【遠隔医療⑩News】３D遠隔医療、リモート治験、リモート指導などなど

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リモート治験にオンライン動物病院、３D遠隔医療に、様々な医療がオンライン化してきていますね。オンライン診療が基本になっていくことによって、オフライン医療の価値が高まっていく気もしてきました。

１）リモート治験

オンライン診療大手がリモート治験支援の新会社、事業の裾野を広げたワケ

医療システム開発のインテグリティ・ヘルスケア（東京・中央）が臨床試験支援事業を始める。2022年2月に設立した子会社のDCT Japan（東京・中央）を通じて、臨床試験の中でもウエアラブル機器やオンライン診療を活用する「分散型臨床試験（Decentralized Clinical Trials、DCT）」の支援に取り組む。

２）医療DXでの地方活性

オンライン診療など医療DXが地方活性化に貢献

３）熟練医師のリモート指導

熟練指導医の指導をリモートで。脳血管内治療向け遠隔指導支援サービスを発売いたします。

血管造影画像をリアルタイムで指導医に伝送 。脳血管内治療の指導に特化した遠隔指導支援サービス「DxDoor Neuro」(ディーエｯクスドア　ニューロ）を全国医院、医療機器メーカー様向けに発売を開始します。

４）順天堂大の３D遠隔医療

順天堂大、双方向型の3D遠隔診療の実証に成功--AR技術など活用

順天堂大学は6月3日、拡張現実（AR）技術などを用いた3次元（3D）映像によるパーキンソン病患者の双方向型オンライン遠隔診療の実証に成功したと発表した。今後はパーキンソン病患者に特化した介護施設を運営するサンウェルズ（金沢市）と実用化に向けた検証を進めるとしている。

５）オンライン動物病院

動物病院ビジネスをオンライン診療を含めて包括的に支援へ（クレディセゾン） | ペイメントナビ動物病院ビジネスをオンライン診療を含めて包括的に支援へ（クレディセゾン）動物病院ビジネスをオンライン診療を含めて包括的に支援へ（クレディセゾン） | ペイメントナビ

クレディセゾンは、動物病院のビジネス環境の改善をサポートするサービス「セゾンの VETs（ベッツ、Veterinarian（獣医）の略）サポートクラブ」を 2022 年 7 月上旬から提供を開始した。
同サービスは、動物病院を経営する事業者を包括的にサポートするサービスだ。これまで同社は、「クレジットカードの決済環境の整備」、「ビジネスカードの活用」などを提供してきたが、新たにオンラインでの診療を行うことができる「セゾンのペットオンライン診療（動物病院用オンライン診療・相談サービス）」を加え、包括的に事業をサポートする。

６）脳卒中・循環器病院ICT部門

アルム、北海道大学病院 脳神経外科に脳卒中・循環器病ICT医療連携研究部門を設置

株式会社アルム（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：坂野哲平、以下 アルム）は、北海道大学病院（所在地：北海道札幌市、病院長：渥美達也、以下 北大病院）と共に、北大病院脳神経外科において、新たに寄附講座「脳卒中・循環器病ICT医療連携研究部門」を設置しました。

７）ムラでクラウド診療

貴州省　村に「クラウド診療」体制を構築_中国網_日本語

貴州省黔南プイ族ミャオ族自治州龍里県は都市・農村医療均質化体制の構築に力を入れ、貴州省人民医院と共同で省・州・県・鎮・村の5つの医療連動体系を形成している。国家工業情報化部と衛生健康委員会の5G＋遠隔診断プロジェクトを遠隔診療、遠隔回診、遠隔手術指導、遠隔病歴ディスカッション、遠隔患者指導、転院手配などの医療サービスに取り入れ、県級病院の診察室と病床を村医務室に拡張し、住民が村で専門家の診察を受け、時間と負担を軽減できるようにしている。

８）アフリカの遠隔医療

Dots forが経済産業省「アフリカ市場活力取り込み事業実施可能性調査事業」に採択

「メッシュネットワーク技術」を搭載した無線Wifiルータを村内に設置する形で無線ネットワークの通信インフラを提供します。農村をデジタル化・オンライン化することで、農民は動画視聴や遠隔医療、遠隔教育などのデジタルサービスが利用できる「Smart Village」を実現します。

９）日本DX現状調査

日本のDX現状調査や医療業界DX、ソニーがNaviCXの提供開始

2022年6月6日、リバーフィールド株式会社、KDDI株式会社と株式会社ソリトンシステムズは2022年5月31日に医療業界のDXに向け、5Gスタンドアローン (5G SA) とMEC (AWS Wavelength) 環境を活用した遠隔医療の実証実験を実施したことを発表しました。

１０）残る課題

アナログ規制撤廃でオンライン診療がようやく全面解禁へ、それでも残る課題とは

遠隔診療など医療のオンライン活用が日本でようやく実質的なスタートラインに立つ。厚生労働省は2022年1月に指針を改め、再診からしか許していなかったオンライン診療を初診から利用できるようにするなど、医師の診療と薬剤師による服薬指導におけるリモート技術活用への制限を大きく撤廃した。2022年4月から実施され恒久的な制度となる。