在外邦人向け遠隔医療・オンライン診療ポータルサイトなどなど
ごきげんさまです。喜業家つぼです。
喜業家つぼのヘルスケアニュース何卒よろしくお願いいたします。
オンライン診療のプラットフォームをどこがとるのか？と戦いが起きていますが、オンライン診療をしている医療機関を検索できるポータルサイトを作成するとは、初歩的なことなのにこのような戦い方があるなと改めて考えさせられました。また、私は日本とグアム島で遠隔医療を実施しようとしていましたが、日本人がいれば日本人医師に診断してもらいたいというニーズがあるので、遠隔診療でその課題を解決できますよね。
１）在ベトナム日本人へ遠隔診療
WEB事業や人材事業、海外医療事業等を行う株式会社DYM（読み：ディーワイエム、本社：東京都品川区、代表取締役社長：水谷佑毅）の関連会社であるDYM Medical Center Co.,Ltd.（読み：ディーワイエムメディカルセンター、本社：ベトナム・ホーチミン、代表取締役社長：水谷 佑毅）は、ベトナムで展開する「DYMメディカルセンターベトナム（DYM Medical Center Vietnam）」にて、2021年6月10日よりベトナムに在住の日本人向けに、日本人常勤医師によるオンライン診療を開始いたしました。
「DYMメディカルセンター（DYM Medical Center）」では、2021年3月1日より日本人医師による外来検査をおこなってきましたが、ベトナム・ホーチミンの新型コロナウイルス（COVID-19）流行拡大による来院患者の不安を解消すべく、新たにオンライン診療を開始いたしました。これにより、来院せず、ご自宅で内科を受診していただけます。但し、国への提出用の診断書（ワークパミット）につきましては、直接当院への来院が必要となります。
２）オンライン診療プラットフォーム アナムネ 九州薬局導入
アナムネは6月17日より、「Anamneオンライン診療プラットフォーム」の連携薬局として、九州エリア内で大賀薬局97店舗と追加連携を開始する。
アナムネは、「Life Medical Partner -ITの力で医療をもっと身近に-」のビジョンを掲げ、日本の医療費問題の解決をめざし、設立されました。
病気や医療、健康に関して、実際の医師にスマホやPCからチャット形式で直接相談ができるオンライン医療相談サービス「Anamne(アナムネ)」を開発・運営しています。病院が開いていない時間帯や土日であっても、経験豊かな女性医師が対応できるのが特徴です。
現在は、オンライン医療相談サービスに加え、オンライン診療プラットフォーム「Anamne オンラインクリニックプラットフォーム」、医療情報特化型検索サービス「clila(クリラ)」、オンラインサプリメント外来、オンライン漢方相談、在宅健康診断サービス「おウチで健康チェック」など複数のヘルスケアサービスを展開しています。
３）オンライン診療ポータルサイト
現役医師が代表を務める株式会社オンラインドクター.com（本社：東京都品川区、代表取締役：鈴木 幹啓）は、日本で展開されている9社のオンライン診療システムを利用しているクリニックを一括して検索できるポータルサイト「イシャチョク」を2021年7月1日よりサービス開始します。
４）アディダスのフェムテック
若い女性の4人に1人が思春期や青年期にスポーツを諦めており、その大きな理由になっているのが「生理中の（経血の衣服への）漏れ」だという。背景にはコーチなど大人たちの知識不足など、いまだ生理がタブー視されている問題もある。そんな中、テクノロジーと教育で現状を打破しようとしているのが、スポーツ業界大手のアディダスだ。
５）オンライン歯科
「Oh my teeth Whitening」のはじめ方はとても簡単です。まず、スマホで無料オンライン診療の予約を行います。LINEの予約リンクから希望の日時を選択し、事前の問診に回答します。
６）LINEドクター LINEの遠隔医療
LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤 剛）と、エムスリー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：谷村 格）の共同出資により設立した合弁会社であるLINEヘルスケア株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：室山 真一郎）は、患者側がオンライン診療を利用する際に、より疾患ごとに利用シーンを把握できるよう、疾患別の特集ページを新設、第一弾として、本日より「こどもの肌トラブル」についての特集を公開しますので、お知らせいたします。
７）遠隔診療×遠隔見守り
遠隔モニタリングサービス「Hachi（ハチ）」を提供するAP TECHは、「八幡平市メディテックバレーコンソーシアム」に参画。八幡平市、地元企業、大学等研究機関関係者等と連携し、遠隔診療×遠隔見守りの実装を基礎とした過疎地における医療福祉DXのあるべき姿の提案と、新たな産業基盤と雇用の創出に取り組む。
Apple Watchを活用した24時間365日の遠隔モニタリングサービス「Hachi（ハチ）」を提供するAP TECH株式会社（本社：岩手県八幡平市、代表取締役：大西一朗）は、産学官連携による人口減少時代の課題解決と医療福祉×ITを核とした新たな産業基盤の創出を通じた持続可能な地域づくりを目指す「八幡平市メディテックバレーコンソーシアム（以下、本コンソーシアム）」に参画いたしました。八幡平市、地元企業、大学等研究機関関係者等と連携し、遠隔診療×遠隔見守りの実装を基礎とした過疎地における医療福祉DXのあるべき姿の提案と、新たな産業基盤と雇用の創出に取り組んでまいります。
