THUYOSHI

新しいコンテンツを発信をして、日々思ったことを受け取ったり発信したり、双方で良い影響を…

THUYOSHI

新しいコンテンツを発信をして、日々思ったことを受け取ったり発信したり、双方で良い影響を与えるコンテンツになるようにやっていく

マガジン

  • 「近未来の道」

    日々、移り変わりゆく現代。激動な経済の動きを知る為に、投資・経済に役立ち、探求したことを書いています。

最近の記事

「22年3月発表! 日本の経済データ」

今月 日本の、景況感です。日本株投資をしている人や、知りたい人に使えます。 「○は良い、×は悪い」 NIKKEIサービス業PMI(サービス業) (前回42.7 結果44.7) ○ 消費支出 (人々の消費) (予想-3.0% 結果-1.2%) ○ 貿易収支 (予想-112.6B 結果-666.3B) ☓ 全国コアCPI (予測0.6% 結果0.6%)○ 国内総生産 (予想1.4% 結果1.1%) ☓ 求職率 (予想1.16 結果1.20)○  失業率 (予想

有料
200
    • 22年、3月発表!米国の経済データ

      米国経済の景況感です。米国株をしている人や知りたい人に使えます。 今月の結果 「○は良い、×は悪い ☆は重要な指数」 消費者信頼感指数(☆) 「米景気・雇用、消費者の景気の信頼・安心度」 (予想111.0→ 結果11.5)○ ISM製造業購買担当者景気指数(☆) 「製造業の新規受注、生産、雇用、入荷遅延、在庫の総合評価」 (予想58.0 → 結果58.6) ○ ISM非製造業指数 (☆) 「非製造業における、経済活動、新規受注・雇用・入荷遅延」 (予想 61.0→ 結

      有料
      200
      • ロシアについて

        今回の、ロシアについて、ウクライナとロシアの戦いでもっと世界のインフレは加速をするのかというのを話します。 まずは、ロシアの経済について、見ていきましょう。 ロシアは豊富な、石油、天然ガス、石炭、貴金属を有して、世界有数の穀物を持っています。 それらを、世界に輸出しています。 今回の件で世界各国がロシアに対して、どのような対応を取るのか、これら輸出品が規制されるのかが、見ものです。 上の記事は、、2020年の石油輸出量です。世界第3位です。 これから、ロシアは、経

        • 「22年2月発表! 日本の経済データ。」

          日本の、景況感です。日本株投資をしている人や、知りたい人に使えます。 「○は良い、×は悪い」 NIKKEIサービス業PMI(サービス業) (前回46.6 結果47.6) ○ 消費支出 (人々の消費) (予想0.7% 結果0.1%) ☓ 貿易収支 (予想1607.0B 結果2191.1B) ○ 全国コアCPI (予測0.3% 結果0.2%) ☓ 国内総生産 (予想1.4% 結果1.3%) ☓ 求職率 (予想1.16 結果1.16) ☓ 失業率 (予想2.8% 

          有料
          200

        「22年3月発表! 日本の経済データ」

        マガジン

        • 「近未来の道」
          18本
          ¥2,250

        記事

          「22年2月発表! 米国の経済データ。」

          米国経済の景況感です。米国株をしている人や知りたい人に使えます。 今月の結果 「○は良い、×は悪い ☆は重要な指数」                           消費者信頼感指数(☆) 「米景気・雇用、消費者の景気の信頼・安心度」 (予想110→ 結果110.5) ○ ISM製造業購買担当者景気指数(☆) 「製造業の新規受注、生産、雇用、入荷遅延、在庫の総合評価」 (予想57.5 → 結果57.6) ○ ISM非製造業指数 (☆) 「非製造業における、経済活

          有料
          200

          「22年2月発表! 米国の経済データ。」

          ビットコインの進化

          BTC(ビットコイン)が、金融との融合をし始める、準備をしています。 エルサルバドルという、国の法定通貨になったり、 米国政府が、BTCの規制を緩和する発言で積極的に、米国の企業が参入したりしている。 しかし、なぜ、こんなことをしているんだろうって思ってるヒトもいると思う。 紙幣のの価値はどんどん下がっている。 ってことは、経済も弱くなっている。 それと逆にBTCへの参入が多くなっている。 経済や金利と繋がって産み出しされたキャッシュは、経済の影響が受ける。法定通貨とは、

