2022年8月最新ハリケーン予報（CFACTの記事）

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　2022年8月18日にCFACTは、8月7日現在の最新ハリケーン予報に関する記事を発表した。今回の予報では、アメリカ東海岸部からカナダにかけての大気活動が活発になり、ハリケーンの影響力が高まると予測している。当初の見込み通り、徐々に危険性が高まっており、甚大な被害が出た1954年と1996年に類似した状況となっている。８月の後半からハリケーンの被害が拡大する見込みとなっており、バイデン政権や民主党による地球温暖化の扇動が激しくなってくる可能性があることから、注意喚起として本記事の概要を紹介させていただく。

↓リンク先（2022 hurricane update）
https://www.cfact.org/2022/08/18/2022-hurricane-update/

１．本記事の内容について
・Weatherbellの８月７日現在のハリケーン予報については、以下の通り。
①    アメリカ東海岸及びカナダ地域において、平均よりもかなり大きい影響がある見込みである。
②    メキシコ湾中部の影響力は、雨量が多いことからほぼ平均値に留まっている。
③    メキシコ湾西部は、平均よりも危険な状況である。
④    強いハリケーンは、早く到来するだろう。
　詳細は図１参照

　・赤で網掛けしたフロリダからメーン、カナダにかけての地域は、過去の平均値と比較して最大級の影響を受ける見込みであり、複数のハリケーンが発生するだろう。この地域の状況は、ハリケーン被害が大きかった1954年と1996年に類似している。EUは大西洋北東側からの脅威を受けており、この影響はカナダ沿岸にも及んでいる。
・オレンジで網掛けした地域は、影響は大きいものの、赤の地域よりも少ないと見込まれる。カリブ海、メキシコ、中アメリカ、バハマはテキサス州と同程度の影響に留まると見込まれる。
　・黄色で網掛けした地域は雨量が多かったことから、北から気圧の谷が押し寄せ、結果として平均よりも危険性が低くなるだろう。ただ小休止の後、8月下旬から9月上旬にかけて激甚化する可能性が高い。全体の影響力指数については、表１の通りになる見込みである。

・今年の状況と類似している1954年と1996年の状況を見てみよう。（詳細図２、３参照）

　どちらの年も、大西洋東部の海水温は低めになっていることがわかる。2022年においては、熱帯・亜熱帯地域の海水温も低くなっている。（詳細図４参照）

今後8月から10月にかけては平年よりも高温になることが予想され、11月も暑くなると見込みである。次にハリケーンの経路図を見てみよう。（図５、６参照）

　どちらも経路が類似していることから、2022年も同様の状況となりえると予想される。
・メキシコ湾西部では雨量が多かったことから、海水温が低めに推移している。　（図７、８参照）

・EUの500等圧面変異については、北緯35°付近で高くなっており、他の地域にも影響を与える可能性がある。（図９参照）

EUの脅威マップは、アメリカ東岸の影響が大きいことを示している。（図１０参照）

9月から11月にかけての熱帯低気圧積算エネルギーも急上昇している。（図１１参照）

・マッデン・ジュリアン振動指数（熱帯赤道域上空における対流が活発な地域の東遷の程度を示す）との関係で見て見ると、今後30日間で大気の動きが活発になると見込まれる。（図１２参照）

本指数との相関でアメリカの大気活動を見ると、かなり活発であることがわかる。（図１３参照）

現在は落ち着いているが、今後2から3週間で平年以上の対流活動が活発になる可能性がある。
　・他の側面から見ても、このことが裏付けられている。今年でラニーニャが３年連続継続しており、亜熱帯地域の等圧面変異は非常に少なく、北東部では大きくなっている。（図１４、１５参照）

EUと気象庁の長期予報もほぼ一致している。（図１６、１７参照）

・1954年との類似性を示す資料はほかにもある。気象庁の３か月予報の結果では、熱帯地域は気温が低めである。（図１８参照）

しかし1954年（図１９参照）と比較すると高温になっており、2022年の状況を見ると温度がそのまま上昇したような状態となっている。（図２０参照）

1954年は8月後半からハリケーンが発生しはじめていることを考えると、今後危険性が高まっていくものと考えられる。
　・結論として、影響力が大きいのは東海岸、メキシコ湾岸、テキサスである。６月の予報から見て脅威は東側に移行しており、今後数週間のうちに状況が明らかになるだろう。また熱帯地域は海水温が低いものの、1954年と比較して高温になっていることから、カリブ海、バハマ、中アメリカへの影響も注意する必要がある。

２．本記事読後の感想
　　アメリカのハリケーン時期が到来しつつあるが、今年はニューヨークなどの北東部の被害が甚大になりそうである。都市部の被害が増大すると、マスコミの下らない報道が過熱することとなり、地球温暖化がますます扇動されてしまうこととなる。こういった異常な報道に惑わされないようにするためには、科学リテラシーを身に付けなければならない。
　　Weatherbell.comのハリケーン予測資料は、海水温や海面気圧といった循環的要素を中心に科学的に作成されているが、同時に歴史的な経緯も考慮に入れており、地球温暖化によるイメージ先行の扇動的な説明ではない。こういった科学的なものの見方こそが今後の状況を適切に予測できるのであり、気温の上昇とハリケーンを短絡的に結び付けては見える者も見えなくなることが良く分かる。
　　今回はWeatherbellの予測だけでなく、EUや気象庁の資料も多数掲載されているが、どの予報資料も内容が一致している。今後ハリケーン被害についての報道があった場合に、本記事の内容を思い返し、下らない地球温暖化論者の扇動に乗せられないようにするべきである。

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