新型コロナウイルス感染症罹患後症状（いわゆるlong COVD)について　

昨日久々に健康診断にいきました。
経鼻胃内視鏡を初体験しましたが、鼻痛かった。

そろそろコロナネタやめようと思っているのですが、
NEJMにlong COVIDの記事があったので紹介です。

Toward Comprehensive Care for Long Covid
NEJM.　May 9, 2023

SARS-CoV-2（COVID-1９）感染の後遺症は複数の臓器系に及び、しばしば「long COVID」またはPASC（Postacute sequelae of SARS-CoV-2）としてまとめられるが、この用語自体が曖昧で、臨床症状は極めて多様で、予後も不明である。エビデンスに基づく治療法がないことが、感染患者とその臨床医のフラストレーションをさらに高めることになった。

日本でも２０１９年に「新型コロナウイルス感染症罹患後症状のマネジメント」が出ていますが、そのころから原因不明、治療法確立なしは変わっていないようです。

米国疾病管理予防センター（CDC）は、ロングコビッドを、SARS-CoV-2に感染してから4週間以上経ってから発生する、新規、再発、または継続する幅広い健康問題と定義している。
世界保健機関（WHO）は、Long COVIDを完全には定義していませんが、最初の病気の発作または陽性反応から3ヶ月後に新しい症状が継続または発症することで分類しています。

CDCとWHOで少し罹患期間が違うようです。
下記のように疾患コードもできたみたいです。
かといって、治療には結びつきません。

2021年10月、国際疾病分類（ICD）コードU09.9を採用し、臨床医がLong　Covidを持つ患者の受診を記録するのに役立てました。基本的に、急性SARS-CoV-2感染症の発症後、1つまたは複数の症状が持続する、または4週間以上経過した場合にU09.9としてコード化されます。この分類は、研究や電子カルテの追跡には役立つが、臨床医や感染者が診断から治療まで困難な迷路の中を進んでいくのにはほとんど役に立ちません。

あとは、国立衛生研究所（NIH）がRECOVER（Researching COVID to Enhance Recovery）という研究を立ち上げました。とかくらいであまり参考にならないので割愛です。やっぱり、（当たり前でしょうけど）確立した治療はありません。

すっきりしないので、もう少し調べてみると,
WHOにQ＆Aがあります。
長くなるので２，３つだけ紹介です。

Coronavirus disease (COVID-19): Post COVID-19 condition

WHO. 28 March 2023　

・COVID-19後遺症を発症する危険性が高いのは？
誰でもCOVID-19後遺症を発症する可能性があります。研究によると、COVID-19患者の約10～20％がCOVID-19後遺症に関連する症状が長期化することが示唆されています。しかし、ある種の問題（例えば息苦しさ）は、初期のCOVID-19が重症の方に多く、また女性に多いようです。

日本の研究でも女性に多い傾向があるようでした。

・COVID-19後遺症と診断されるまでにどれくらいかかりますか？
WHOの定義によると、COVID-19後遺症と診断されるには、症状が2カ月以上続く必要があり、通常の回復にはこれくらいの期間がかかることが分かっています。症状が続いている他の原因を検討することが重要です。

２か月は様子みましょう。
他の原因検索も必要です。

・COVID-19後遺症の症状はいつまで続くのですか？
COVID-19後の状態がどの程度の期間続くかは予測できません。ほとんどの人が症状の改善を経験しますが、長引く症状は数週間から数ヶ月続くことが分かっています。現在のところ、COVID-19後の状態がどの程度の期間続くかを予測することは不可能です。

よくわかっていないので、
いつ治るか、どうやって治すかは不明です。
症状にあわせた、対症療法となります。

いろいろ調べてみましたが、
つまるところ、
体調不良で仕事ができなくなるのが大きな問題だと思います。
厚労省からは以下のようなQ&Aがでていますが・・

新型コロナウイルス感染症の罹患後症状（いわゆる後遺症）に関するＱ＆Ａ＜感染者の職場復帰＞
問２ 新型コロナウイルス感染症に感染した労働者が職場復帰する際にどのような点に留意すればよいでしょうか。

新型コロナウイルス感染症の回復経緯や心身の負担には個人差があることから、療養終了後に職場復帰する場合の対応に当たっては、業務によって症状を悪化させること等がないよう、主治医等の意見を踏まえた本人の申出に基づき、産業医や産業保健スタッフとも連携し、勤務時間の短縮やテレワークの活用など、労働者の負担軽減に配慮した無理のないものとすることが望ましいです。

大企業で産業医、産業保健スタッフがしっかりいて、
人員も豊富ならいいんでしょうが、難しいところですね。