崔 真淑/エコノミスト『投資1年目のための経済・政治ニュースが面白いほどわかる本』(大和書房)
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2021年を振り返る!やはり大学院の学びにかなり助けられた1年でした~リカレント教育は収入UPに繋がるかをデータと経験から考察する~
2021年が、終わろうとしています。今年も、皆様のご縁と支えのおかげで無事に終わろうとしています。本当に有難うございます。そして、仕事面でも新しい機会を頂きました。日経電子版の投資解説コーナーの出演、新刊の出版、経済解説の機会、自分の人となりの紹介記事への出演等々、感謝しかないです。こうして何とか仕事の機会があるのは、皆様とのご縁はもちろん、博士後期課程で在籍している大学院での先生方の指導や学びが大きな支えがあるからこそと痛感します。今回は、社会人大学院など、大人になっての
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出産準備10万円も嬉しいけど、出生率上昇の兆しが見える中で、こういう支援策があると更に嬉しいかも?!〜有難いと感じた支援策ベスト3〜
出生率の低下が止まりません。コロナ禍の2021年の出生数が過去最小の84万人を記録しました。感染拡大で婚姻や出産を控える動きがあったと推測されています。しかし、これは本当でしょうか? 実は、一部の女性層に限って見ると、むしろ出生数が上昇しているのです。下記の記事にあるように、主にデスクワークを主体としている女性の2021年出生動向を見ると、子どもの数が1.74人と19年ぶりに上昇しているのです。考えられている背景には、これまでの国や自治体政策の影響だけでなく、リモートワー
プロ投資家(機関投資家)は、株主総会のESG関連議案に対して議決権行使をどのように行使する傾向か?〜大型ファンドと中小型ファンドの違い〜
6月の株主総会シーズンを目の前に、機関投資家(プロ投資家、私たちの年金を運用するファンド等を含む)の動向が注目されています。特に、ESG関連(環境・社会・ガバナンス関連)の株主提案議案が、下記記事にあるようにアメリカでは昨年比20%も増えていることから、日本でも増加する見込みとなっています。しかし、世界共通で株主提案が50%以上の賛成率を取るようなことは、滅多に無いのです。少し古いデータ参照になりますが、1997年から2007年の米国S&P1500 に組み込まれている上場企
アメリカのように「ジョブ型雇用」と「雇用の流動性」を高めようと聞くけど、アメリカの労働環境は意外に手堅い側面もあると感じた話〜ファイナンスの視点から〜
部署やポジションごとに最適な人材を起用するアメリカで散見される「ジョブ型雇用」が注目されています。記事あるように、経団連も提唱しています。しかし、日本はアメリカのように雇用の流動性が低いことから、ジョブ型雇用が進みにくいとも指摘されています。こうした論調や変革は、日本経済をより良くする可能性もある一方で、少し心配になることもあります。とというのも、雇用の流動性が高いアメリカでは、労働者の生活を守るためにも意外なほど労働組合が活発と感じることが多いのです。フリーランスや、芸能