アメリカと日本の労働観の違い 📚『日本教の社会学』

アメリカと日本の労働観の違い

アメリカと日本では、労働観に大きな違いがある。アメリカでは、労働者は自分の労働力を商品として、企業に売却する。そのため、執務時間中は、労働者は企業に絶対服従し、何を命じられても文句を言わないのが原則である。しかし、労働者は人格を売ったわけではないので、人間としては対等であるとされている。

一方、日本では、労働者は企業に奉公すると考えられている。奉公とは、主君や上位の者に対して、忠実に仕えることを意味する。そのため、日本の労働者は、企業に対して絶対服従する義務があると考えられてきた。

労働市場の成立

アメリカでは、労働市場が成立している。労働市場とは、労働力を求める人と、労働力を提供する人が出会い、労働力に関する取引が行われる場所である。労働市場が成立しているということは、労働者は自分の労働力を自由に売買することができるということである。

一方、日本では、労働市場が完全には成立していない。労働者は、企業に就職する際に、企業と雇用契約を結ぶ。しかし、この雇用契約は、労働者の労働力に対する対価として賃金を支払うことを約束するだけであり、労働者が自分の労働力を自由に売買できるわけではなく、企業に所属する義務がある。



山本氏の指摘

山本氏は、日本の労働観は、昔も今も奉公に基づいていると指摘している。奉公という概念は、労働市場という概念と相いれない。また、奉公には契約の概念がないため、雇用契約もはっきりしていない。
この指摘は、日本の労働市場が、アメリカのような流動的な市場ではなく、比較的固定的な市場であることを示している。また、日本の労働者が、企業に対して強い忠誠心を抱いていることも示している。

日本教の社会学

日本教の社会学