ハワイのマウイ島での不可解過ぎる火事と大規模過ぎる子供の行方不明について

2023年8月8日に起こったハワイのマウイ島での大火事について、あまりにも不可解なことが起こり、連日大手メディアが隠蔽に次ぐ隠蔽を行ってきたことで、それによってさまざまな陰謀が明らかになってきた。

火事の当初は明らかになっていなかったことも多かったが、あまりにも大規模で不自然な大火事であったため、多くの人が関わり、多くの人の証言があった。
あまりにも不可解な事実が重なったことを列挙しておく。

１、現地の政治汚職が酷かった

政治の汚職が酷い地域ほど、現地住民が売られるという傾向が世界中で起きている。
政治が汚職するということは、それだけ様々な利権があるということであり、利権を背景とした事件も起こりやすくなる。

２、あらゆる消火活動が不可能な状態になっていた

マウイ島で火事が起こり、現地の消防所の消防士が火事の現場にかけつけて消火活動を行ったが、何故か全ての消火栓が止められていて、消火活動が行えなかったという。
一か所や二か所程度の消火栓が不具合で使えなかったというなら、たまたま事故で使えなかったといえるであろうが、全ての消火栓が使えない状態になっていたというのは、明らかに不自然である。

３、住民を避難させるためのサイレンが鳴らなかった

地域で大規模な火事な起きた場合、住民を避難させるためのサイレンが鳴るはずである。
にもかかわらず、何故か全てのサイレンが使用不能になっていた。
消火栓だけでなく、サイレンについても一切使えなかったというのは、偶然とは考えられない。

４、インターネット回線が全て使えない状況となっていた

緊急時において、携帯電話やインターネット通信というのは重要な通信手段であり、情報伝達手段である。
マウイ島の大火事の際、インターネット回線が全て使用不能な状態になっており、通信も情報入手もできなかったという。
消火栓が使えないことと避難のためのサイレンが鳴らなかったことに加え、インターネットも停止していたというのは、明らかに不可解である。

５、車道が封鎖され、車に乗って逃げる人たちが避難出来ない状態にされていた

まるで火事の現場から逃げることが出来なくされていたような状態になっていたという。
わざわざ政府・行政機関が火事の際に道路を封鎖した合理的な理由がないのである。

６、火事被害後に行政による救済の話よりも先に、被害者に対して「土地を買ってあげますよ」という話が強烈に行われていた

大規模災害が起こった時、大抵は家を失った人々に対する住環境に関する援助や補償の話がなされるのが一般的である。
にもかかわらず、マウイ島の大火事では多くの住民が「不動産を売らないか？」という話を受けているという。

７、大火事による死者と行方不明者が明らかに不可解

今回のマウイ島の大火事での死者は115名だと発表されている。
その115名の内、1名は7歳の子供だが、残りの114名のほとんどは70代と80代の高齢者で、残りは50代以上だという。
普通の火事では、10歳未満、10代、20代、30代、40代・・・と幅広い年齢が被害にあうもので、特定の年代に偏ることはほとんどない。

さらに不可解なのは、行方不明者である。
何と、行方不明者は約2,000名で、全て子供だという。
マウイ島は人口が少なく、子供は3,000名程度しかおらず、3人に2人が今回の大火事で行方不明になったという。

しかも、15台のスクールバス（合計で1,000人程度の子供を乗せることが出来るバスの台数）が姿を消したという。
単に火事によって燃えてしまったのではなく、15台のバスがどこにも見当たらないのだという。

以上が今回のマウイ島での大火事における不可解な点だ。
これらを総合すると、明らかに大火事になるように地方政府によって仕組まれており、それに中央政府が関与した疑いが濃厚である。
消火活動が不能となり、避難のためのサイレンが全く機能せず、インターネットでの通信なども行えず、道路が閉鎖されていたという、全て火事の被害を拡大する要因が立て続けに大規模に起きていたというのは、あまりにも不自然であり、人為的要因が強く推認される。

加えて、地元住民に対して避難生活のための場所の話よりも、「不動産を売却しないか？」という話が強烈に進められるのは不可解であり、不自然である。
さらに、人身売買の対象となりやすい子供だけが大量に行方不明となっているのはあまりにも不自然である。

ここまで不自然なことが重なっているのだが、これらが果たして「たまたまの偶然」なのだろうか。
筆者にはそう思えないのである。