８）インフルエンザAI
アイリス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：沖山翔、以下「当社」）は、咽頭画像の解析をもとにインフルエンザ判定を行うAIアルゴリズムを開発し、咽頭カメラを含むAI搭載システムを「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（医薬品医療機器等法）」に基づき、厚生労働大臣宛て医療機器製造販売承認申請を致しました。前向き試験としてAI医療機器の治験を実施し承認申請を行う日本初の事例となります。
既存のインフルエンザ検査法は、発症早期では診断精度が十分に発揮されず、現場で実践した際の精度が6割程度との研究報告があるという。また、検査時に綿棒を鼻腔内に挿入する行為は、患者の痛みを伴うと同時に、検査時の医療者に対する飛沫感染リスクが懸念されている。同社ではこれらの課題を解決すべく、2017年11月の創業時から研究・開発に取り組んできた。これまでに6名の医師を含む9名の医療従事者や厚生労働省・経済産業省出身者、医療AI領域に特化したデータサイエンティスト、大手医療機器メーカー出身者など多数の専門職が揃い、2019年には経済産業省推進の「J-Startup」に選出、2020年までに総額約30億円の資金を調達するなど、医療現場、技術（ハードウェア・ソフトウェア・AI）、規制を深く理解したうえでAI医療機器をスピーディに開発する体制を構築しているとのことだ。
９）守屋さん
コロナ不況にあえぐ企業は少なくありません。しかし、これまでに50以上の事業を立ち上げてきた守屋実さんは「全世界的に『不』の解決競争が巻き起こる」と今後を予測します。守屋さんが新規事業の有望な領域として注目する“既得権益のほころびが見える分野”とは――。
１０）AIに臨床的共感を代替させていいか？
AIの活用が臨床医学において有望な結果を示す一方で、臨床的な「共感」の問題は現在のAIアプローチでは解決できないと、米カリフォルニア大学バークレー校（UCバークレー）の生命倫理学教授で臨床的共感の専門家であるJodi Halpern博士が意見を提起している。
１１）脳出血部位 検出AI
エルピクセル（東京都千代田区）は2021年5月25日、頭部CT画像から頭蓋内の出血による高吸収域を人工知能（AI）が自動抽出する医用画像解析ソフトウエア「EIRL Brain Segmentation」について、医療機器としての製造販売認証を取得し、販売を開始した。
１２）新型コロナ対策 エックス線診療車
国立研究開発法人産業技術総合研究所【理事長 石村 和彦】（以下「産総研」という）健康医工学研究部門【研究部門長 達 吉郎】人工臓器研究グループ 三澤 雅樹 主任研究員、医療機器研究グループ 鷲尾 利克 主任研究員、新田 尚隆 主任研究員、省エネルギー研究部門【研究部門長 堀田 照久】熱流体システムグループ 高田 尚樹 上級主任研究員、インダストリアルCPS研究センター【研究センター長 谷川 民生】フィールドロボティクス研究チーム 大山 英明 主任研究員、神村 明哉 研究チーム長らは、公益財団法人筑波メディカルセンター【代表理事 志真 泰夫】（以下「筑波メディカルセンター」という）廣木 昌彦 脳神経内科 専門部長、茨城県立医療大学、北里大学、東京都立大学、駒澤大学、株式会社フォーカスシステムズ、株式会社ピュアロンジャパンと共同で、遠隔診療機能を装備し感染防護対策されたエックス線診療車（ICXCU：Infection-Controlled X-ray Care Unit）を開発した。
１３）てんかん発作予知AI
突然意識を失い、けいれんするなどの発作が起こる「てんかん」。国内の有病率は１０００人に５～６人（推計６０万～１００万人）といわれ、乳幼児から高齢者のすべての年齢層で発症する。てんかんのある人のうち７０～８０％は、薬や外科治療などにより発作を抑制（コントロール）できるが、残りの２０～３０％の人は治療しても発作が止まらない難治性だ。
１４）精神疾患アドヒアランス不良検出AI
精神疾患治療において通院継続の失敗、服薬の自己中断などは増悪と再発の主要なリスクとして知られる。このようなアドヒアランス不良を早期に自動検出し、積極的なフォローアップを実現するAIシステムの有効性が検証された。
１５）医療機関のBCP サイバーセキュリティ
講演2
「医療情報システムと新興感染症・災害・サイバー攻撃を考える」
美代賢吾 先生（国立研究開発法人国立国際医療研究センター医療情報基盤センター）
１６）医療GIJIROKU
デジタルクローン、P.A.I.（パーソナル人工知能）※1 を開発する、株式会社オルツ（本社：東京都港区、代表取締役：米倉 千貴、以下「オルツ」)は、「AI GIJIROKU（AI議事録）」https://gijiroku.ai/ の業種別音声認識機能として、医療機関向け強化音声認識エンジン「医療GIJIROKU」の提供を開始しました。
１７）アルツハイマー・パーキンソン AI創薬
HACARUS（ハカルス）と東京大学大学院薬学系研究科は6月16日、アルツハイマー病やパーキンソン病の治療法開発を目指す、AI創薬の共同研究を開始すると発表した。今回の共同研究では、両疾患の病因となるタンパク質の凝集・散開するメカニズムの解明をHACARUSのAIを活用した画像解析技術を用いて試み、治療法開発を目指す。
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