          ビットコインの進化

          「22年1月、日本の経済データ」。

          前月 日本の、景況感です。日本株投資をしている人や、知りたい人に使えます。 「○は良い、×は悪い」 NIKKEIサービス業PMI(サービス業) (前回51.1 結果52.1) ○ 消費支出 (人々の消費) (予想1.2% 結果-1.2%) × 貿易収支 (予想-784.1B 結果-582.4B)× 全国コアCPI (予測0.6% 結果0.5%) ☓ 国内総生産 (予想-0.8% 結果-0.9%)  ×  求職率 (予想 1.16 結果1.15) ☓ 失業率

          有料
          200

          「22年1月、日本の経済データ」。

          「22年1月発表!米国の経済データ」

          米国経済の景況感です。米国株をしている人や知りたい人に使えます。 12月の結果 「○は良い、×は悪い ☆は重要な指数」 消費者信頼感指数(☆) 「米景気・雇用、消費者の景気の信頼・安心度」 予想110.8 → 結果115.8 ○ ISM製造業購買担当者景気指数(☆) 「製造業の新規受注、生産、雇用、入荷遅延、在庫の総合評価」 予想60.0 → 結果58.7 ☓ ISM非製造業購買担当者景気指数 (☆) 「非製造業における、経済活動、新規受注・雇用・入荷遅延」 予想6

          有料
          200

          「22年1月発表!米国の経済データ」

          「21年12月、日本の経済データ」

          有料
          200

          「21年12月、日本の経済データ」

          僕が日本株をオススメする理由

          こちらは、「日本の人口は、世界で何番目なのかを表しています。」 なんと!少子高齢化なのに、世界で11位です。   他の先進国と比べ、労働だけで沢山、貯金が出来る国はいない優秀な国民性といわれてます。  しかし、他の先進国は、(株式を保有しています、ですが、日本人は、あまり投資してない、だから、その分のキャッシュの延びが少なく、経済のキャッシュを産み出すのが、弱い体質になっています) 日本人は、日本企業を応援しないと不景気は続くと思っています。 せっかく沢山お金を貯めて

          僕が日本株をオススメする理由

          「21年12月発表! 米国の経済データ。」

          有料
          200

          「21年12月発表! 米国の経済データ。」

          「損切りをした銘柄」

          損切りして、いてぇーってなったけど、「変異株かは、わからなかったのですが、何か起こると、予想はしてたので、早めに損切りできました。」 何か起こると予想してたホントのようで嘘みたいな理由↓ 証明できます。前書いた、「石油高騰の続き」という記事で書いてたので警戒をしていました。 その理由をこの記事の最後で、説明したいと思います では、損切りした銘柄と理由です。 米国編(損切り) 原油  -7% JPMorgan -7% 売った理由、  50日移動平均線を割って下値

          有料
          100

          「損切りをした銘柄」

          「21年11月発表! 日本の経済データ」。

          有料
          200

          「21年11月発表! 日本の経済データ」。

          石油高騰の続き

          現在、モノの高騰が続いてます。 なぜなら、不況でモノが売れず。 企業側は、在庫を減らしているからです。  そこで、モノの値段の決められ方について、お話をしていきます。 株式投資にも繋がるはなしになるので、聞いてください。  需要(欲しい人が増え)供給(在庫を減らすか、増やすか、調整しないと在庫が残るので、利益(元)が取れない。企業側は)そうやってこの資本主義を成長をさせてきました。不況の時は、無駄なコストや在庫を減らし。逆に景気が良い時は、在庫を増やします。 株式投資も美

          有料
          200

          石油高騰の続き

          21.11「気になる銘柄3選紹介。」

          有料
          250

          21.11「気になる銘柄3選紹介。」

          「21年11月発表、米国の経済データ」

          米国経済の景況感です。米国株をしている人や知りたい人に使えます。

          有料
          200

          「21年11月発表、米国の経済データ」