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食糧危機の真の狙い

 以前の記事で、このまま行けば食糧危機は2023年半ば頃に顕在化するだろうと述べました。
 今後の厳しい見通しについては、農家の方は少しずつ気づいていても、一般の方は少々値段が上がったぐらいでまだ危機感を持つには至っていないのが普通だと思います。

 ただ、原油高やインフレや円安による間接的な値上がりにおいては要因の発生から反映まで時間差があります。
 また、トウモロコシや小麦などの穀物はアメリカやEUなどの輸出量を増やせば賄えますが、問題は穀物の輸出規制よりも肥料不足にあります。

 今のところ農家の方々は基本的にすでに肥料を買っていたり備蓄していたりする場合がほとんどなので、出回る肥料の数が減ってもしばらくは大丈夫でしょう。

 しかし戦争前から世界の環境保護政策の影響により、中国を始め肥料の生産と輸出を規制をする国が増えたため、化成肥料の価格は随分と値上がりしていました。これはいくら大替肥料に移行しようとしても、そんなにスムーズに行くはずはないので今後もしばらくは変わらないと言うことになります。

 ちなみに食料危機が起こる時は、段々とそうなるのではなく、これまでのトイレットペーパーやマスクのように、世間が騒いだ時にあっという間に起こるものです。(もし仮に日本に食糧危機が来なかったとしても、備蓄をして困ることはありません。)

 そして食糧危機が世界的にある程度騒がれた後は、その代替肥料が何になるかというと、堆肥牛糞や鶏糞)などの有機肥料やリン酸の吸収を促進する遺伝子組み換えやゲノム編集技術による窒素固定細菌になります。
 そして、食べ物自体も遺伝子組み換えやゲノム編集によって作られるようになると考えられます。


 私は、これまで行われてきた食糧危機プロパガンダ(実際に食糧危機を起こしてきた)はこれが狙いだと考えています。権力者、俗に言う「支配層」と呼ばれる存在は、随分前からこの遺伝子組み換えやゲノム編集技術を導入しようと莫大な投資や開発援助をしてきています。

 


 さらに、2007年(今から15年も前です)に出された文科省資料「2025年に目指すべき社会の姿」では、リモートやキャッシュレス化などのデジタル化に言及されていると同時に、このゲノム編集技術について多くの記載が見られます。その中には、確かに「遺伝子組み換え食品の利用についての社会的合意形成」とあります。
 
 Twitterでは大分前から紹介してきましたが、この資料は必ず読んでほしいものです。(私はこういった資料を探して読み漁っていくことで点と点を結びつけてきました。)
 コ◯ナも戦争もすべては計画通りに実行されていることがよくわかると思います。タイミングがドンピシャです。

 

そして、これは多くの農家の反対を押し切って廃止された種子法や種苗法の改正ともしっかりリンクしています。

 これにはまた民営化による日本への外国企業参入を進める竹中平蔵(世界経済フォーラム理事)らが大きく関わっていますが、これらは言わば農業の民営化です。

 


 郵政や水道や空港の民営化をして、海外企業に売り渡した竹中平蔵(彼の売国ぶりについてはまた特集したいと思います)ですが、また今回の農政民営化にも彼が関わっています。
 これがもたらすものは、一部の多国籍(グローバル)企業バイオメジャー)の農業利益独占です。その企業が、ドイツの悪名高きバイエル(同じく悪魔企業と呼ばれるモンサントを買収)であり、
アメリカのコルテバ・アグリサイエンス(保有者はあの巨大権力デュポン家)であり、スイスのシンジェンタ(親会社は中国ケムチャイナ)となります。
 これを見れば分かる通り、農業も権力者の独占状態になるということです。極め付けに、バイエルとモンサントの買収はスイス勢力ロスチャイルドプロデュースというおまけつきです。


 国民が分断されている間に、どんどん世界政府による超管理社会移行計画が進んでいます。

 今まで国が管理していた農業を民間に受け渡し、企業が管理すると言うことは、一部大企業の農業利益独占につながり、利益優先である企業が農家を管理すると言うことは、食料価格が上がると言うことです。

 

 またモンサントは枯葉剤や人工甘味料などを販売してきましたが、その中でも爆発的に売れた除草剤「ラウンドアップ」は、がんを発生させるとして数万人から訴訟を受け、裁判では敗訴しています。



 世界一の「農薬大国」である日本は、がん患者も世界一位です。同じ少子高齢化国ではこのようながん患者の伸びは見られない(むしろ他の国は減っている)ため、抗がん剤とともに、かなり関連性が疑われます。


日本は経済衰退と人口削減にいち早く着手した国と言えます。日本経済は失われた30年などとよく揶揄されますが、急激に進んだ少子高齢化とともに、それは何の偶然でもないことを知ってほしいと思います。
 さらに、日本は遺伝子組み換え作物の輸入大国でもあります。



 遺伝子組み換え作物を食べるとうつ病や自殺者が増えると言うデータもあります。これは絶対にそうだとは言えませんが、私は計画の一環としてそれもやりかねないだろうと考えています。





 
 
 また、遺伝子組み換えやゲノム編集は農業だけでなく、動物の飼料、製薬業界(ここでもワ◯チ◯の世界権力による独占が見られました。)にも進出し、さらには動物や人そのものの改変にも導入されようとしています。


 重要なポイントとしては、彼らの言う持続可能や危機(二酸化炭素の増加、食料、エネルギー等)というものは基本的に人口削減によって解決できるという点です。これは陰謀論と言うレベルではなく、数々の判断材料から実際彼らが人口削減の計画をしていることは間違い無いと言えます。問題はその時期がいつか。と言うことになります。

 世界経済フォーラムでは、人口の大減少が2050年から始まる。と言っていますが、おそらくその辺り(私は先進国を中心にもっと早く減少すると考えていますが)に焦点を合わせて徐々に伏線を張っている段階だと考えられます。

世界経済フォーラムが考える「第四次産業革命」のかたち より

 とにかく、政府やメディアが絶対的に正しいなどと言う洗脳に気づき、少しでも多くの方が現状を理解することを願っています。


 二酸化炭素を減らすために人口を減らすことが必要だと語ったあのビルゲイツが、蚊をゲノム編集によってオスしか生まれないように改変し、絶滅させる計画を立てているようですが、これが人に応用されないことを祈るばかりです。

時間をかけて少しずつ繁殖能力を衰退させる。

私はこの技術とワ◯チ◯や、大きくなっているトランスジェンダー啓発の流れとの関連性すら疑ってしまいます。




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