドルで行われてきました。ドルの基軸通貨体制を保つための仕組みです。この体制のスタートに大きくかかわったキッシンジャー元国務長官が亡くなりました。それと時を同じくするように、UAEが原油の決済でのドル使用を停止するとの報道が出ました。まだ真偽のほどは分からないところではありますが、こういった報道が出ることにドル離れが加速していることを感じます。

人口ではG7を圧倒し、原油の生産高で大きく上回り、さらに経済成長率もG7を上回るBRICSと、人口は減少し、米国以外は原油は輸入に依存し、経済成長率も下回るG7各国。

日本がしがみつく米国、そしてG7は、もはや主流派ではなく、非主流派なのではないでしょうか。

日本は独自の強みを見直し、質の高い仕事をすると同時に、「どの国と組むのか？」は見直さなければならないのは間違いありません。

日本は、もはや非主流派に属していることを自覚すべきでしょう。