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強制解約となったクレジットカードは信用情報機関にどのように表示されるのか

うどん

強制解約となったクレジットカードは信用情報機関にどのように表示されるのだろうか。気になってググってみても曖昧な情報しか手に入らなかったため、強制解約の当事者の自分が信用情報を開示してみることにした。

クレジットカードを強制解約になるなんてお金にだらしのない馬鹿なんだなと思う方もいるかもれないが、私はお金の管理に関しては人一倍細かく、決してだらしのない人間ではない。金融事故はちょっとした不注意で誰にでも起こりうるものなのだ。

過去に私が金融事故を起こし、クレジットカードを強制解約となった経緯を記事にしているので、時間があれば読んでみて欲しい。

上記の記事を簡単に要約すると、2015年に解約したはずのカードが何故か解約できておらず、2018年分の年会費の請求を滞納していたことが発覚したという話だ。
転職をきっかけに銀行口座を変えていたため自動引き落としは行われず、引っ越して住所が変わっていたため督促状も来ず、知らず知らずのうちに滞納し、2018年12月に他のクレジットカードの使用を停止されたことで初めて滞納の事実に気付いたのだ。

この時の開示情報では、まだ停止したカードは契約終了状態にはなっておらず、強制解約されたカードがどのような表示となるのかは不明なままだった。

そのまま月日は流れ、現在(2023年6月)に至った。金融事故から4年半以上が経ち、いよいよ金融事故の履歴が消える日が近づいてきた(滞納の履歴はカードの解約から5年で消える)。金融事故を起こしたカードの履歴は2023年11月末日をもって消えるのだが、それよりも後に強制解約となったカードの情報は依然として残り続けるため、今後新たにカードを申し込むのにあたって、このカード情報がどのように影響するのか若干の不安を覚えたのである。

そこで、4年半ぶりに信用情報機関CICで情報開示をしてみることにした。昔は開示に1000円かかっていたのだが、現在は500円に値下げされており少し驚いた。

信用情報機関に掲載の内容

強制解約となったのはイオンカードとYahooカードの2枚だ。

2019年7月にカードが停止となったYahooカードの場合はこんな感じだ。もちろん延滞などはしていないため特段変わった記述はなく、自発的に解約した場合との区別はできない。
支払い情報は2019年7月までとなっているため、カード停止と同時に強制解約となったと考えられる。ちなみに掲載期間は解約から5年後の2024年6月末日までとなっている。

Yahooカードの情報欄


一方、2018年12月にカードが停止となったイオンカードの場合はこんな感じだ。「極度額0千円」の表示が不穏な様相を呈している。前回開示の際は極度額100千円(つまり限度額10万円)だったので、カード停止後に数値が変わったことに間違いない。
また、支払い情報は2020年9月までとなっている。クレジットカードの有効期限が2020年7月だったので、2018年のカード停止後に即強制解約となったわけではなく、クレジットカードのショッピング枠を0円扱いにして、カードの有効期限まで契約が継続した後に強制解約となっているようだ。
おかげでカードが停止されたであろうと分かる状態のまま2025年8月まで掲載期間が伸びてしまっている。

イオンカードの情報欄

審査への影響は？

2023年11月末日をもって金融事故情報は消え、12月からは晴れて自由の身となるわけだが、イオンカードの不穏な情報は2025年8月まで残り続けることとなる。

ただ、極度額0円の表示が審査にどこまで影響するのかは未知数である。このカードで延滞しているわけではないので個人的には殆ど影響はないのではと踏んでいるが、こればかりはカード会社以外には分からない。

12月からカードを申し込んでみようと考えているので、その際は審査結果を記事にしようと思う。

(2024年4月 追記)
12月より下記のカードを発行した。
・エポスカード
　可決 ショッピング枠50万
・みずほマイレージクラブカード/ANA
　可決 ショッピング枠100万
・ソラシドエアカード
　可決 ショッピング枠70万(三井住友 合算)
・JQカードセゾン
　可決 ショッピング枠150万
　→4月にゴールドカードのインビテーションあり
　　→ショッピング枠150万のまま可決
・セゾンゴールドアメックス
　可決 ショッピング枠300万
・TカードPrime
　可決 ショッピング枠60万
・三井住友ゴールドNL
　可決  ショッピング枠70万(三井住友 合算)

こうならないためにも

今回の開示で、金融事故を起こしカードが停止となった場合は、即強制解約ではなくカードの有効期限まで契約が続いている場合もあることが分かった。また、極度額0円の表示で何となくカードが停止状態にあるという雰囲気が信用情報から読みとれることも分かった。

このように金融事故の間接的な痕跡は金融事故から5年間ではなく、停止したカードの契約終了から5年間残るということに注意して欲しい。

また、当然だが仮に強制解約となったカードにも滞納があった場合は直接的に滞納がわかる状態で情報が5年間残り続ける。

カードの強制停止後はカード会社のアプリやサイトにログインできなくなることが多いため、既に強制解約となったものだと思い込んでしまいがちだが、不安な方はカード会社に問い合わせ、掲載期間が延長される前に確実に退会処理をしてもらった方が賢明だと言える(もちろん金融事故を起こさないことが一番大事なのだが…)。

私の場合はもう手遅れなので、2025年までカード停止の痕跡を残したまま過ごすこととなるが、金融事故の件も含め全て自業自得なのだから仕方がないと諦めることにする。

最後になるが、この失敗を記事にすることで一人でも多くの人の金融リテラシーの向上に役立てば幸いである。


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