電気自動車の終焉のはじまり：アメリカ最大手の自動車会社Ford社がEV車から撤退する意向を表明

世界中の政府が世界の支配者たちの意向に従い、各国で電気自動車（以下、EV車）を強硬に推進し続けているが、世界中のユーザーからの不満の声が止まらない。
まず、EV車はリチウムイオン電池を利用しているため、突然の発火と爆発の危険性が高い。
おまけに、EV車は故障しやすい上に、一旦、車のどこか一部分が故障すると、ほとんど新車を買いなおさなければならないような修理費を請求される。

それに加えて、EV車は燃料をチャージするのにとても時間とお金がかかる。
ガソリン車やハイブリッド車であれば、ガソリンスタンドに行ってガソリンを入れれば燃料チャージが完了するので、ガソリンスタンドがすいていれば、ものの数分で燃料チャージが完了する。
しかし、EV車は燃料をチャージするのに充電池を充電しなければならず、最低でも30分は充電に時間がかかる。
もし、EV車の充電ステーションに10台の車が待っていた場合には、30分×10台分で5時間待った上に、30分の充電時間が必要となる。

さらに、自動車の燃料が切れてしまった場合、ガソリン車やハイブリッド車であれば、ガソリンをもってきてもらって、それを自車に入れれば燃料をチャージできるが、EV車は充電ステーションに運んだ上で充電を行うということをしなければ燃料のチャージが出来ない。
既に北欧の極寒の国々で、山の中でEV車が燃料切れが頻繁に起こり、雪の多い地域ではEV車は全く使えないと評価されている。

おまけにEV車はとても環境に悪いことが広く知られるようになった。
このように、危険で故障しやすくて高価で充電に時間がかかりすぎて不便な上に、環境にも悪いのがEV車なのである。

そのようなEV車に対して、世界中の多くの国の人々が「EV車は買わない」とか、「次に買う車は絶対にガソリン車かハイブリッド車に戻す」といった声をあげている。

アメリカもEV車を強烈に推進しているのだが、アメリカの自動車企業の最大手であるFord社がバイデン政権に対して、「もうEV車事業をやりたくない。消費者に受け入れられない商品を提供するのはもう無理だ。今後予定していた2億ドルの計画も中止する。既にEV車事業に投資した4億ドルを捨てても構わない」という意向を示した。

Ford revises its electric vehicle strategy

Ford Is Canceling Another Electric Vehicle Plan and Losing $2 Billion to Do It -- Should Investors Be Worried? | The Motley Fool

アメリカのバイデン政権は現在、強烈にEV車の推進を継続しており、2021年11月に75億ドル（約1.1兆円超）をかけてEV車のための充電ステーションを建設することを決めたが、ふたを開けてみれば、75億ドルをかけてできた充電ステーションはたったの7か所であったことが発覚した。

Biden Spends $7.5 Billion for 7 EV Charging Stations

1兆円超もの金を使って充電ステーションがたったの7か所しか作れないのであれば、そもそもEV車を推進することは国の経済を完全に破綻させることになり、今すぐ止めなければならないような事実だ。
仮にそうではないとしたら、多額の金が別の目的で利用されたことが考えられ、EV車事業には多額の利権や賄賂が潜んでいることが容易に想像できる。
今後、アメリカではバイデン政権が75億ドルもの大金を一体何に散在したのかが追及されるだろう。

アメリカや欧州では、政府や大手メディアが必死になってEV車を推進して宣伝しているが、一般大衆はEV車にNOを突き付けている。
その一方で、日本では未だにEV車神話が根強い。
新型コロナワクチンでも、世界中で薬害が認められて接種を止めたにもかかわらず、日本では未だに新型コロナワクチンが打たれ続けており、これが定期接種に組み込まれ、さらにレプリコンワクチンという凶悪なワクチンさえも定期接種しようとしている。
新型コロナワクチンなどのmRNAワクチンで起こっている、世界の最終処分場としての日本の利用が、EV車の世界でも起ころうとしている。