9月25日早朝のBitcoin暴落 改めて感じた「分からないことだらけ」という現実

先週Bitcoinの価格が急落した。直前には10,000米ドルをつけていたところ、25日未明（日本時間）に8,600ドル台まで下落、一時は持ち直すも翌日には8,000米ドルを割る水準まで下落して、現在も8,000ドル付近で小康状態を続けている。

ほぼ同時期に採掘に使われる計算資源のハッシュレートが9月18日に100EH/sを超えていたところ、暴落前の23日に70EH/sまで下落したこととの関連が疑われているが、暴落のタイミングでのハッシュレートは、100EH/s台を回復しているようにも見える。

ハッシュレートの暴落を巡っては、中国四川省の雨期が終わると電気代が上がることとの関係を指摘するレポートが9月23日（米国時間）に発表されて、2018年もハッシュレートの低下とともに6,000米ドル台から3,000米ドル台へと下がったとの言及があった。

Bitcoinだけの問題であれば他の暗号資産の時価総額比率が上がったかと思いきや、時価総額に占めるBitcoin占有率は依然として7割弱で推移しており、Ethereumなど他の暗号資産も軒並み価格を下げた。暗号資産の買付資金として注目されているUSDTの発行残高を見ると9月25日に一瞬だけ急増した様子を観測できる。

中国ではBitcoin採掘が禁止され、工業団地で電力提供の優遇も受けられなくなったことで、ここ1～2年はモンゴルやロシアに採掘業者が移転したものとばかり思っていた。今年8月に四川省で大規模な洪水が起こった際も、大きなハッシュレートの変動はなかったようだ。実際に今でも中国に採掘業者が集中しているのか、マイニングプールのシェアだけを見ても分からない。

国内外のニュースを追っていても噂話ベースの話が多く、実際の採掘ASICの出荷状況や、採掘者の地理的環境については十分に追えていない。国内外の記事を見ても、テクニカル分析や背景となるニュースの解説が散見されるものの、何が原因だったかまでは分からない。

各国で暗号資産に係る制度が整備されていく過程で、交換業者だけでなく採掘機器業者や採掘業者など、価格変動に影響する様々なステイクホルダーからの情報開示が適切に行われるようにはなるのだろうか。大きな相場の動きがあった後、株や為替と同じくらいには背景を理解できるようになるといいのだけれど。