デジタル人材のリモートワーク実態調査 2023

本日、デジタル人材総研よりデジタル人材のリモートワーク実態調査 2023がリリースされました。

2020年からのコロナ禍により、リモートワークが拡がりを見せました。一方でコロナの五類移行に伴い、オフィスに人が戻っている組織も見られます。本レポートではITエンジニア／デザイナーの副業・転職サービス「Offers」利用者へのアンケート調査を実施し、リモートワークの現状や、変化する動向に対するデジタル人材の意思決定について明らかにしていきます。

Offers デジタル人材の「リモートワーク実態調査2023」を実施

【デジタル人材の約9割が 転職条件にリモートワークを挙げると回答?!】
デジタル人材リモートワーク調査を実施🎉

☑リモートワークになり、5人に1人が引っ越したと回答
☑そのうち現職でリモートワーク制度が削減・廃止された場合、「転職や別案件を探す」という回答が44.0%https://t.co/ZZLraYdoWS pic.twitter.com/J0pRB6yeeA

— Offers(オファーズ)| ITエンジニア／デザイナーの副業・転職サービス (@Offers_jp) September 28, 2023

リモートワークから出社に切り替わった理由として「コミュニケーション上の課題」が92.3%となりました。リモートワークになり、5人に1人が引っ越したという結果となりました。引越し先についての質問では、会社からの出社要請に応えられる範囲での引っ越しが多い結果となり、会社方針の変更を想定しつつ様子見をしている方が多いと考えられます。

今後の転職条件にリモートワークを挙げる方は合計90.6%となりました。リモートワークを希望している理由として「通勤時間が無駄だと感じている」が87.7%となりました。「出社したくなる環境づくり」などと言われますが、企業としては出社を求める場合、オフィスに出社することによる利点やプラス要素を社員に伝えることが必要と言えます。また、選考段階でリモートワークであるからこそ入社してもらえた人材については厳しい傾向も見られているため、まだリモートワークを受け入れざるを得ない組織も一定存在するでしょう。