在宅勤務を永続化すべきか

    Harvard Business Reviewの最新記事から『あなたの会社は在宅勤務を永続化すべきか 〜リモート前提の業務再編がパンデミック以降の成否を分ける』

    チーム全員が同時に同じオフィスに集まる日は過去のものになりつつある、という前提で、「新たな仕事の世界」、すなわちリモートワーク(と出勤者が混在する状態)を前提とするマネジメントを確立することが企業のパンデミック以降の成功に欠かせないものとなる、という主張です。

あなたの会社は在宅勤務を永続化すべきか リモート前提の業務再編がパンデミック以降の成否を分ける | HBR.org翻訳マネジメント記事

    まず筆者は、少なくとも従業員の一部を永続的にバーチャル勤務に移行する利点として下の3つを挙げています。

1）通勤圏内のローカル人材だけを採用することには必然的に限界がある

2）リモートワークが選択できることで競争力のある人材を引き付け維持できる

3）リモートワークは多くの時間を節約できる

   一方、バーチャルな環境では連絡の遅延や非同期のコミュニケーションをやむなしとしなければならない場合が多く、同僚の席に立ち寄って気軽に話をするような自然な対面コミュニケーションの機会も失われます。またリモートコミュニケーションでは非言語的な手がかり(ジェスチャー、姿勢)やパラ言語的な手がかり(話すスピード、声のトーン、高さ)を通じて伝わるはずの隠れた社会的感情を見逃しやすくなり、コラボレーションのハードルは特に高くなるといった難しさも指摘しています。

　筆者はこうしたコミュニケーションや調整の課題を克服するためにこれまで以上に明確な組織階層と正式なプロセスの構築に重点を置く必要を述べ、より詳細な職務記述書と指揮命令系統、さらに業務を遂行するためのガイドラインの必要性を主張しています。

　そして、私が本稿で最も共感するのは、上記のようなプロセスに従業員を参加させ、現場の知識を取り込むとともに、当事者意識を持たせる、すなわち対話とともに“新しい働き方”に関する仕組みを作ることを提案している点です。

  メンバーもマネージャーも、誰も正解を持っていない“新しい世界”をともに切り拓くプロセスは、チームワークやマネジメントの新たな形を作るのではないでしょうか。