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【経済本100冊】Vol.72:『生き残るメディア 死ぬメディア』(著:まつもとあつし)のあらすじ

経済本100冊読破タイトル作成

こんにちは!メンタルブロック解除人こと心理カウンセラーの大和です。
こちらでは、「数字に疎い心理オタクが、経済関連の本を100冊読むとどうなるか?」と言う企画で、読破した経済関連の本を紹介して行きます。
既に経済に詳しい方もそうでない方も、今後の本選びの参考にして頂ければと思います。


今回ご紹介するのは、まつもとあつしさんの『生き残るメディア 死ぬメディア』です。

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基本情報

タイトル:生き残るメディア 死ぬメディア
著者名:まつもとあつし
初版発行年月:2010年12月
ページ数(大体):約270pg
難易度所感〈五段階〉:★★★★ ややムズい


大和の適当あらすじ

動画サイトや電子書籍等、ネット時代の今、今後可能性のありそうなメディアについて考察する本。


全体の感想

ニコニコ動画やYouTube等、割と身近なネットメディアについて触れられているので、テーマ性については結構興味を惹く本だなと思い、買いました。とは言え、著者が独自の見解を述べて行くと言うスタンスと言うより、様々なメディアの経営に携わる人にインタビューして、対談して行くと言う形で話が進んで行くので、全体的にまとまりがあんまし無いかなーと言う感じでした。

各メディアのビジネスモデルについて述べられていたり、時折やや深い所について突っ込んで述べた所もあるものの、著者自身として今後どうすべきか・どうなって行くべきかの意見が鮮明では無く、どこかふわっとした感じで終わってしまっている所が、僕としては今一つ物足りなかったですね。あと意外と技術的な話も多く、ITに疎い人にはそこが難しく感じるかも知れません。

大和の学びポイント


< 学びポイントまとめ >

★電子書籍の三原則
★プレミアム会員に支えられるニコニコ動画
★ニコニコ動画は公式認定のMADが増えることを願っている
★YouTubeのパートナー制度
★YouTubeのコンテンツID技術
★YouTubeは広告主が出稿したい動画を選べる
★従来のテレビとネットテレビは今後共存して行くだろう
★政治カテゴリの動画はニコニコ動画に強みあり
★ツイッターはAPI公開により急拡大
★ニコニコ動画とGyaOの2社でYouTubeに拮抗

< 各詳細 >


★電子書籍の三原則
・・・まつもと氏は、電子書籍には三原則あると思っている。①所有感があり同期されること、②検索・引用可能であること、③ソーシャルな読み方ができること・・・である。先ず、本の所有感はとても重要で、複数デバイス間で同期できれば、利便性は高くなるし、②の検索可能性を高めることにも繋がる。また、ニコニコ動画の映像制作自体は個人的な活動だが、そこに様々なコメント・タグが付与されることで刺激となり、次の創作に繋がって行っている。読書にも同様のプロセスは起こり得る筈で、特定のページ内容に読者がコメントを入れて議論を深めると言った楽しみ方もできる筈だ。単にデジタル化するのではなく、クリエイティブな面でもステージアップするべきだ


★プレミアム会員に支えられるニコニコ動画
・・・ニコニコ動画はアカウント登録者数は1500万人、内月額525円を支払うプレミアム会員は100万IDを超え、黒字化を達成した(2010年)。ニコニコ動画の売上の85%がプレミアム会員の課金収入等の、ユーザーへの直接課金によるものである。これは無料モデルが中心のネットサービスにおいても、特異なサービスだと言える。「1日中ずっとニコニコ動画を見ている」ようなコアユーザーに支えられている一方、広告収益は伸び悩んでおり、生放送を強化する等、リッチ番組で別の層のユーザーを呼び込んで一般化を狙っている

★ニコニコ動画は公式認定のMADが増えることを願っている
・・・ニコニコ動画は、商用コンテンツをもっと増やしたいと思っている。なのでアニメ等のコンテンツホルダーが、「DVDを出すよりニコニコ動画で有料配信する方が合理的だ」と思えるようなレベルを目指している。また、ニコニコ動画はコンテンツホルダーに、MAD等の二次利用をもっと認めて欲しいと思っている。それが結果として、コンテンツホルダーにも良いフィードバックとして返って来るのではないか。ニコニコ動画にとってユーザーコンテンツと商用コンテンツは両輪であるが、欲を言えば、ユーザーがコンテンツを生み出して行く過程の中で、商用コンテンツがその刺激となったり、相乗効果を生めるような展開が望ましいと思っている

★YouTubeのパートナー制度
・・・YouTubeではパートナー制度と呼ばれる、一般の投稿者とは異なる仕組みを用意している。これは商用映像を抱えるテレビ局や映画会社等だけではなく、個人クリエイターも参加できる。個人クリエイターであっても、再生数やチャンネル登録者数の多いユーザーはパートナープログラムを通してパートナーとなり、広告収益を上げることが可能である。こうしたユーザーパートナーも含めると、YouTubeでは100万本以上のパートナー動画が投稿されている。例えば2009年に角川グループの公式チャンネルが月商1000万円を超えたと発表したが、それもこの仕組みを活用してのことであり、今後も同様の成功事例は出て来るだろうと思われる。

★YouTubeのコンテンツID技術
・・・YouTubeでは、1分間に20時間分以上の動画が投稿されている。第三者の著作物を含む動画を投稿すべきでは無いのは勿論、膨大な動画の中から著作権者が自らの著作物を容易に見つけられるように、「コンテンツID」と言う技術を採用している。コンテンツIDで発見された動画はブロックすることもできるし、トラックしてどのように視聴されるかを分析したり、或いは収益化オプションを選択して、視聴回数に応じた広告収益の分配を受けることもできる


これより先は有料コンテンツとなります。価格は200円と、週刊少年誌よりも安く変える値段ですので、更にサクッと学びを深めたい方は是非ご購入下さい。


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【経済本書評】超ネタバレ!経済本100冊読破&書評まとめ


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