教育費の貯め方は３種類！FPママが実践するおすすめの方法はこれ
将来お金を理由に子供の選択肢を狭めたくない。今の家計状況で大丈夫？
親として子供の教育費が心配になるのは当然のことですよね。
ただ、子供が小さいうちから早めに準備することでその不安は軽減できます。この記事では、FPママである私も実践する教育費の貯め方をお伝えしますね。
教育費はいくらかかるの？
教育費と言っても、シンプルに学費だけでは済まないことに注意が必要です。習い事や塾などに通わせることもありますよね。そこで今回は、そういった学校外でかかる費用も含めたデータを見てみましょう。
小学校は3万円/月
公立の小学校で親が年間で負担する教育費は352,566円、私立の場合は1,666,949円です（文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」、以下「文科省調査」）。私立に通っているお子さんは習い事にかかる費用も高くなる傾向があるようですね。
公立の場合は月々3万円弱、子ども2人だと月々5-6万円かかることになります。収入から工面できるよう、家計を見直しておきましょう。
中学校は4.5万円/月
公立の中学校で親が年間で負担する教育費は538,799円、私立の場合は1,436,353円です（文科省調査）。
公立の場合は月々4.5万円、子ども2人だと9万円ほどなので、小学校よりは負担が増えるイメージをもっておきましょう。
高校は4.2万円/月、私立は倍近くかかる
公立の高校で親が負担する教育費は年間512,971円、私立の場合は1,054,444円です（文科省調査）。
高校になると私立に通うお子さんも多いと思います。公立だと月々4.2万円ですが私立は8.7万円ほど必要になるので、中学校と同様、私立に通うとおよそ倍くらい違うと覚えておくと良いでしょう。
大学進学で1,000万！？
一般的に教育費というと大学の費用をイメージされる方も多いのではないでしょうか。
大学に4年間通う場合の費用は以下の通りです。※設備費除く
1)国立大学：2,425,200円（535,800円×4年＋入学料282,000円）
2)私学文系：3,486,000円（815,000円×4年＋入学料226,000円）
3)私学理系：4,795,000円（1,136,000円×4年＋入学料251,000円）
（文部科学省「2021年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額（定員1人当たり）の調査結果について」）
これ以外に、仕送り等が発生することもあります。自宅から遠方に通う場合の交通費もあるでしょうし、留学に行けば200～500万円必要になるケースもあります。
中には大学で1,000万円以上かかるケースも。今からしっかり備えておきましょう。
教育費の貯め方３つ
教育費を貯める方法は大きく３つあります。
銀行預金
積立投資
保険
順番に見てみましょう。
銀行預金
銀行口座に貯めていく方法です。簡単で分かりやすい反面、今の低金利では殆ど増えないのがデメリットです。とはいえ銀行預金はいつでも引き出せることや、元本が減らない（1,000万円までは守られます）安心感があります。
積立投資
毎月決まった額を、投資信託などに投資する方法です。投資というと難しく聞こえるかもしれませんが、最初に設定をすれば自動で買付してくれるので、実は簡単な方法です。NISAを使えば非課税になりますので、利用する人も増えてきましたね。
とはいえ、預金と違って元本保証でないので、元本が減る可能性があることに注意が必要です。長期投資を前提に活用しましょう。
学資保険
学資保険で教育費を貯めるメリットは、親に万一のことがあった際にその後の保険料を払わなくても良い制度や、加入中の税金控除があることです。もちろん将来の学費を準備するという意味もありますが、預金と同じく殆ど増えないのが現状です。
学資保険を活用する場合は、保険で教育費を最大限貯めるというよりは、あくまで保険としての機能（万一のときの安心）を買う意味で加入すると良いでしょう。
おすすめは積立投資
FPであり元銀行員の私は、つみたてNISAを活用した積立投資で教育費の準備をしています。つみたてNISAは投資未経験でも取り組みやすい制度。投資先の商品も、国の基準をクリアしたいわばお墨付きの商品しかありません。
私も家族や周りの友人に相談されてこれまで何度もつみたてNISAをおススメしています。預金や保険と組み合わせるのもありですね。
初心者には楽天証券・SBI証券が使いやすいです。ぜひチェックしてみてください。
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