【未来医療⑩News】生成系AI実態調査、オンライン診療生保の付帯サービスへなどなど
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生成系AI実態調査で、医療関係者のAIへのあこがれを改めて感じました。アーリー層は多くても、マジョリティがついてこないのが医療関係なのかな？とも考えさせられました。
１）AI健康アプリが指し示す 購買データからの健康度
ヘルステック企業の株式会社リンクアンドコミュニケーション（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：渡辺 敏成、以下「当社」）が運営する、AI健康アプリ「カロママ プラス」は東邦大学医学部社会医学講座衛生学分野の杉本南助教による「食品購買データと食品摂取量データとの相関性およびその関連要因の検討」に協力します。
２）医療AI市場
診断・診療支援AIシステム市場に関する調査を実施（2023年）
医療分野でのAI利活用は黎明期から普及期にシフトしつつあり、AI搭載型の医療機器の増加とともにAIアプリケーションの多様化が見込まれる
〜2027年の国内診断・診療支援AIシステム市場規模は165億円に拡大を予測〜
株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長 : 水越孝）は、国内のMedTech動向を調査し、関連する各医療機器の普及動向、参入企業の事業展開、今後の方向性などを明らかにした。
３）子宮頚部細胞診AI
浜松医科大学は5月26日、パパニコロウ染色された子宮頸部液状化検体細胞診（LBC）標本を迅速に診断する人工知能（AI）を開発したと発表した。この研究は、同大大学院医学系研究科光医工学共同専攻（博士後期課程）の栗田佑希大学院生（再生・感染病理学講座、先進機器共用推進部）らの研究グループによるもの。研究成果は、「PLOS ONE」に掲載されている。
４）医療デジタル化に向けた取り組み
内閣府が推進する戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）第2期が5年間に及ぶ期間を経て実質的に終了した。SIPは科学技術イノベーションを実現するため2014年に創設された国家プロジェクトで、日本経済・産業競争力にとって重要な課題を選定し研究開発を推進することが目的だ。第2期については12課題が実施された。その中で、情報通信総合研究所は医療分野の「AIホスピタルによる高度診断・治療システム」の一部を担当した。
５）Amazonがデジタルから対面へ
医療サービスを提供するOne Medicalを2022年に買収するなど、アマゾンが近年、対面医療の強化に注力している。一方、対面医療は、ドラッグストアや小売大手、100円ショップなど、多分野からの参入も目立つ領域だ。中でも、ドラッグストア最大手は、低価格医療をドラッグストア店舗で提供する「ミニ診療所」の開設を加速させており、業界の中では抜きん出た存在だ。競争が激化する医療業界において、アマゾンに勝ち目はあるのか。
６）生成系AI実態調査
エクサウィザーズは5月25日、ChatGPTなど「生成ＡＩの利用実態調査レポート2023」を発表した。全産業274社514人から回答を得たもの。生成ＡＩを日常的に業務で活用するとの全体回答は7.2％、医療・製薬に限ると5.1％となった。「時々使用する」との回答は全体で25.9％、医療・製薬に限ると23.1％だった。産業別にみると、ＩＴ/Webサービスで、日常業務に使用するとの回答は12.5％、時々使用するとの回答が41.1％と、他産業に比べて群を抜いて高い。次いで金融・保険の活用度も高く、目を引いた。
７）クモ膜下出血検出AI
脳卒中疑いに対するCTスキャンは、フィンランド国内では年間18万件実施され、その実施数が年々増加する一方、読影を担当する放射線科医の減少が課題となっている。ITサービス企業のCGIは、ヘルシンキ大学病院と、画像機器大手のプランメカとの協力により、「頭部CTスキャンに基づくくも膜下出血識別AI」を開発している。
8)オンライン診療の拡大
政府の規制改革推進会議は１日、医療・教育分野を中心とした規制緩和策の答申をまとめた。オンラインによる遠隔診療を拡大し、現在のへき地に加え都市部でも可能とする措置を提言。訪問看護の拠点では常備できる薬の種類を増やし、円滑な在宅医療につなげることを求めた。教員の働き方改革に向け、学校で外部人材を活用するための環境整備も盛り込んだ。
９）オンライン診療 生保の附帯サービス
株式会社刀（大阪府大阪市、代表取締役CEO森岡毅）の連結子会社であるイーメディカルジャパン株式会社（東京都中央区、代表取締役 糸山尚宏、以下イーメディカルジャパン）は、朝日生命グループのなないろ生命保険株式会社（東京都新宿区、代表取締役社長 石島健一郎、以下なないろ生命）の、保険契約者および被保険者への付帯サービスとして、高血圧疾患に特化した専門型オンライン診療サービス「高血圧イーメディカル」の導入を6月5日（月）より開始します。
１０）医療データ個人情報 同意なくて研究開発に
カルテなど医療データの個人情報を加工すれば同意がなくても医薬品の研究開発に利用できるようにするなど、263項目の規制緩和策を盛り込んだ政府の計画が今月にも閣議決定されます。