【未来医療⑩News】スマートスプーン、暴れる患者対策VRなどなど

ごきげんさまです。感護師つぼです。
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スマートスプーンで微弱電気を出すことで、減塩対策ができるってすごいですね。この仕組みを使えば、お椀でスープとかいろいろとできますよね!

1)移動薬局

岐阜薬科大(岐阜市)は10月から、災害対策車両である移動薬局車両(通称モバイルファーマシー)を用いた全国初の平時の処方せん調剤の実証実験を、医療過疎地とされる山県市北伊自良地区で行う。30日、実証計画が厚生労働大臣から認定されたと発表した。

2)自分の声でメンタルヘルスがわかる

株式会社Welcome to talk(本社:東京都千代田区、代表取締役:関﨑亮、以下Welcome to talk)は、新たに音声感情センシング技術を導入し、自分の声からココロの健康状態をモニタリングできる「ココモニ」サービスを開始します。音声分析データからストレス反応を可視化することで、子どもたちのメンタルヘルスの一次予防を促し、早期発見、早期支援につなぎます。

3)ヘルスケアベンチャーと投資家をマッチさせるプラットフォーム

Medtronic Asia Pacific社長やBayer Healthcare Asia Pacific責任者などの上級管理職を歴任した最も経験豊富なヘルスケア経営幹部の1人であるChris Lee氏は1日、ヘルスケア新興企業を医療投資家とマッチさせることによりヘルスケアの資金調達を変革することを目指すプラットフォームであるVentureBlickの創設者兼最高経営責任者(CEO)としての新たな役割を担うことを発表した。従来の投資家とは異なり、このプラットフォームに参加する医療投資家、すなわち内科医、臨床医、病院管理者、ヘルスケア業界専門家など深い専門知識とユーザー経験を有する医療投資家は、単なる投資家としてだけでなく、アドバイザーや将来の顧客としても、新興企業に比類のない価値を提供することになる。

4)暴れる患者対策VR

 シンガポール国立大学(NUS:National University of Singapore)の医学部に当たるYong Loo Lin School of Medicine(以下、NUS Medicine)は、同校の医学生と看護学生向けに「VR」(仮想現実)技術を活用した教育プログラムを提供している。学生はヘッドマウントディスプレイ(HMD)を装着し、精神疾患患者に対処する方法を学ぶ。NUS Medicineは、このVR教育プログラムを2022年6月に開始した。

5)片頭痛アプリ

ヘルスケア関連スタートアップ、ヘッジホッグ・メドテック(東京・中央)の川田裕美最高経営責任者(CEO)はスマートフォンの治療用アプリの開発に取り組む。患者の行動パターンをアプリで認識し、症状の改善につながる助言をする。まずは潜在的な患者の多い片頭痛向けアプリの実用化を目指す。

6)薬局経営支援デジケア

【ビジネスワイヤ】ヘルスケア機器のPHC(東京都港区)は、薬局経営支援ツール「digicare(デジケア)アナリティクス」を発売したと発表した。デジケアは、調剤薬局における売り上げデータの収集・集計をクラウド上で行うもの。集計業務の手間を大幅に削減し、対人業務により多くの時間を割けるようにする。PHC製以外のレセプトコンピューターにも対応し、迅速に導入できる。過去の売り上げ成長率との比較、売り上げに貢献している店舗の分析、流入元分析、患者分析などの機能を備える。(C)時事通信社

7)薬局の在宅医療買収

【米州総局=清水孝輔】米ドラッグストア大手CVSヘルスは5日、在宅医療のサービスを手掛ける米シグニファイ・ヘルスを80億ドル(約1兆1200億円)で買収すると発表した。CVSは今回の買収で在宅医療を受ける患者との接点を増やし、より付加価値の高い医療サービスの提供をめざす。

8)国立医大とヘルスケアベンチャーの連携

東京医歯大とヘルスケアベンチャー10社、学生の未来に向け連携|Beyond Health|ビヨンドヘルス (nikkeibp.co.jp)

医療健康ビジネスにおけるイノベーションの牽引役として、医学部発ベンチャーなど、大学への期待が高まっています。そんな中、東京医科歯科大学は、2022年度より全学部学生を対象として、大学が連携する医療・ヘルスケア系ベンチャー・スタートアップ企業へのインターンシップを単位認定する「単位取得型ベンチャー企業インターンシップ」制度をスタートさせたと発表しました。

9)医療情報の取り扱い

NTTデータらが患者への通知なく医療情報取得、プログラム不具合で | 日経クロステック(xTECH) (nikkei.com)

NTTデータと一般社団法人のライフデータイニシアティブ(LDI)は2022年9月20日、次世代医療基盤法に基づいて運営する医療情報の利活用事業において、患者本人への通知なく医療情報を取得したと発表した。同事業は医療機関から医療情報を集め、匿名加工した上で製薬会社や研究機関などの第三者へ提供するというもの。次世代医療基盤法では認定事業者が医療情報を取得するには、提供元の医療機関等が本人へ事前に通知するよう定めている。

10)スマートスプーン

微弱電流が流れるスプーン・お椀で減塩食の味わいが変化|Beyond Health|ビヨンドヘルス (nikkeibp.co.jp)

 明治大学とキリンホールディングスは共同で、減塩食品の塩味を約1.5倍に増強する電流波形を開発しました。これは人体に影響しない微弱な電流によって、食品の味の感じ方を擬似的に変化させる「電気味覚」の技術を応用したもので、この技術を搭載したスプーンとお椀を使った実証実験を9月から開始します。

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